宿・食・体験の着地型観光プロジェクト「ランナーズ・ヴィレッジ™」の遠隔相談会を実施
何気ない地域風景を観光地へ、農林水産省の交付金を活用した地域コンテンツ開発を支援
学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学(本部:東京都港区、学長:田中 里沙)は、農林水産省による農山漁村振興交付金の公募(※)に伴い、本学が開発・推進する宿・食・体験の着地型観光プロジェクト「ランナーズ・ヴィレッジ™」を通じたコンテンツ開発、プロモーション支援に関する遠隔相談会を実施します。
◆ 対象
https://www.mpd.ac.jp/events/20200229/
【参考】 農林水産省WEBサイト 令和2年度 農山漁村振興交付金(農泊推進対策(農泊推進事業、人材活用事業、農家民宿転換促進費及び施設整備事業))の公募について
https://www.maff.go.jp/j/supply/hozyo/nousin/200214_3.html
※ 本事業は農林水産省 農山村振興交付金 農泊推進対策(農泊推進事業・人材活用事業)の10割活用が可能です
ランナーズ・ヴィレッジについて
<事例> 山口県山口市
https://www.projectdesign.jp/201909/nextstep-localinnovation/006822.php
■事業構想大学院大学について
拠点は東京ほか、大阪(2018年開校)、福岡(2018年開校)、名古屋(2019年開校)の4校舎で、現在8期目、計187名が修了しています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、すでに700名以上が課程を修了しています。直近ではSDGsに特化した「SDGs総研」を発足させ、事業活動を通じた社会課題の解決に向けて様々な分野で活動しています。また、事業構想に関わる実践知や理念・哲学をより広く社会に還元するため、月刊『事業構想』、季刊『環境会議』『人間会議』の出版を始め、研究書籍を発刊しています。(全国書店・オンライン書店にて販売)
その他、詳細は大学院HP( https://www.mpd.ac.jp/ )をご覧ください。
*公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価(専門分野別・機関別認証評価)で「適合」評価
*厚生労働省の教育訓練給付金(専門実践教育訓練)に指定(国から最大112万円を給付)
■所在地:
東京 事業構想大学院:〒107-8411 東京都港区南青山3-13-16
大阪 事業構想大学院:〒530-0011 大阪府大阪市北区大深町3-1 グランフロント大阪
名古屋 事業構想大学院:〒450-6627 愛知県名古屋市中村区名駅1-1-3 JRゲートタワー27階
福岡 事業構想大学院:〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神2-14-8 福岡天神センタービル7階
名称: 学校法人 先端教育機構
理事長: 東 英弥
設置校: 事業構想大学院大学
社会情報大学院大学
所在地: 東京都港区南青山3-13-16
沿革:
2011年10月 文部科学大臣より認可を受け、学校法人東教育研究団を設立
2012年4月 東京・南青山に事業構想大学院大学を開学
2015年10月 学校法人日本教育研究団に名称変更
2017年4月 2校目の大学院大学として、東京・高田馬場に社会情報大学院大学を開学
2017年12月 学校法人先端教育機構に名称変更
2018年4月 大阪 事業構想大学院、福岡 事業構想大学院 開校
2018年6月 学校法人先端教育機構 先端教育研究所設置
2019年4月 名古屋 事業構想大学院 開校
2019年9月 文部科学省「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」に社会情報大学院大学「実務家教員COEプロジェクト」が中核拠点校として採択
2019年10月 事業構想大学院大学が国連アカデミック・インパクトに参加
2019年12月 女性活躍推進法に基づく「えるぼし」最高位認定(3段階目)取得
2020年2月 社会情報大学院大学 広報・情報研究科が厚生労働省「教育訓練給付金(専門実践教育訓練)」に指定
【ランナーズ・ヴィレッジのお問い合わせ先】
事業構想研究所 大隈
TEL:03-3478-8402
E-mail:runners.village@mpd.ac.jp
【報道関係者お問い合わせ先】
学校法人先端教育機構 広報担当 齊藤・久米
TEL:03-3478-8401
FAX:03-3478-8410
E-mail:koho@sentankyo.ac.jp
- 地域の資源を活かした観光コンテンツを企画している自治体・企業・団体
- アウトドアスポーツや武道などに取り組んでいる自治体・企業・団体
- 都市農村の交流を進めたい自治体・企業・団体
https://www.mpd.ac.jp/events/20200229/
【参考】 農林水産省WEBサイト 令和2年度 農山漁村振興交付金(農泊推進対策(農泊推進事業、人材活用事業、農家民宿転換促進費及び施設整備事業))の公募について
