JFrog、Terraformのサポートを拡大 クラウドインフラの自動化を集中管理する、開発者のためのワンストップ選択肢を構築

JFrog ArtifactoryにTerraformのサポートを追加。高度で可用性の高いInfrastructure-as-Codeレジストリおよびステートファイルのバックエンド管理が可能に

JFrog Japan株式会社

東京発(2022年5月17日)―水が流れるようにソフトウェアを継続的にアップデートするLiquid Software(リキッド・ソフトウェア)というビジョンを掲げ、それに基づくJFrog DevOps Platformを提供するJFrog Japan株式会社(本社:東京都港区)の親会社である、JFrog Ltd.(以下JFrog)(NASDAQ: FROG)は本日、Terraformファイルのネイティブサポートを発表しました。これにより開発者は複数のクラウドプラットフォームで一貫したワークフローとプロセスを維持することが可能になりました。Terraformは、ネットワーク、仮想マシン、ネットワークトポロジなどのアプリケーションの技術インフラをTerraformファイルを介してコードとして管理する Infrastructure-as-Code(IaC)の有力な技術として急速に利用されるようになってきています。新しいArtifactoryのTerraformサポートにより、開発者は既存のDevOps プロセスを利用して IaC 設定を管理し、共有バイナリを管理することができるようになります。Terraform のような IaC 自動化ツールは、クラウドインフラのデプロイ方法を制御し、DevOps チームがアプリケーションとその実行に必要な構成の間のドリフトやミスマッチを避けるために、不変で追跡可能な管理を要求します。
 

JFrogの共同設立者兼CTOのYoav Landman(ヨーブ・ランドマン)は次のように述べています。
「JFrogのTerraformのサポートは、プロバイダとモジュールのレジストリとして、また信頼できる状態(state)ファイルのバックエンド管理のためにJFrog Artifactoryを利用することで、開発者がアプリケーションのクラウド基盤を集中的に管理・共有する仕組みを保持できるようにします。また、Artifactoryはその他のTerraformレジストリのローカルキャッシュとしても機能します。これにより、開発者は複数のシステムを維持するオーバーヘッドなしに単一のプラットフォームを利用することができ、同時に開発パイプラインで既に利用している堅牢で安全なDevOpsソリューションを利用することができます」

機敏性と付加価値の高いサービスを日々要求されるグローバル市場では、どのようなダウンタイムでもビジネスの損失につながります。開発者は、すべてのソフトウェアバイナリの信頼できる真実のソースと、アプリケーションや環境をごく短時間で更新または交換するためのTerraform Infrastructure-as-Code(IaC)ファイルを必要としています。Terraformファイルのサポートにより、JFrogプラットフォームは開発者にとってソフトウェアのアップデートを継続的に配信するためのワンストップの選択肢になります。バイナリそのものを利用したり、バイナリを実行するインフラ構成と組み合わせることで可能となります。

RWE Supply & Tradingのシニアサービスエンジニア、Stefan Freitag(ステファン・フライターグ)博士は次のように指摘します。「JFrog ArtifactoryがTerraformモジュール、プロバイダ、ステートファイルのサポートを追加することはとても喜ばしい事だと思います。私たちにとって、この新機能は適切なタイミングに提供され、私たちのDevOpsに一歩前進をもたらします」

JFrog ArtifactoryのTerraformファイルのサポートは、すぐに利用可能です。
より詳しい情報は、下記をご覧ください。

ブログ(英語のみ)
https://jfrog.com/blog/terraform-repositories-in-artifactory/

Terraformサポートページ(英語のみ)
https://www.jfrog.com/confluence/display/JFROG/Terraform+Repositories?_gl=1*bljox0*_ga*MTIwMDMyNDk5LjE2MDQ0NzI2OTM.*_ga_SQ1NR9VTFJ*MTY1MjExNDE5NS4zLjEuMTY1MjExNTk5My42MA

共同ウェビナー開催:是非ご参加ください。(ご登録が必要です)
5月20日金曜日 11 am
JFrogとHashiCorpのディベロッパー・アドボケイトがGitOpsを語るウェビナー
「HashiCorp前田さんと語るGitOps!よこなの部屋」
https://jfrog.connpass.com/event/245082/


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JFrog Japan株式会社について
JFrog Japan株式会社はJFrog Ltd.(JFrog)の日本法人として2018 年に設立。JFrogは、開発者のキーストロークから製品まで、ソフトウェアの流れをシームレスかつ安全に実現する「Liquid Software」というビジョンを掲げ、世界中のソフトウェアアップデートを強化するミッションに取り組んでいます。JFrogのDevOpsプラットフォームにより、ソフトウェア開発組織はバイナリのライフサイクル全体を通じてソフトウェアのサプライチェーンを包括的に強化し、ソースを構築、保護、配信し、あらゆる本番環境と接続することができます。JFrogのハイブリッドでユニバーサルなマルチクラウドDevOpsプラットフォームは、AWS、Microsoft Azure、Google Cloud上で、オープンソース、自己管理型、SaaSサービスとして利用できます。Fortune 100企業を含む多くの企業とユーザーが、JFrogのソリューションを活用しデジタルトランスフォーメーションを安全かつ円滑に推進させています。詳細はhttps://jfrog.com/ja/をご覧ください。Twitterのフォローはこちらから:@jfrog_jp

・JFrogの名称、ロゴマークおよびすべてのJFrog 製品の名称は、JFrog Ltd.の登録商標または商標です。
・その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

Cautionary Note About Forward-Looking Statements (将来の見通しと注意事項 – 以下英文)

This press release contains “forward-looking” statements, as that term is defined under the U.S. federal securities laws, including but not limited to statements regarding JFrog extending support for Infrastructure-as-Code in JFrog Artifactory, our ability to meet customer needs, and our ability to drive market standards. These forward-looking statements are based on our current assumptions, expectations and beliefs and are subject to substantial risks, uncertainties, assumptions and changes in circumstances that may cause JFrog’s actual results, performance or achievements to differ materially from those expressed or implied in any forward-looking statement.
There are a significant number of factors that could cause actual results, performance or achievements, to differ materially from statements made in this press release, including but not limited to risks detailed in our filings with the Securities and Exchange Commission, including in our annual report on Form 10-K for the year ended December 31, 2021, our quarterly reports on Form 10-Q, and other filings and reports that we may file from time to time with the Securities and Exchange Commission. Forward-looking statements represent our beliefs and assumptions only as of the date of this press release. We disclaim any obligation to update forward-looking statements.
 

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会社概要

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URL
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業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区大手町1-9-2 Global Business Hub Tokyo
電話番号
03-4243-1049
代表者名
オリット・ゴーレン
上場
未上場
資本金
-
設立
2018年12月