三井不動産×冬季産業再生機構×JOCで連携「三井不動産グループの“終わらない森”創り」で地球の環境保全に貢献

－北海道美瑛町にてオリンピアンとともに植林研修活動を実施－

一般財団法人冬季産業再生機構

2023年10月27日 11時24分

　一般財団法人冬季産業再生機構（所在：東京都港区、代表理事皆川賢太郎　以下、「冬季産業再生機構」）、三井不動産株式会社（所在：東京都中央区、代表取締役社長植田俊　以下、「三井不動産」）、公益財団法人日本オリンピック委員会（所在：東京都新宿区、会長山下泰裕　以下、「JOC」）は、2023年10月20日に北海道上川郡美瑛町の三井不動産グループの保有林にて植林研修活動を実施しました。

　三井不動産グループは、「＆」マークに象徴される「共生・共存」「多様な価値観の連繋」「持続可能な社会の実現」の理念のもと、グループビジョンに「＆EARTH」を掲げ、社会・経済の発展と地球環境の保全に貢献しています。この保全活動の一環として、北海道に約5,000ha（東京ドーム約1,000個分以上）の森林を保有し、持続可能な“終わらない森”創りに向けて、「植える」「育てる」「使う」のサイクルを確立しています。実際にこのサイクルを社員にも体験してもらうために、2008年から社員研修の一環として植林研修を行っています。

　今年の植林研修活動では、昨年同様、JOCアスリート委員をはじめとする6名のオリンピアンが植林研修活動に参加しました。本取り組みは、冬季産業再生機構とJOCアスリート委員会によって2022年3月に立ち上げられた『SAVE THE SNOW ～be active～』プロジェクトが、活動の主旨と合致し実現したものです。当日は三井不動産従業員などとともに植林を行いました。

植林研修活動を実施した様子

【三井不動産　サステナビリティ推進部長　山本有　コメント】

　当社は、まちづくりとスポーツ支援活動の共創を通して、「スポーツの力」を活用したまちづくりに取り組んでおります。昨年に引き続き、JOCアスリート委員会様と冬季産業再生機構様に、当社グループが実施している植林研修活動にご参画いただき、アスリートの皆様とのSDGsを通じた協働を継続できましたこと喜ばしいと考えております。個人的にも2013年以来10年ぶりに参加し、10年前に植林した木の成長を見て感動するとともに、今後もこのような活動を通じて、人と地球がともに豊かになる社会を目指し、環境保全に努めてまいりたいとの思いを再確認いたしました。

【冬季産業再生機構　代表理事　皆川賢太郎　コメント】

　私が現役のころと違い、今は現役のアスリート達も気候変動などの環境問題に関心を持ってくれていると感じています。そんな中で、今回のように実際に植林を体験する機会をいただき、我々も多くの学びを得ることができています。今回で2回目の参加になりましたが、環境問題は一夜にして解決する問題ではないので、今後も継続してこういった活動に取り組んでいけたらと思っています。

【JOCアスリート委員　米山　知奈　コメント】

　初めて植林を体験しましたが、地球環境について改めて考えるとても良い機会になりました。今回植樹した樹が何十年後かに未来の人々の生活につながっていくんだなと実感し、地球に住む一人の人間として感動しました。今回のような大きなイベントだけでなく、普段からコツコツと取り組んでいくことが重要だと思うので、アスリートに限らず、みんなでそういった意識をもって取り組んでいけたらと思っています。

三井不動産の植林保全活動

　日本は国土面積の約7割が森林という森林大国です。その約4割は、主に木材の生産のために人工的に育成された人工林であり、健全な状態を維持するには、人の手による適切な管理が欠かせません。しかし、1964年の木材の輸入自由化とともに国産材の価格が低迷し、林業が衰退。林業離れによる後継者不足や林業就業者の高齢化などもあり、現在も多くの人工林で森林が放置されていることが問題視されています。三井不動産グループは、北海道に約5,000ha（東京ドーム約1,000個分以上）の森林を保有し、その全てにおいてSGEC認証※を取得。（2009年11月取得、2014・2019年更新）計画的な植林、育成、伐採等による持続可能な森林経営を実施しています。また、「生物多様性の保全」「優良な森林管理・経営」「年間21,315トンの二酸化炭素吸収(2023年1月1日認定日から起算)」に寄与していることが評価され、一般社団法人フォレストック協会より、フォレストック協会認定を取得いたしました。（2023年1月1日付）

・“植える、育てる、使う”の循環サイクルで「終わらない森創り」については下記URLをご参照ください。

https://www.mitsuifudosan.co.jp/and_forest/

※SGEC認証とは：「『緑の循環』認証会議（SGEC）」により、「森林が持続可能な方法で適切に管理されていること」を評価・認証する制度

　なお、伐採適期を迎えて計画的に伐採した木材、森のメンテナンスのために間伐した木材は、木造賃貸ビルや木造住宅などの主要部材、各施設の仕上材のほか、住宅のフローリング材の下地やオフィス家具、商業施設共用スペースのベンチや遊具として使用するなど、グループ企業で幅広く、積極的に活用しています。

冬季産業再生機構×JOC アスリート委員会『SAVE THE SNOW ～be active～』プロジェクト

　本プロジェクトは、2022年3月9日に一般財団法人冬季産業再生機構が、雪資源の保全が冬季競技にとっても重要であることから、地球温暖化や気候変動に伴う雪資源保全を含めたSDGsなどの環境問題や、冬季競技の環境を含めたウィンタースポーツの在り方について議論する場を設けることを求める要望書をJOCに提出したことに対して設けられることとなったものです。東京2020オリンピックでの環境に関する取り組みや地球温暖化、気候変動に関する課題を整理し、JOCアスリート委員と共に環境問題等の専門家を交えて意見交換を行い、JOC理事会に対して環境問題とスポーツに関する提言書を提出することを目指しています。

三井不動産グループのSDGｓへの貢献について

https://www.mitsuifudosan.co.jp/esg_csr/

　三井不動産グループは、「共生・共存」「多様な価値観の連繋」「持続可能な社会の実現」の理念のもと、人と地球がともに豊かになる社会を目指し、環境（E）・社会（S）・ガバナンス（G）を意識した事業推進、すなわちESG経営を推進しております。当社グループのESG経営をさらに加速させていくことで、日本政府が提唱する「Society 5.0」の実現や、「SDGs」の達成に大きく貢献できるものと考えています。また、2021年11月には「脱炭素社会の実現」、「ダイバーシティ＆インクルージョン推進」、2023年3月には「生物多様性」に関し、下記の通りグループ指針を策定しました。今後も、当社グループは街づくりを通じた社会課題の解決に向けて取り組んでまいります。

【参考】

「脱炭素社会実現に向けグループ行動計画を策定」

https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1124/

「ダイバーシティ&インクルージョン推進宣言および取り組み方針を策定」

https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1129_02/

「グループ生物多様性方針を策定」

https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2023/0413/

＊なお、本リリースの取り組みは、SDGs(持続可能な開発目標)における3つの目標に貢献しています。