https://www.maff.go.jp/j/supply/hozyo/nousin/200214_3.html
※ 本事業は農林水産省 農山村振興交付金 農泊推進対策(農泊推進事業・人材活用事業)の10割活用が可能です
ランナーズ・ヴィレッジについて
農林水産省が目標として設定する農泊先進地域500の創出に向けて、「何気ない道を、走りたくなる道へ」をコンセプトに、全国1,000万人といわれるランニングを趣味とする方を対象に、地域の四季折々の特色・景観と既存の道を活かしたランニングコースと宿泊をセットにしたスポーツツーリズムを開発しています。
2017年より始動した本プロジェクトは現在全国7地域で実施しており、地域の自治体・事業者・住民が全て関わる形で、食事・宿泊・体験型コンテンツなど、その地域らしい観光のあり方を模索していくとともに、中核となって地域を牽引する人材の育成を継続的にサポートし、2年目以降は地域で自走する体制を構築します。<事例> 山口県山口市
【参考】 事業構想オンライン 走って楽しむ農漁村の風景 ランナーズ・ヴィレッジの観光地域づくり
https://www.projectdesign.jp/201909/nextstep-localinnovation/006822.php
■事業構想大学院大学について
本学は2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築する社会人向け大学院です。「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う。」という理念のもと、事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士(専門職)」(MPD:Master of Project Design)が授与されます。
拠点は東京ほか、大阪(2018年開校)、福岡(2018年開校)、名古屋(2019年開校)の4校舎で、現在8期目、計187名が修了しています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、すでに700名以上が課程を修了しています。直近ではSDGsに特化した「SDGs総研」を発足させ、事業活動を通じた社会課題の解決に向けて様々な分野で活動しています。また、事業構想に関わる実践知や理念・哲学をより広く社会に還元するため、月刊『事業構想』、季刊『環境会議』『人間会議』の出版を始め、研究書籍を発刊しています。(全国書店・オンライン書店にて販売)
その他、詳細は大学院HP( https://www.mpd.ac.jp/ )をご覧ください。
*公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価(専門分野別・機関別認証評価)で「適合」評価
*厚生労働省の教育訓練給付金(専門実践教育訓練)に指定(国から最大112万円を給付)
■所在地:
東京 事業構想大学院:〒107-8411 東京都港区南青山3-13-16
大阪 事業構想大学院:〒530-0011 大阪府大阪市北区大深町3-1 グランフロント大阪
名古屋 事業構想大学院:〒450-6627 愛知県名古屋市中村区名駅1-1-3 JRゲートタワー27階
福岡 事業構想大学院:〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神2-14-8 福岡天神センタービル7階
■学校法人先端教育機構の概略
名称: 学校法人 先端教育機構
理事長: 東 英弥
設置校: 事業構想大学院大学
社会情報大学院大学
所在地: 東京都港区南青山3-13-16
沿革:
2011年10月 文部科学大臣より認可を受け、学校法人東教育研究団を設立
2012年4月 東京・南青山に事業構想大学院大学を開学
2015年10月 学校法人日本教育研究団に名称変更
2017年4月 2校目の大学院大学として、東京・高田馬場に社会情報大学院大学を開学
2017年12月 学校法人先端教育機構に名称変更
2018年4月 大阪 事業構想大学院、福岡 事業構想大学院 開校
2018年6月 学校法人先端教育機構 先端教育研究所設置
2019年4月 名古屋 事業構想大学院 開校
2019年9月 文部科学省「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」に社会情報大学院大学「実務家教員COEプロジェクト」が中核拠点校として採択
2019年10月 事業構想大学院大学が国連アカデミック・インパクトに参加
2019年12月 女性活躍推進法に基づく「えるぼし」最高位認定(3段階目)取得
2020年2月 社会情報大学院大学 広報・情報研究科が厚生労働省「教育訓練給付金(専門実践教育訓練)」に指定
【ランナーズ・ヴィレッジのお問い合わせ先】
事業構想研究所 大隈
TEL:03-3478-8402
E-mail:runners.village@mpd.ac.jp
【報道関係者お問い合わせ先】
学校法人先端教育機構 広報担当 齊藤・久米
TEL:03-3478-8401
FAX:03-3478-8410
E-mail:koho@sentankyo.ac.jp
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