「恋愛・結婚に関するアンケート調査」実施結果について

「恋愛観」、「結婚観」、「疑似恋愛」、「AIやテクノロジーが恋愛・結婚に与える影響」について経年比較もふまえ、当社エコノミストによる分析を加えて調査結果を掲載

株式会社明治安田総合研究所（社長　森本律子）は、年代別「恋愛・結婚に関するアンケート調査」を実施しました。当社エコノミストによる分析を加えて調査の結果を掲載しました。

下記リンクから資料を閲覧いただけます。ぜひ、多くの皆さまにご覧いただきたく存じます。

詳細はこちら（https://www.myri.co.jp/research/report/pdf/myilw_report_2026_01.pdf）

【調査概要】

・調査期間 ：2025年12月12日（金）～12月21日（日）

・調査機関：当社

・調査対象：全国18 歳から54 歳までの男女

・有効回答数：既婚者3,909人および未婚者4,963人の男女計8,872人

・調査方法：WEB アンケート調査

〈アンケート調査の主な内容〉

Ⅰ．恋愛観について

◆恋愛・交際に関する意識

・未婚者の4人に3人以上（76.3％）が「現在交際相手はいない」と回答、前回2023年の72.0％から上昇しており、恋愛離れが加速。前回同様、男性が女性を上回る

・未婚者のうち49.5％が恋愛・交際に関して興味があると回答、前回59.9％から割合は低下

◆出会いのきっかけ

・恋人や結婚相手となる可能性がある人との出会いのきっかけをたずねたところ、「知人からの紹介」がトップで、「職場」が続き、「飲み会・合コン」が前回から上昇。25-29・30-34歳では「マッチングアプリ」の割合が約3割を占める

◆理想の連絡頻度とデートの頻度

・恋人との理想の連絡頻度は男女とも「毎日1回程度」、理想のデート頻度は「週1回程度」がそれぞれトップ

◆デートでの支払い

・女性はデート回数に関わらず「半々」の支払いを希望する割合が高い一方、男性は「すべてを支払う」含め多めに支払う意識が高い傾向。支払いについてインフレによる負担増を感じる割合は若年世代ほど高い

Ⅱ．結婚観について

◆交際から結婚へ

・未婚者に、交際に至った場合は結婚を考えるかをたずねると、47.2％が「あてはまる」と回答、前回の43.9％から割合は上昇。同棲してから結婚したいと考える人の割合も若年層を中心に高い

・女性は男性に比べ、恋人との連絡において既読・未読スルーを気にする傾向

◆結婚の意向

・結婚の意向について、未婚者の36.8％が結婚したいと回答、前回の47.3％から割合は低下

・結婚したい理由をたずねたところ、未婚者の男女とも「好きな人と暮らしたい」「支えあえる人が欲しい」が上位。なお、「経済的に安定したい」は女性が15㌽程度男性を上回る。女性は男性より、結婚は生活面や将来の安心が得られるものと捉えている可能性も

・結婚したくない理由では、女性は「必要性を感じない」が、男性は「自分が自由に使えるお金が減りそう」がトップ

◆家事分担

・理想の家事分担（子育て含む）割合は「自分：5割、相手：5割」である一方、現実は男女間でギャップ。仕事の日については男性の58.6％が「自分が5割以上」家事を行なっていると感じている一方、女性の95.0％が「自分が5割以上」家事を行なっていると感じている

◆理想のライフコース

・女性が望む理想のライフコースは「結婚もしくは出産後に退職、子育て後時短・パートタイムで仕事に復帰」と「結婚し出産後もフルタイムで仕事を続ける」がほぼ同水準でトップ。一方、男性が女性に求める理想のライフコースは「結婚し出産後もフルタイムで仕事を続ける」がトップ

Ⅲ．疑似恋愛について

◆推し活やバーチャル恋愛・疑似恋愛をしている

・若年層を中心に推し活やバーチャル恋愛・疑似恋愛が浸透。ただし、6割以上が推し活やバーチャル恋愛・疑似恋愛とリアルな恋愛の線引きができていると回答

◆恋人の推し活を応援したい

・推し活に慣れ親しんでいる若年世代ほど、恋人の推し活を応援する傾向

◆推し活やバーチャル恋愛・疑似恋愛の対象に対する金銭の提供（投げ銭）

・推し活やバーチャル恋愛・疑似恋愛の対象に対する金銭の提供（投げ銭・プレゼントなど）をしているとの回答は半数を超える。1回あたりの平均金額は1,000～5,000円が最多で、累計額では10,000円以上50,000円未満が最多

Ⅳ．AIやテクノロジーが恋愛・結婚に与える影響について

◆恋愛や仕事について生成AIに相談

・若年世代ほど、恋愛や仕事について生成AIに相談する割合が高く、Z世代では3人に1人に達する

◆AI利用に対する対価、考え方

・AI利用に支払う対価については「有料サービスは利用したくない」 が7割を占めトップ。ただし、AIへの相談割合が高い若年世代ほどAIのアドバイスは有用であると回答しており、使い方を工夫している可能性も

◆本件に関するご照会先◆

㈱明治安田総合研究所　経済調査部　藤田

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