フィデリティ投信、「フィデリティ・日本割安成長株投信(愛称:テンバガー・ハンター・ジャパン)」を設定
フィデリティ・世界割安成長株投信の運用チームが日本の隠れた成長企業を発掘
フィデリティ投信株式会社(代表取締役社長: デレック・ヤング、本社:東京都港区)は、「フィデリティ・日本割安成長株投信(愛称:テンバガー・ハンター・ジャパン)」を1月19日に設定いたしました。
本ファンドは、米国フィデリティ・インベスメンツが1989年から運用する「フィデリティ・ロープライス・ストック・ファンド(以下、参考ファンド)」(現在純資産残高約3.9兆円規模*1)と同じ運用戦略および同じ運用チームにて、日本株を選定する新しいファンドです。米国籍の参考ファンドは、30年以上の歴史と実績を誇るファンドで、運用戦略は、「隠れた成長企業」を発掘します。参考ファンドでは、200銘柄近い*2日本株をポートフォリオに組み込んでおり、日本株のみを取り出したパフォーマンスを検証すると、日本株式指数(TOPIX)等を上回る実績をあげています(下チャートご参照)。日本株市場には、アナリストがカバーしていない中小型銘柄が多く存在します。その中から、フィデリティが得意とするボトム・アップ・アプローチで「隠れた成長企業」を発掘し、割安な株価で投資し、長期的に高いリターンの獲得を狙います。
参考ファンド⽇本株部分と主要な⽇本株式指数の運⽤実績*3
![](https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/55340/22/55340-22-c9846771e0b8849113a65d59142d644c-1072x584.jpg?width=1950&height=1350&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff)
本ファンドを設定するにあたり、フィデリティ投信代表取締役社長 デレック・ヤングは次のようにコメントしています。
「米フィデリティを代表する優れた運用戦略をこのたび日本の投資家の皆様に日本株運用に特化したファンドとして提供できることを喜ばしく思います。参考ファンドと同じ運用チーム、運用戦略である『フィデリティ・世界割安成長株投信(愛称:テンバガー・ハンター)』は、おかげさまで総純資産残高が1兆円を超える投信*4にまで成長しました。日本株投資に内外からの注目が集まるなか、新NISAがスタートします。日本の個人にとって新たな資産運用時代の幕開けとなる2024年に設定するこのファンドが、同じく投資家の方々に支持され、長期の資産形成のお役に立てることを願っています。」
販売会社は、大和證券株式会社で、当初募集期間を経て1月19日の設定後も継続募集いたします。
フィデリティ投信は、今後もさまざまな投資ニーズに応えられる優れた運用商品を提供し、日本の投資家のみなさまの資産形成をサポートしてまいります。
当ファンドの詳細については、フィデリティ投信のウェブサイトをご覧ください。
注記)
*1 2023年9月末時点、1ドル=149.225円で換算
*2 2023年10月末時点
*3 (注)FMR Co、LSEGよりフィデリティ投信作成。期間は2004年12⽉末〜2023年9⽉末。期間初を100として指数化。⽶ドルベース。
ファンドの投資対象である「フィデリティ・⽇本割安成⻑株・マザーファンド」と同様の運⽤担当者、投資哲学に基づき運⽤されている⽶国籍投資信託Fidelity® Low Priced-Stock Fund 「フィデリティ・ロープライス・ストック・ファンド」の実績です。⽇本では販売されておりません。⼀定の条件の基で計算されたものです。参考情報として提供することのみを⽬的として掲載、「フィデリティ・⽇本割安成⻑株・マザーファンド」の運⽤実績ではありません。また、「フィデリティ・⽇本割安成⻑株・マザーファンド」とは費⽤等が異なります。※上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。
*4 2023年12月末時点
■ フィデリティ投信について
フィデリティ投信株式会社は、独立系資産運用グループのフィデリティ・インターナショナルの一員として、投資信託および、企業年金や機関投資家向け運用商品やサービスを提供する資産運用会社です。1969年に外資系運用会社として初めて本邦に拠点を設け、日本企業の調査を開始。1990年より日本の年金向け運用業務に参入、1995年に証券投資信託委託業務免許を取得し、同年12月に最初の国内投資信託を設定しました。公募投資信託の純資産残高は約3兆5,970億円で、外資系運用会社では首位となります。(2023年3月末日現在)
【注意】
§ 当資料は、信頼できる情報をもとにフィデリティ投信が作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。
§ 当資料に記載の情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。また、いずれも将来の傾向、数値、運用結果等を保証もしくは示唆するものではありません。
§ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、あくまでも参考として申し述べたものであり、その銘柄又は企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
§ 当資料にかかわる一切の権利は引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部又は全部の無断での使用・複製は固くお断りいたします。
§ 投資信託のお申し込みに関しては、下記の点をご理解いただき、投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願い申し上げます。なお、当社は投資信託の販売について投資家の方の契約の相手方とはなりません。
§ 投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。
§ 販売会社が登録金融機関の場合、証券会社と異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
§ 投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。
§ 投資信託は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。又、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては目論見書や契約締結前交付書面を良くご覧下さい。
§ 投資信託説明書(目論見書)については、販売会社またはフィデリティ投信までお問い合わせください。なお、販売会社につきましては以下のホームページ(https://www.fidelity.co.jp/)をご参照ください。
フィデリティ投信株式会社 金融商品取引業者
登録番号: 関東財務局長(金商)第388号
加入協会: 一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
BCR2024018-Y1
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