「人的資本リーダーズ2023」受賞企業8社決定！

表彰イベント事前申込を開始（3月下旬-オンライン配信）

一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川憲昭）とHR総研（ProFuture株式会社／所長：寺澤康介）、MS&ADインターリスク総研株式会社（社長：一本木真史）が共同で実施した　「人的資本調査2023」において、参加企業の中から優れた人的資本経営・開示の取り組みを行っている「人的資本リーダーズ2023」ならびに「人的資本経営品質2023」の受賞企業を決定し、特設サイト（ https://hcs-award2023.peatix.com/view）で公開しました。

また、2024年3月下旬に、「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントをオンラインで配信します。「人的資本リーダーズ2023」受賞企業の取り組み紹介やリーダーズ選考委員によるパネルディスカッションに加え、厚生労働省による「三位一体の労働市場改革の実現について」、金融庁による「有価証券報告書における人的資本開示の好事例について」と題した特別講演も実施します。視聴の事前申込み（特典あり）も以下より受け付けておりますので、ぜひご視聴ください。

◾️ 視聴申込ページ：https://hcs-award2023.peatix.com/view

• １．「人的資本リーダーズ2023」「人的資本経営品質2023」について

（1）「人的資本リーダーズ2023」の概要

　・人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取り組み状況を大規模調査する「人的資本調査2023」
　　を昨秋に実施し、上場企業を中心に233社から回答をいただきました。

　・これら233社の中から学識経験者4名*により厳正なる選考を行い、優れた人的資本経営・情報開示
　　に取り組む企業を「人的資本リーダーズ2023」として8社選定しました。

*学識経験者4名（「人的資本リーダーズ2023」選考委員）

　岩本隆（慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授）

　松田千恵子（東京都立大学大学院 経営学研究科 教授 / 東京都立大学 経済経営学部 教授）

　谷口真美（早稲田大学 商学学術院（商学部および同大学大学院 商学研究科）教授）

　大木清弘（東京大学大学院 経済学研究科 准教授）

（2） 「人的資本経営品質2023」の概要

　・人的資本調査の回答結果を定量分析し、人的資本経営・開示の取り組みが高水準で実践されて
　　いると認められた企業を「人的資本経営品質2023」として表彰します。

▶最も取組水準が高いと認められる「ゴールド」を16社 

▶次いで取組水準が高い「シルバー」を19社 選定しました。
選定企業名については次項の特設サイトよりご確認いただけます。

（3）特設サイト

　・「人的資本リーダーズ2023」「人的資本経営品質2023」を紹介する特設サイトを開設しました。
      「人的資本リーダーズ2023」の選考のポイントも記載しておりますので是非ご覧ください。

特設サイト：https://www.hrpro.co.jp/human_capital_survey/2023/

• 2．「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントについて

（1）「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントの概要

　・2024年3月下旬より、「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントをオンラインにて配信します。

　　表彰イベントには以下のプログラムの内容が含まれ、厚生労働省による「三位一体の労働市場改革について」、金融庁による「有価証券報告書における人的資本開示の好事例について」と題した特別講演も決定しています。

（2）「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントのプログラム（予定）

（3）「人的資本リーダーズ2023」表彰イベントの事前申込方法及び特典

　・以下のページより、2024年2月19日以降に申込みいただけます。

　　　◾️ 表彰イベント視聴申込ページ：https://hcs-award2023.peatix.com/view

・申込みいただいた方には、漏れなく特典として講演資料（配布用、許諾の得られた講演のみ）を進呈いたしますので、お早めにお申し込みください。

• 人的資本調査2023 主催者

• 協賛企業

・ゴールドスポンサー：東芝デジタルソリューションズ株式会社、株式会社プラスアルファ・コンサルティング

・シルバースポンサー：株式会社カオナビ、株式会社SmartHR、株式会社日本能率協会マネジメントセンター

・ブロンズスポンサー： TIS株式会社、日鉄ソリューションズ株式会社

• 協力企業

あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、株式会社iCARE、アデコ株式会社、株式会社イーウェル、クアルトリクス合同会社株式会社、さくら情報システム株式会社、住友生命保険相互会社、日本生命保険相互会社、株式会社日本投資環境研究所（みずほフィナンシャルグループ）、株式会社PHONE APPLI、株式会社プロネクサス、三井住友海上火災保険株式会社、株式会社ラフール

※協賛・協力会社/段階は本調査の実施やリーダー企業の選定には一切関与しておりません

●一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム（HRT）　について

所 在 地  ：〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3–6-2 エクラート渋谷

代 表 者  ：代表理事 　香川憲昭

活動内容：経営及び人事分野におけるテクノロジー活用やデータ分析結果を

　　　　　経営に活かすことの 有用性を啓発及び推進

団体HP：https://hr-technology.or.jp/

【HRテクノロジー（Human Resource × Technology）とは･･･】

   HRクラウド、データ解析、生成AI活用など、最先端のIT技術を使って、採用・育成・評価・配置などの人事関連業務の生産性を向上する手法のこと。担当者の「経験則」「勘」を頼りとしてきたこれまでの人事関連業務を、テクノロジーの力で大きく改善したいというニーズの高まりを受けて市場が急拡大している。最近では従来の人事領域を越え、経営者の意思決定を支援する経営領域にで広がりを見せており、今後ますます活用の幅が広がっていくと予想される。