伴走型トレーニングのCoachEd（コーチェット）、自律的な文化を浸透・定着させる4つのプログラムとしてリニューアル。個とチームの成長を徹底サポート

経営層/ミドル層/現場層/リーダー個人向けプログラムで、自律的文化浸透の「よくある罠」を乗り越える

株式会社コーチェット

2024年6月4日 11時20分

個とチームの成長をサポートする「伴走型トレーニングCoachEd」を提供する株式会社コーチェット（東京都中央区、代表取締役：櫻本真理、以下当社)は、サービスのリニューアルを行い、組織に自律的な文化を浸透・定着させる4つのプログラム（経営チーム向け/ミドル層向け/現場チーム向け/リーダー個人向け）をリリースいたしました。これにより、個人とチームの成長と変化を加速させることが可能になります。

リニューアルの背景

現状の、変化が激しく不確実性の高い事業環境において、自律的な組織づくりが必要と考える企業は実に70%にも及びます(*1)。しかし、メンバーの自律を前提とした組織づくりにはいくつもの「罠」があり、さまざまな仕組みを導入するものの失敗して管理型に逆戻りしてしまうことも少なくありません。また、変化のプロセスには組織内にコンフリクトや抵抗が生じてミドルマネジメントの負荷が過大になります。事実、70%近くの組織で「ミドルマネジメント層の負担が過重になっている」ことが問題になっています(*2）。

そこでコーチェットは、リーダー層だけで担うには負荷が大きい「変化」のプロセスに、プロの第三者としてトレーナーが効果的に伴走できるよう、「経営チーム向け」「ミドル層向け」「現場チーム向け」「個人向け」の4つのプログラムとしてリニューアルいたしました。今回のリニューアルによって、自律的な組織づくりのために何がボトルネックになっているのかを特定し、最も成果にレバレッジが効く形で取り組みを開始しながら、組織に取り組みを広げていくことが可能になりました。

リリースしたサービスの概要

【経営チーム向け伴走プログラム】https://coached.jp/management-team

【ミドルマネジャー層向け伴走プログラム】https://coached.jp/

【現場チーム向け伴走プログラム】https://coached.jp/team

【リーダー個人向け伴走プログラム】https://coached.jp/personal/coaching

リニューアルしたCoachEdの特徴

●コーチングを受けながら学ぶというCoachEdの従来の強みは残しつつ、トレーニングカリキュラムを強化しました。自律型の組織づくりに必要な知識とマインドを効果的に身につけることができます。

●知識やスキルだけでなく、内政を通じたマインド面や自己認識を高めるため、行動変容につながります。

●「受け身」「受けっぱなし」にならないよう、目的とゴールを確認しながら継続的な振り返りを行うプロセスにプロのトレーナーが伴走します。

●グループトレーニング、ピアトレーニング、パーソナルトレーニングを効果的に組み合わせることで、一人一人の行動変容を促し、文化としての定着を可能にします。

●日本唯一のピアコーチングのクラウドツール（*3）であるPEER＋を活用し、煩雑になりがちなピアコーチングのプロセスを効率化します。

●リーダーとメンバー双方が目的に向かう「コーチャビリティ」の共通認識化により、リーダーだけが疲弊するのではなく、共に支え育てあう自律的なチームづくりを目指します。

代表よりメッセージ

わたしたちの原点になっているのは、数多くのリーダーの育成とメンタルサポートをしてきた経験です。メンタルヘルスの問題を扱おうと思えば、他者に対する影響力を持つリーダー、親、教師のあり方が変わらなければいけない、というのがコーチェット創業のきっかけです。メンバーが苦しんでいるとき、リーダー・親・教師も、メンバーとうまく関われないことに苦しんでいるのです。

リーダーだけが抱え込んで疲弊する組織も、メンバーの個性が抑圧されて疲弊する組織も、どちらも健全ではありません。

リーダーもメンバーも疲弊しないチームづくり、リーダーもメンバーもその人の個性を活かして活躍できるチームづくりに向けて、CoachEd（コーチェット）は、ひとりひとりのリーダー、ひとつひとつのチームの個性を成果につなげるプロセスに伴走していきます。

今回のサービスリニューアルで、企業のフェーズや状態に最適なサービスの選択をしていただけるようになりました。組織に変化を生み出したい多くのリーダーに届くことを願っております。

*1. マネジメントに対する人事担当者と管理職層の意識調査（2023）

*2 マネジメント業務の負荷が高まるなかで求められる管理職・マネジャー育成の指針（2020）

*3 2024年6月時点、当社調べ