「大脆弱性時代」の情報収集を無料で支援。サイバーセキュリティ総研、「脆弱性速報メール」の提供を開始

重大度（CVSS）・対応期限の目安・推奨対応を一通に。メールアドレスだけで登録でき、毎週月曜には週次レポートも配信

株式会社サイバーセキュリティ総研

2026年11月12日 16時10分

株式会社サイバーセキュリティ総研（本社：福岡県福岡市中央区、代表取締役：山口啓、以下「当社」）は、悪用が確認された脆弱性や、国内外の公的機関が注意を呼びかけている緊急性の高い脆弱性を、日本語のメールで届ける「脆弱性速報メール」を、2026年11月6日より無料で提供しています。米国CISAの悪用確認済み脆弱性カタログ（KEV）、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）、JPCERT/CC などの一次情報をもとに、重大度（CVSS）と対応期限の目安、影響を受ける製品、推奨される対応を一通にまとめてお届けします。メールアドレスだけで登録でき、毎週月曜日には前週の動きをまとめた週次レポートも配信します。

背景：情報はあふれているのに、「自社に関係があるか」が分からない

公表される脆弱性の数が増え続け、公表から悪用までの時間も短くなる「大脆弱性時代」を迎えています。一方で、公的機関の注意喚起は英語のものも多く、情報源も分かれているため、専任の担当者がいない企業では「どれが自社に関係し、どれから対応すべきか」を判断すること自体が負担になっています。脆弱性速報メールは、緊急性の高いものだけを日本語で、判断に必要な情報をそろえてお届けすることで、この負担を減らします。

脆弱性速報メールの特長

緊急性の高い脆弱性だけを届ける：悪用が確認された脆弱性や、国内外の公的機関が注意を呼びかけているものに絞って配信します。同じ脆弱性を複数の機関が取り上げても、重ねては送りません。

判断に必要な情報を一通に：重大度（CVSS）と対応期限の目安を件名と本文の冒頭に示し、影響を受ける製品と推奨される対応を日本語でまとめます。

一次情報へのリンクつき：米国CISAのKEV、IPA、JPCERT/CC、Cloudflare Radar Zero Wire などの一次情報をもとに作成し、根拠となるページへのリンクを添えます。

AIで作成し、照合してから配信：速報はAIが一次情報から作成し、別のAIとプログラムで一次情報と照合したうえで配信します。照合に通らなかったものは配信しません。

夜間は送らず、朝にまとめて：夜間に公表されたものは、翌朝にまとめてお届けします。

毎週月曜に週次レポート：前週にKEVに追加された脆弱性、国内の注意喚起、配信した速報をまとめてお届けします。週次レポートは当社の担当者が内容を確認してから配信します。

登録方法

登録ページ（https://cybersecurity-info.com/vuln-alert/）にメールアドレスを入力し、プライバシーポリシーに同意して登録してください。登録は無料で、各メールの「配信停止」からいつでも停止できます。

代表コメント

「脆弱性の情報は日々公開されていますが、英語や専門用語が多く、自社に関係するものを見つけて優先順位をつけるのは、人手の限られた企業には簡単ではありません。脆弱性速報メールは、当社がSOCや脆弱性診断の現場で日々確認している情報を、「いま対応すべきもの」に絞って日本語でお届けするものです。多くの企業が、必要な対応にいち早く取りかかるきっかけになればと考えています。」

（代表取締役　山口啓）