インターネット証券 4 社「資産倍増プロジェクト」共同イベント　「ネットで投信フォーラムin Tokyo」開催のお知らせ　～竹中平蔵氏、伊藤元重氏が講演！申込先着1,000 名に公式本をプレゼント～

　株式会社 SBI 証券、カブドットコム証券株式会社、マネックス証券株式会社および楽天証券株式会社の4 社（以下、「ネット証券4 社」）による投資信託の販売協力プロジェクト「資産倍増プロジェクト（注）」は、今年も個人投資家の方を対象にした大規模イベント「ネットで投信フォーラム in Tokyo」を下記の通り実施いたしますので、お知らせいたします。

　本フォーラムでは、竹中平蔵氏を基調講演、伊藤元重氏をゲスト講演にお迎えいたします。慶応義塾大学グローバルセキュリティ研究所所長兼教授である竹中平蔵氏は、2001 年小泉内閣の経済財政政策担当大臣就任を皮切りに金融担当大臣、郵政民営化担当大臣、総務大臣などを歴任され、今般の基調講演では、「これからの経済･景気の見通し」をテーマに講演いただく予定となっております。また、ゲスト講演として、東京大学大学院経済学研究科教授であり、経済財政諮問会議の民間議員も務められる伊藤元重氏に「日本経済再生への道」のタイトルで講演いただく予定です。講演に加えて、ネット証券4 社および国内の主要な運用会社、その他協賛会社が一堂に会し、個人投資家の投資および資産形成の一助となるイベントを予定しております。

　本フォーラムへの参加申込みは、本日2013 年1 月15 日（火）より、資産倍増プロジェクトの専用ウェブサイト（http://net-toushin.jp/）にて受付を開始いたします。申込先着1,000名に資産倍増プロジェクト編著の書籍『なぜ賢い投資家は「ネット証券」で投信を買うのか？』をイベント開催当日に、会場にてプレゼントいたします。なお、本フォーラムへの参加は無料で、ネット証券4 社に口座を開設されていない方もお申込みいただくことができます。

　（注） 資産倍増プロジェクトとは、投資信託を取扱うネット証券4 社が、投資信託の販売ならびに投資信託による資産運用の普及啓蒙活動など、様々な活動を共同で行うプロジェクトです。個人投資家の資産形成を全力で支援していくことが証券会社の果たすべき役割だと考え、2011 年3 月に始動いたしました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　記

【「ネットで投信フォーラム in Tokyo」開催概要】
日時：2013 年3 月20 日（水･祝）
9 時30 分 開場、10 時00 分 開始、18 時00 分終了予定
会場：両国国技館（東京都墨田区横網1-3-28）
定員：5,000 名 ※お申込多数の場合は、抽選となります。なお、申込先着1,000 名は抽選の対象外といたします。
内容：竹中平蔵氏（慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所所長兼教授）による基調講演、伊藤元重氏（東京大学大学院経済学研究科教授）によるゲスト講演に加え、国内主要運用会社によるセミナー、各種セミナーなどで活躍するネット証券4 社の有名社員によるパネルディスカッション、協賛企業のブース展示やミニセミナーを予定しております。
費用：無料。ネット証券4 社に口座を開設されていない方もお申込みいただくことができます。
申込方法：資産倍増プロジェクトウェブサイト（http://net-toushin.jp/）よりお申込みください。申込先着1,000 名に、イベント当日、会場にて資産倍増プロジェクト編著の書籍『なぜ賢い投資家は「ネット証券」で投信を買うのか？』をプレゼントいたします。
「ネットで投信フォーラム in Tokyo」のスケジュール詳細、およびパネルディスカッションに登壇するパネリストのプロフィール等は、資産倍増プロジェクトウェブサイトのご案内ページ（http://net-toushin.jp/forum）にて、順次お知らせして参ります。

資産倍増プロジェクトにおけるその他の活動につきましては、資産倍増プロジェクトウェブサイト（http://net-toushin.jp/）をご覧ください。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以 上
《ご参考》プレゼント書籍イメージ：『なぜ賢い投資家は「ネット証券」で投信を買うのか？』

 

 

【株式会社SBI 証券について】

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会・一般社団法人金融先物取引業協会
【カブドットコム証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号
加入協会：日本証券業協会・一般社団法人金融先物取引業協会
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会・一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

【楽天証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会

投資信託取引等に関する重要事項
■ リスク
投資信託は、値動きのある有価証券に投資しますので基準価額は上昇することもあれば下落することもあります。従って投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。また、投資信託は商品ごとに様々なリスクがあり、以下は一般的なものを示したものにすぎませんので、ご購入の際には銘柄ごとの「目論見書」、「目論見書補完書面」の内容をご確認ください。
・ 組み入れた株式、債券及び商品等の価格の変動（組入れ商品が外貨建てである場合には通貨価格の変動も受けます。）に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。
・ 組み入れた株式、債券及び商品等の発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。
・ 外貨建て投資信託（外貨建てMMF等）は、外国為替相場の変動などによりお受取金額が変動し、外貨建てでは投資元本を割り込んでいなくても、円換算での投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。

■ 手数料 投資信託取引にあたっては、以下の手数料等をご負担いただきます。
・ 申込手数料： 申込金額に対して最大4.2％（税込）を乗じた額
・ 信託財産留保額（購入時・換金時の直接的な負担費用） ： 約定日、又はその翌営業日の基準価額に最大計6.0％を乗じた額
・ 信託報酬（保有期間中の間接的な負担費用） ： 純資産総額に対して最大3.0041％（年率・税込）を乗じた額
・ 運用成績に応じた成功報酬やその他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。
・ 手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

■ その他

・ お申込み／ご購入にあたっては「目論見書」、「目論見書補完書面」をご覧いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。
・ 本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。