ブライダル業界のアフターコロナの課題解決策とは?

5類感染症に指定から1年。6割が『活気戻らず』多様な価値観への対応が鍵

株式会社ウィーブ

2024年5月7日 07時00分

　全国の結婚式場へ課題解決サービスを提供する株式会社ウィーブ（本社：大阪市北区、代表取締役社長：安田真悟）は、全国のブライダル業界従事者約2,000名に「ブライダル業界現状調査」を実施しました。

調査の目的

　世界中でパンデミックを起こし、ブライダル業界にも大きなダメージを与えた、新型コロナウイルス感染症（以降コロナ）が5類感染症に指定され、2024年5月8日で丸1年を迎えます。

世間ではコロナ流行前と変わらない日常が戻ってきた今、「ブライダル業界も復活したのでは？」との声を多数耳にする機会が増えました。

しかしながら、厚生労働省の発表によれば、婚姻件数は90年ぶりに50万組を下回り、結婚式を実施されるカップルの割合も減少と、市場は依然厳しい状況にあります。

『5類感染症の指定から丸1年』という節目に、ブライダル業界の現状と課題を正しく把握し、業界の発展の一助となることを目的として本調査を実施いたしました。

調査概要

調査対象：ブライダル業界従事者約2,000名

調査期間：2024年2月29日（木）～2024年3月10日（日）

有効回答数：468件

（ホテル・式場・プロデュース等225名／その他パートナー企業243名）

調査結果

　全編を通じて、コロナによるダメージの爪痕は大きく、それぞれの立場で復興に苦悩する様子が感じられる結果となりました。

　業界全体のコロナ流行後の厳しい現状を裏付ける結果となりました。コロナ前の活気には及ばないと回答したのは、全体で57.1%。コロナ前を超えると回答した方は、わずか8.8%。コロナ前にようやく戻りつつあるものの、成長への道のりはまだ遠い状況と言えます。

また、「コロナ前と同等」および「コロナ前を超える活気」の合計では、

式場関係者43.5%／パートナー企業28.0%と、両者に大きな差が見られました。パートナー企業側の価格転嫁やコスト改善が思うように進んでいない現況が伺えました。

　オンライン打ち合わせ（式場関係者97%、パートナー企業52%）と並んで、少人数の結婚式（式場関係者93%、パートナー企業51%）が多く、他業界同様に、感染リスクの減少はもとより、移動時間の短縮など関係者全員に大きなメリットがあったことで、一定層ではアフターコロナでも日常的に利用されるようになっています。

挙式の少人数化（式場関係者93%、パートナー企業51%）も一過性には留まらなかった現象です。

　結婚式に対する価値観の変化により、少人数化・フォト婚等カジュアルウエディングへのシフトは今後も継続するとの予測も散見される一方で、コロナ禍で業界が力を入れたオンラインウエディングについては、定着ならずという結果になりました。