ハイアットの最新ブランド「アンバウンド コレクション by Hyatt」誕生
アンバウンド コレクション by Hyattは、独自の個性や体験により唯一無二の魅力を持っているホテルや施設に、ハイアットの優れたサポートでさらなる信頼や利便性をもたらすコレクションブランドです。同ブランドに加盟するホテル・施設は、伝統や歴史的逸話に彩られた独立系ホテルや斬新な建築の新規開業ホテル、または現代のトレンドや魅力を最大限に発信するユニークな施設や体験などで、独立性を維持しながらも、ハイアットの顧客プログラム「ハイアット ゴールドパスポート」をはじめ、ハイアットが誇るさまざまなセールス・マーケティング支援を活用することができます。
ハイアットの社長兼最高経営責任者のマーク・ホプラメジアンは、次のようにコメントしています。
「アンバウンド コレクション by Hyattは、単なる新市場の開拓だけでなく、私どものお客様が訪れたいと望むデスティネーションで成長を続けるためのさまざまな可能性を生み出します。同ブランドを世界規模で展開することで、滞在先で唯一無二の体験を求めながらも、同時にハイアットの質の高いサービスや世界中で利用できる顧客プログラムの特典も重視する、自分らしいスタイルで旅を楽しむ顧客層を獲得することを可能にします。このブランドは、ゲストにここでしかしか体験できない特別な出来事や、滞在後何年も語り継がれる逸話など、オリジナリティに溢れた体験をお客様に提供いたします。またハイアットは同ブランドに加盟するホテル・施設の個性と独立性を守ると同時に、オーナーやオペレーターと綿密に連携し、ハイアットが誇る世界基準のハイクオリティを実現します。ハイアットならではのサービスや細部へのこだわりによって安心感を得ることで、ゲストは大胆で新しい体験に一歩踏み出すことができるのです。」
アンバウンド コレクション by Hyattの最初の施設は、1886年に大牧場主ジェシー・ドリスキルが開業し、ゴーストが出ることでも有名な米・テキサス州のホテル「ザ・ドリスキル」、1855年にナポレオン3世の命によりパリ初のグランドホテルとして建設された仏・パリの「ホテル デュ ルーヴル」、静謐なユーカリの森に抱かれ、南米と東洋スタイルをミックスした独特のラグジュアリーを創造するウルグアイの「カルメロ リゾート&スパ」、そしてエルビス・プレスリーの映画「ブルー ハワイ」のロケ地として有名な米・ハワイ州カウアイ島の「ココパームス リゾート」(現在改装工事のため閉館し2018年にリニューアルオープン予定)の4ホテルで、今後は日本を含みグローバルに展開してまいります。
ハイアット ホテルズ コーポレーションについて
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社:米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働くハイアットスタッフ一人ひとりが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす“本物のホスピタリティ”を提供しています。現在、世界中でパーク ハイアット(Park Hyatt)、アンダーズ(Andaz)、グランド ハイアット(Grand Hyatt)、ハイアット(Hyatt)、ハイアット セントリック(Hyatt Centric)、ハイアット リージェンシー(Hyatt Regency)、ハイアット プレイス(Hyatt Place)、ハイアット ハウス(Hyatt House)、ハイアット ジラーラ(Hyatt Zilara)、ハイアット ジーヴァ(Hyatt Ziva)、ハイアット レジデンス(Hyatt Residences)とハイアット レジデンス クラブ(Hyatt Residence Club)、アンバウンド コレクション by Hyatt (The Unbound Collection by Hyatt) のホテル、リゾート、レジデンス、バケーションオーナーシップ施設を、運営、フランチャイズ管理、ライセンス契約、所有、開発しています。2015年12月31日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界52ヶ国で638施設です。詳しくは www.hyatt.com をご覧ください。
将来予測に関する記述について
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティー事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。
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