DHL 15周年となる「グローバルボランティアデー2023」を日本で実施
日本では1,600名以上の従業員が地域に密着した様々なプロジェクトに参加し地域社会へ貢献
東京、2023年12月7日:国際エクスプレスとロジスティクスのグローバルリーダーであるDHLは、今年も、DHLグループ全体で地域社会への還元や従業員が社会に積極的に貢献することを促進する「グローバルボランティアデー」を実施しました。2008年にアジア太平洋地域から始まり、2011年には全世界で実施されるようになったこの活動は毎年継続されて15周年となり、今年も世界各地で様々なボランティアプログラムが地域特性に合わせて実施されました。この数年は新型コロナウィルスの影響で活動が制限されていましたが、今年は対面での活動を全面に再開することができ、日本においてもDHLサプライチェーン、DHLジャパン、DHLグローバル フォワーディング ジャパンの3社から1,600名以上の従業員と、その家族、友人、お客様が30のプロジェクトに参加しました。
DHLでは、パーパスである「人と人をつなぎ、生活の向上に貢献する (Connecting People, Improving Lives)」を企業理念の中心に据え、そのパーパス実現のためのアクションとして、4種類のテーマに沿った社会貢献活動を世界各地で実施しています。ボランティアデーを含む様々な活動は、4つのテーマ「GoGreen(環境保護)」「GoHelp(災害現場や弱者への支援)」「GoTeach(教育支援)」および「GoTrade(国際貿易やビジネスの支援)」に基づいています。
日本でもこの4テーマに基づき、Go Greenとしての施設周辺コミュニティーや海岸、公園での清掃活動、栃木県足尾銅山後に出向いての植樹活動、リサイクル活動、ゴミを出さないZero Waste Dayの実施、野鳥ヒナのために毛糸で巣を編む活動、GoHelp活動の一環としてフードドライブの実施、NPO等への食品・生活用品の寄付、使用済み切手を集めワクチンを寄付する活動、ペルー女性支援のためのアルパカ製品販売会、GoTeachとしてDHLがオフィシャルパートナーシップを結ぶNPO法人Teach For Japanと連携して子どもたちへのキャリアワークショップ開催、プロの音楽家と触れ合いキャリアについて話を聞くイベントの実施、持ち寄った本やCD、DVDの寄付を通じて子どもたちへの教育支援を行うNPOをサポートするなど、多彩な活動を行いました。
DHLサプライチェーン株式会社の代表取締役社長ジェローム ジレは、「多くの社員が今年もボランティアの精神を持ち、積極的に活動に参加し地域に貢献していることを嬉しく思います。DHLサプライチェーンは、すべての人のために持続可能な未来を実現できることを目指して引き続き自分たちの時間と専門知識を使って取り組み、地域社会と環境に貢献していきます」と述べています。
DHLジャパン株式会社 代表取締役社長のトニー カーンは、「今年のグローバルボランティアデーは、各シニアマネジメントメンバーの強力なサポートのもと、全ての部署が自発的に企画したプログラムを実践するなど、ボランティア活動はこれまでにない広がりと盛り上がりを見せました。毎年多くの従業員が、これらのボランティア活動を通してグループの企業理念であるパーパスを実現すべく、積極的に社会貢献を行っているのを大変誇りに思います。」と述べています。
DHLグローバル フォワーディング ジャパン株式会社 代表取締役社長のカールステン ミカエリスは、「DHLのボランティア活動の中心は社員です。社員一人ひとりの社会貢献に対する精神は、素晴らしいの一言に尽きます。今年も社員が心を一つにしてボランティア活動を成功に導きました。今後も、心豊かなボランティア精神をもち、地域社会への貢献を続けていく所存です。」と述べています。
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