大阪メトロ アドエラ、Near社と提携し運用型デジタルサイネージ広告/プログラマティックOOHを強化

OOH広告とモバイル広告の統合パッケージを10月より提供

株式会社 大阪メトロ アドエラ(本社:大阪府大阪市、代表取締役 大矢雅士)は、フルスタック・データインテリジェンスをSaaSベースでグローバルに展開するNear Intelligence, Inc.(ニアー・インテリジェンス  本社:カルフォルニア州ロサンゼルス 創業者兼CEO:アニル・マシューズ(以下Near社))と提携しました。

この提携により、大阪メトロアドエラは、生活者のオンラインとオフラインの行動によるプロファイルに応じた高度なオーディエンスターゲティング、OOHとモバイルのクロスメディア広告配信によって、プログラマティックOOHを強化し、広告キャンペーンの効果を最大化することができます。


Near社は、世界規模でオフラインとオンラインの行動データを保有し、企業のマーケティング支援やビックデータの解析、デジタル広告サービス等を展開する企業です。個人の同意を前提に取得した生活者の位置情報と地図情報をAIで解析し、オンラインとオフライン双方に精度の高いターゲティング広告を実現します。


具体的には、以下の4つを実現します。

  1. 運用型デジタルサイネージ広告/プログラマティックOOHとオンライン広告パッケージの提供開始
    オンラインとオフラインによるクロスメディア広告として通勤・通学・来訪者をターゲットに広告訴求を行うことが可能です。
    第一弾として、「Z世代パッケージ」「大学生パッケージ」「主婦パッケージ」「ビジネスパッケージ」の『リターゲティングパターン』と『リーチ獲得パターン』の広告ソリューションを10月より提供開始します。

    【商品概要資料は下記よりダウンロードいただけます。】
    https://osakametro-adera.jp/programmatic-dooh

  2. OOH広告のオーディエンスメジャメントを強化
    世界で16億人超、国内の約6千万人がスマートフォン等のアプリの利用を通じて提供している位置情報と、OOH媒体の場所データをマッチングさせ、匿名の状態で生活者の行動を可視化。こうした“人流ビッグデータ”をOOHのオーディエンスメジャメントに活用することができます。

  3. キャンペーンの実施効果の計測
    デジタル広告とOOH広告を組み合わせたキャンペーンでは、広告対象店舗の位置情報を登録することで、キャンペーン後の来店者を計測することが可能となります。

  4. 訪日外国人の人流分析やインバウンド広告
    世界16億人超の位置情報データを活用した訪日外国人の国内人流分析やインバウンド広告が可能となります。


大阪メトロアドエラは、プログラマティックOOH/運用型デジタルサイネージ広告のイノベーションを促進し、企業のマーケティング活動を支援してまいります。


【Near社について】
Nearは、人や場所に関する世界最大のインテリジェンスソースの1つを管理する、プライバシーに配慮したグローバルなデータインテリジェンスプラットフォームです。Nearの特許取得済みテクノロジーは、44か国以上、7,000万を超える場所を訪れる約16億のユニークなユーザーIDに関するデータを分析し、洞察を提供します。Nearの3本柱のアプローチ(高品質なデータ、プライバシーへの配慮、AIの活用)により、企業のマネジメント層、マーケティングチームのリーダーは、ビジネスを大規模に成長・成功させるためのソリューションを得ることができます。

パサデナ、サンフランシスコ、パリ、バンガロール、シンガポール、シドニー、東京に拠点を置くNearは、小売、不動産、自動車、レストラン、旅行/観光、通信、メディアなど、さまざまな業界の企業にサービスを提供しています。詳細については、https://near.comをご覧ください。


【大阪メトロ アドエラについて】

大阪メトロ アドエラは、Osaka Metro Group広告事業や新規メディア開発などの事業拡大を担っていく広告会社です。

https://osakametro-adera.jp/blog


<本件に関するお問い合わせ先>

株式会社 大阪メトロ アドエラ

東京オフィス:荒井(080-7601-4252)

お問い合わせ:https://osakametro-adera.jp/contact

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会社概要

URL
https://osakametro-adera.jp/
業種
サービス業
本社所在地
大阪市中央区南船場三丁目11番18号 郵政福祉心斎橋ビル8階
電話番号
-
代表者名
大矢 雅士
上場
未上場
資本金
1000万円
設立
2021年04月