サスティナビリティ領域で注目される、8カテゴリー65社の世界のスタートアップ概要リスト「サステナビリティ・スタートアップ65」を無料リリース

企業のCSR、事業開発をアシスト

 Ishin Group(本社:東京都新宿区)のIshin USA, Inc.(CEO:丸山 広大 本社:米カリフォルニア州メンロパーク)は、企業がサステナビリティに取り組む上で重要な8カテゴリー65社をピックアップしたレポート「サステナビリティ・スタートアップ65」をリリースいたしました。


■「サステナビリティ・スタートアップ65」入手先
https://techblitz.com/sustainability-startups/?press#formArea
・下部のフォームから資料請求をお願いします
・「プレスリリースを見た」と記載いただけますと、よりスムーズな対応が可能です


 「持続可能性」と訳されることの多いサステナビリティ。認知されたきっかけは、国連の環境と開発に関する世界委員会が、1987年に公表したレポートです。レポートのなかで「Sustainable Development(持続可能な発展)」と言及されたことから一般に広まりました。近年では企業経営のCSRの視点だけでなく、サステナビリティに焦点をあてた製品やブランドがヒットするなど、より注目を集めるテーマとなっています。

 

CSR / サステナビリティ活動の多くが環境問題に着目


 日本企業の CSR / サステナビリティ活動の多くが環境問題に着目していることを踏まえ、世界的なサステナビリティ・ガイドライン「GRI Standards」の“環境“項目をベースとした独自の8カテゴリーを定めました。そのなかから、「2010年以降の創業」「過去2年間で$10M 以上の資金調達」という選定条件かつ編集部が有望とみなした海外スタートアップ企業を「サステナビリティ・スタートアップ65」としてまとめています。


「サステナビリティ・スタートアップ65」カテゴリー

  1. 再生可能エネルギー関連(Renewable Energy Solutions)
  2. バッテリー / エネルギー貯蔵 (Battery & Energy Storage)
  3. モビリティインフラ(Mobility Infrastructure)
  4. ゴミ処理 / リサイクル・アップサイクル(Waste Management, Recycling & Upcycling)
  5. 建物のエネルギーマネジメント / 省エネソリューション(Energy Management & Efficiency)
  6. バイオケミカル / 先端材料(Biochemical & Advanced Materials)
  7. 食品 / アグリ(Food & Agriculture)
  8. SDGs / ESGの評価・管理ツール (SDGs / ESG Impact Assessment & Management Tools)



 日本企業が企業経営の意思決定や新規事業、イノベーションを進める際の情報収集ツールとして活用していただける内容となっております。


※今回のスタートアップリストに関連して、欧州でこれまで10年にわたりサステナビリティに特化したスタートアップカンファレンスを開催してきたEcosummitのCEOへのインタビューなど、今後サステナビリティ分野の取材記事も「TECHBLITZ」内で随時公開予定です。


■「サステナビリティ・スタートアップ65」入手先
https://techblitz.com/sustainability-startups/?press#formArea
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【会社概要】
Ishin Group
会社名 :イシン株式会社
代表取締役会長:明石 智義
代表取締役社長:片岡 聡
所在地 :東京都新宿区新宿6-28-7 新宿イーストコート7F
設立 :2005年4月(1999年創業 「ベンチャー通信」創刊)
URL :https://www.ishin1853.co.jp/

Ishin USA
会社名 :Ishin USA, Inc.
CEO :丸山 広大
所在地 :90 Middlefield Rd., Ste 202, Menlo Park, CA  94025, USA
URL :https://techblitz.com


【本件に関するお問い合わせ先】
イシン株式会社 担当:高橋 知宏(グローバルスタートアップアクセス(GSA)事業部)
TEL  :03-5291-1580(代表) Email:info@techblitz.com

◇◆現在、当社では従業員の在宅勤務を実施しております◆◇
誠に勝手ではございますが、先般の新型コロナウイルス感染症対策として従業員の在宅勤務を実施しております。誠に恐れ入りますが、ご用件はメールにてご対応お願いいたします。

 

 

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