AOSデータ、オントラック・ジャパンとエンタープライズ向けストレージ製品のデータ復旧で協業開始
データバックアップ、データ復旧、データ移行、データ消去などデータ管理製品及びサービスを開発・販売するAOSデータ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 春山 洋 以下AOSデータ社）は、データ復旧ソリューションの業界最大手（※1） であるケーエルディスカバリ・オントラック (KLDiscovery Ontrack LLC、本社:米国ワシントンDC、以下オントラック社）の日本法人、オントラック・ジャパン (ケーエルディスカバリ オントラック株式会社、住所：東京都千代田区内幸町、代表者:クリス・ワイラー(Chris Weiler)代表取締役、以下オントラック・ジャパン）と、エンタープライズ向けストレージのデータ復旧に関して、業務提携することとなりました。
今回の協業は、エンタープライズ向けストレージアレイの RAID、SAN ストレージ、さらに仮想化環境やデータベース、メールサーバーといったレイヤーで生じた障害に対応するデータ復旧を担うもので、弊社を窓口として受けた案件について、オントラック・ジャパンの高度な技術を用いて、実際の復旧作業を行うというものです。
これらのエンタープライズ系製品の場合は、RAID／ストレージ／仮想化／アプリケーションという 4つのレイヤーが重なっており、構造がとても複雑です。さらに、たとえば同じベンダーでもストレージ製品ブランドごとに記録方式が異なり、復旧の方法も異なるといった難しさがあります。
オントラック・ジャパンは、Dell EMC や NetApp、IBM、日立などのストレージベンダー、さらにヴイエムウェアや日本オラクル、マイクロソフトなどのソフトウェアベンダーとパートナーシップを結んでおり、日本でも唯一これらの製品群のデータ復旧技術を持った企業となります。
一方、AOSデータ社は、PC やスマートフォンなどのデータ復旧を通じて、国内の SIer に販売チャネルを持っており、それらの SIer を通じて、エンタープライズ系のチャネル拡大を図っていく予定です。
AOSデータのデータ復旧ビジネスは、2000年1月に販売したデータ復元ソフトの「ファイナルデータ」に始まり、以降20年間データ復元ソフトの市場でシェアNo.1（※２）の販売実績となっております。また同時期に開始した「データ復旧サービス」は、メーカー様、通信業者様、量販店様、ITベンダー様などのパートナー様との業務提携により、業界トップクラスの技術力と高品質なサービスのご提供により、パートナー様及びユーザー様から、高い信頼をいただいております。
URL： https://www.data119.jp/
TEL：0120-194-119
【AOS データ株式会社について】
名 称:AOS データ株式会社 代表者:春山 洋
設 立:2015 年４月 資本金: 3 億 5,250 万円
所在地:東京都港区虎ノ門 5-1-5 メトロシティ神谷町 4F
URL: https://www.aosdata.co.jp/
1995 年創業のデータ復旧の老舗 AOS テクノロジーズの 100％子会社として設立。19 年間連続データ復元ソフトシェア No.1 の“ファイナルデータ”の技術と実績をもとに、PC メーカー様、HDD メーカー様、量販店様などとの提携により、これまで数万件におよぶデータ復旧サービスを個人および法人の皆様にご提供してまいりました。現在は協業いただいた複数の大手企業と、資本提携・業務提携し、事業の拡大を図っております。企業ユーザー3,200 社以上、個人ユーザー80 万人突破のクラウドバックアップサービスの AOSBOX をはじめとし、パソコンやスマホの購入から廃棄までのライフサイクルに合わせて、ユーザーをサポートする様々なユーティリティ製品をご評価いただき、BCN アワードのシステムメンテナンスソフト部門では、11 年連続販売本数１位の信頼と実績を得ています。従来のサービスにAOS データ復旧サービス事業も加え、今後一層、「データアセット マネジメント」ソリューションを通して、お客様のデータ資産を総合的に守り、活用できるように注力し、社会に貢献して参ります。
【オントラック社(KLDiscovery Ontrack LLC)について】
米国ワシントンDCに本社を置き、現在、世界 26 カ所で、17 言語でのサポートを提供する世界最大級※1 のデータ復旧企業として世界をリードしてきました。電子記憶媒体の高容量化、高速化が進む中で、いかに復旧技術の革新・向上を図り、データの復旧までに要する時間の短縮を実現するか、復旧能力を向上させるかがデータ復旧サービスの鍵であるため、本社にR&D（技術開発チーム）を設置しており、各グローバルパートナー企業と技術情報の共有を行いながら、毎年研究に大規模投資を行っており、世界中の情報を基に新しい復旧ツールの開発を進め、何百もの独自技術による復旧ツールを駆使し、様々な方法でデータの復旧を実現します。更にデータ復旧だけでなく、レガシーマネジメント、磁気テープのソリューションなども含め、包括的サービスもお客様に提供してします。
