【デロイト出身者が語る】スタートアップコンサルで得られる「AI実装経験」の正体。キャリアの停滞を打破する「スタートアップ型」の思考法

世界初・GPU不要LLMを開発したI.Y.P Consultingが、DX・AI案件の最前線で起きている「人材の二極化」を徹底解説。2/26（木）ウェビナー開催。

株式会社I.Y.P Consulting

2026年2月5日 17時26分

「大規模プロジェクトの歯車」で終わるか、AIを武器に「変革の主体」となるか。

世界初（※）の「GPUを不要とする生成AI（LLM）」の開発に成功した株式会社I.Y.P Consultingは、
2026年2月26日（木）、コンサルタント・IT人材を対象としたキャリアウェビナーを開催します。デロイトトーマツコンサルティング出身であり、現在はスタートアップの創業メンバーとしてAI事業を牽引する今泉宏健が登壇。「要件定義だけ」「PMOだけ」のキャリアが抱えるリスクと、AI時代に市場価値を爆発させるために必要な「実装経験」の正体を明かします。（※自社調べ。2025年9月時点、GPUレスでのLLM動作において）

▶ ウェビナーの詳細・参加申込みはこちら
（参加無料／オンライン開催）

■ なぜ今、優秀なコンサルタントほど「キャリアの停滞」を感じているのか

DX・AIへの投資が加速する一方で、多くのコンサルタントやSIerが「大規模プロジェクトの一部」として、調整業務やドキュメント作成に追われています。

AIによる代替：論点整理や議事録、資料作成の多くはAIで完結する時代へ。
役割の形骸化：間に立つだけの「PMO」は、付加価値を証明しづらくなっている。
実装との乖離：戦略は描けても、AIを現場にどう落とし込むかの「手触り感」が欠如している。

このような「現場のリアル」から目を背け、従来の役割に固執することが、将来的な市場価値の低下（二極化の下位への転落）を招いています。

■ 「AI実装経験」とは、単にツールを使うことではない

本ウェビナーで定義する「AI実装経験」とは、単なるプロンプトエンジニアリングではありません。

業務・データ・AIの構造を繋ぎ合わせる構想力
分業の壁を超え、アウトプットまで責任を持つ実行力
AIという不確実な技術を、企業の利益に変える突破力

大手ファームでの経験を活かしつつ、これらの「スタートアップ型」の思考法を取り入れることで、どのようにキャリアを再定義すべきかを解説します。

■ 本ウェビナーのポイント

市場の現実：生成AI時代、価値が上がる人／下がる人の決定的な分岐点
役割の再定義：「要件定義・PMO」の次に来る、真のDX人材の姿
キャリア戦略：大手出身者がスタートアップ環境で得る「資産」とは
Q&A：現場の最前線を知る登壇者への質疑応答

※本ウェビナーは採用説明会ではありません。転職意向の有無にかかわらず、AI・DX時代のキャリアを真剣に考えるための「視点」を提供します。

本ウェビナーの開催概要・参加方法は以下をご覧ください。
▶ 参加申込みフォームはこちら

ウェビナー概要

＜タイトル＞
【デロイト出身者が語る】スタートアップコンサルで得られる「AI実装経験」の正体。キャリアの停滞を打破する「スタートアップ型」の思考法

＜開催日時＞
2026年2月26日（木）19:00〜20:00

＜開催形式＞
オンライン（Zoomウェビナー）

＜参加費＞
無料（事前登録制）

＜対象者＞

コンサルファーム、SIer、事業会社（DX・IT・企画）に在籍している方
業務改革、DX、AI活用に関わっている、または関心のある方
AI・DX時代のキャリアや市場価値について考えたい方
※転職意向は問いません

＜プログラム（予定）＞

Part1｜市場の現実（15分）

AI・DX時代、コンサル／SIer／IT人材に何が起きているのか
業界で進む役割の再定義
なぜ「要件定義だけ」「PMOだけ」がリスクになりつつあるのか
生成AI時代に価値が上がる人／下がる人の分岐点

Part2｜なぜ今、スタートアップコンサルなのか（20分）

業界構造から見る、キャリア選択の合理性
大手とスタートアップで異なる経験の積み上がり方
市場価値の作られ方の違い
向いている人／向いていない人の特徴

Part3｜Q&A／ディスカッション（15分）

登壇者プロフィール

今泉宏健（株式会社I.Y.P Consulting 創業メンバー）
慶應義塾大学総合政策学部卒業。體育會蹴球部（ラグビー）出身。
博報堂DYグループにてブランド戦略・マーケティング施策の立案に従事後、
デロイトトーマツコンサルティングにてSalesforce導入・業務改革プロジェクトを担当。
I.Y.P Consulting創業メンバーとして、営業戦略、組織設計、人材育成制度の整備など、
事業拡大と組織基盤の強化を推進。