パイプドビッツ、名城大学の学生向け属性別配信システムを「スパイラル®」×「LINE」で構築～ LINEの活用で学生への情報伝達の質を高め、未返信率ゼロへ ～

株式会社パイプドビッツ（東京都港区、代表取締役社長CEO　林哲也、以下「パイプドビッツ」）は、学校法人名城大学（愛知県名古屋市、理事長　小笠原日出男）が運営する名城大学（学長　吉久光一、以下「名城大学」）国際化推進センターが、学生への連絡手段として「スパイラル®」と「LINE」を連携し、属性別配信システムを構築したインタビュー記事を、本日2017年8月10日に公開しましたので、お知らせいたします。

▼ 導入事例【名城大学様】
URL： https://www.pi-pe.co.jp/showing/meijo-univ-1/

■　事例概要
～ 導入の経緯・決め手・導入効果・今後の展開など ～

　名城大学は、1926年に開設された「名古屋高等理工科講習所」を前身に90年の歴史を持ち、中部圏で随一の規模を誇る文理融合型の総合大学です。2016年4月には外国語学部が開設され、多様な留学制度や充実した奨学金制度で、世界へ羽ばたく学生をしっかりとサポートしています。

　以前は、学生に対する交換留学や海外英語研修の募集説明会、面接等のお知らせ手段として、大学のウェブサイトや学内提示に加え、メーリングリストへの配信を活用していました。しかし、メールに「要返信」と入れて配信してもメール自体を見ない学生が増え、そのたびに事務局が電話で連絡を取り、大きな負担となっていました。現在は、ほとんどの学生の連絡ツールがメールからLINEに変化していることから、LINEのメッセージとして配信することで情報を確実に目にしてもらうことを目的に、もともと導入していた「スパイラル®」とLINEを連携し、学生の属性に応じた配信システムを構築することになりました。

　「スパイラル®」が選定された決め手については、学年別や留学希望大学別等の属性に応じたメッセージ配信に優れている点や、すでに名城大学での導入実績があり、拡張性が高い点が評価されました。

　導入効果については、毎回発生していた電話による返信確認がなくなり、今後は事務局の負担が大きく軽減することに期待している点を挙げられました。

 　今後の展望については、災害やテロ事件のような有事の際に、LINEを活用して安否を確認できる点を挙げられました。また、学生が興味を持つ分野に絞った情報をLINEで発信することで、学生自身にとって本当に必要な情報を確実に提供できる可能性が広がった点も挙げられました。

 

　導入事例ページには、名城大学 国際化推進センターの事業内容や「スパイラル®」の使用状況、導入以前に抱えていた課題、導入効果の具体例など、詳細なインタビュー記事がございますので、ぜひ併せてご覧ください。

▼ 導入事例【名城大学様】
URL： https://www.pi-pe.co.jp/showing/meijo-univ-1/

■　名城大学様 概要
法人名　　　　：学校法人 名城大学
大学名　　　　：名城大学
天白キャンパス：愛知県名古屋市天白区塩釜口一丁目501番地
理事長　　　　：小笠原日出男
学長　　　　　：吉久光一
事業内容　　　：教育事業
Webサイト　　：http://www.meijo-u.ac.jp/

■  「スパイラル®」とは
　「スパイラル®」は、官公庁、金融、サービス、教育機関など、幅広い業種・業態のお客様にご利用いただいている国内最大規模の情報資産プラットフォームです。販売促進やCRMにおける顧客情報から、給与明細のような従業員情報まで、皆様からお預かりする様々な重要情報資産を安全なプラットフォームで管理しています。
URL： https://www.pi-pe.co.jp/spiral-series/spiral-suite/

■  株式会社パイプドビッツ 概要
　国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル®」をはじめ、情報資産プラットフォームを活用したソリューションを主に法人向けに提供しています。「情報資産の銀行」というビジョンを掲げ、顧客情報や製品情報、会計情報など、現代社会で最も重要な資産のひとつである「情報資産」を、インターネットを通じてお客様から安心・安全な環境でお預かりし、有効活用していただくサービスを展開しています。

所在地　　：　東京都港区赤坂2丁目9番11号　オリックス赤坂2丁目ビル
代表者　　：　代表取締役社長CEO 林 哲也
資本金　　：　506,937千円（2016年8月末現在）
事業内容　：　情報資産プラットフォーム事業、広告事業、ソリューション事業
URL　　　：　https://www.pi-pe.co.jp/


※記載された社名や製品名は各社の商標または登録商標です。
※内容は発表日現在のものです。予告なしに変更になる場合がありますので、あらかじめご了承ください。