※1）:世界最大級のシェア：ワールドワイドでの統計として、オントラック社は1985年創業、事業展開22ヵ国、従業員数：約1,300名。
参考に、業界第２位のCBLデータ社は1993年創業、事業展開13ヵ国。
※2）:BCNデータをもとに自社調べ
これらのエンタープライズ系製品の場合は、RAID／ストレージ／仮想化／アプリケーションという 4つのレイヤーが重なっており、構造がとても複雑です。さらに、たとえば同じベンダーでもストレージ製品ブランドごとに記録方式が異なり、復旧の方法も異なるといった難しさがあります。
オントラック・ジャパンは、Dell EMC や NetApp、IBM、日立などのストレージベンダー、さらにヴイエムウェアや日本オラクル、マイクロソフトなどのソフトウェアベンダーとパートナーシップを結んでおり、日本でも唯一これらの製品群のデータ復旧技術を持った企業となります。
一方、AOSデータ社は、PC やスマートフォンなどのデータ復旧を通じて、国内の SIer に販売チャネルを持っており、それらの SIer を通じて、エンタープライズ系のチャネル拡大を図っていく予定です。
AOSデータのデータ復旧ビジネスは、2000年1月に販売したデータ復元ソフトの「ファイナルデータ」に始まり、以降20年間データ復元ソフトの市場でシェアNo.1（※２）の販売実績となっております。また同時期に開始した「データ復旧サービス」は、メーカー様、通信業者様、量販店様、ITベンダー様などのパートナー様との業務提携により、業界トップクラスの技術力と高品質なサービスのご提供により、パートナー様及びユーザー様から、高い信頼をいただいております。
URL： https://www.data119.jp/
TEL：0120-194-119
【AOS データ株式会社について】
名 称:AOS データ株式会社 代表者:春山 洋
設 立:2015 年４月 資本金: 3 億 5,250 万円
所在地:東京都港区虎ノ門 5-1-5 メトロシティ神谷町 4F
URL: https://www.aosdata.co.jp/
1995 年創業のデータ復旧の老舗 AOS テクノロジーズの 100％子会社として設立。19 年間連続データ復元ソフトシェア No.1 の“ファイナルデータ”の技術と実績をもとに、PC メーカー様、HDD メーカー様、量販店様などとの提携により、これまで数万件におよぶデータ復旧サービスを個人および法人の皆様にご提供してまいりました。現在は協業いただいた複数の大手企業と、資本提携・業務提携し、事業の拡大を図っております。企業ユーザー3,200 社以上、個人ユーザー80 万人突破のクラウドバックアップサービスの AOSBOX をはじめとし、パソコンやスマホの購入から廃棄までのライフサイクルに合わせて、ユーザーをサポートする様々なユーティリティ製品をご評価いただき、BCN アワードのシステムメンテナンスソフト部門では、11 年連続販売本数１位の信頼と実績を得ています。従来のサービスにAOS データ復旧サービス事業も加え、今後一層、「データアセット マネジメント」ソリューションを通して、お客様のデータ資産を総合的に守り、活用できるように注力し、社会に貢献して参ります。
【オントラック社(KLDiscovery Ontrack LLC)について】
米国ワシントンDCに本社を置き、現在、世界 26 カ所で、17 言語でのサポートを提供する世界最大級※1 のデータ復旧企業として世界をリードしてきました。電子記憶媒体の高容量化、高速化が進む中で、いかに復旧技術の革新・向上を図り、データの復旧までに要する時間の短縮を実現するか、復旧能力を向上させるかがデータ復旧サービスの鍵であるため、本社にR&D（技術開発チーム）を設置しており、各グローバルパートナー企業と技術情報の共有を行いながら、毎年研究に大規模投資を行っており、世界中の情報を基に新しい復旧ツールの開発を進め、何百もの独自技術による復旧ツールを駆使し、様々な方法でデータの復旧を実現します。更にデータ復旧だけでなく、レガシーマネジメント、磁気テープのソリューションなども含め、包括的サービスもお客様に提供してします。
※1）:世界最大級のシェア：ワールドワイドでの統計として、オントラック社は1985年創業、事業展開22ヵ国、従業員数：約1,300名。
参考に、業界第２位のCBLデータ社は1993年創業、事業展開13ヵ国。
※2）:BCNデータをもとに自社調べ
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