「国際P2M学会」で、教育テック大学院大学 織田事務局長が大学院の狙いについて基調講演【学校法人OCC】
2024年11月9日（土）、青山学院大学にて開催
2024年11月９日、青山学院大学で「国際P2M学会」の秋季研究発表会が開催されました。
奥篤史氏（文部科学省 科学技術・学術政策局 人材政策課長）、加藤亨氏（日本プロジェクトマネジメント協会理事長）、そして、教育テック大学院大学からは織田竜輔事務局長が基調講演を行いました。
今回の大会は、「未来の社会課題解決に向けて、産官学連携によって新しい方策を作り出していくこと」がテーマ。学校経営に焦点をあてながら、教員人材だけではない、高度な経営人材の必要性について議論が展開されました。
奥氏からは、博士人材の活用促進に関する現状の文科省の検討状況や今後の展望が示され、加藤氏からは、産業全体が、モノ作りからサービス作りモデルへシフトする過程で、日本は大きな後れを取っているとし、物事を学際的に捉え、様々な知識を演繹的に用いながら課題解決を行う「使命達成型職業人」が必要だと提言されました。
このあと、教育テック大学院大学の織田事務局長が登壇し、「社会課題解決に取り組む！ 来年度開学予定の大学院の狙いについて」と題し、講演しました。冒頭、加藤氏の講演で言及された「使命達成型職業人」育成こそが、本大学院のミッションである、と述べたうえで、学習の個別化とデータ活用が、学習環境と手法にどのような変化を与えるのかについて、さらに、業界の方向性やテクノロジーのポテンシャルについて熱く語りました。また、これら変化に、「私たちは準備できているのであろうか？」と、問いを投げかけました。
そのうえで、DXの有用性を説明し、教育DXで成し遂げられることとして、以下の10点を挙げました。
１．個別最適な学びの実現
２．研究方法のデジタル化
３．グローバルな学びの場の提供、グローバルPBL
４．オンライン国際協働学習
５．受講場所・時間の制約からの解放
６．AR、VRを活用した実験、社会体験
７．データやエビデンスに基づく教育効果の検証
８．データ駆動型教育
９．学習履歴の記録、証明
１０．大学間協力、複数の大学・高等教育機関での講義が容易になる
織田事務局長は、教育界に立ちはだかる課題を乗り越えるためには「教育業界の経営人材、IT人材がもっと増え、意識を変えていく、そして業界を変えていくべき」と熱弁しました。医療界のようにデータやエビデンスが蓄積されていくべき、とも強調しました。
会場聴講者からは、「プログラム・プロジェクトマネジメントの視点を、大学院の『マネジメント論』の中でも取り上げてほしい」という声もあり、期待の大きさがうかがえました。「ぜひ、博士課程も（設置して）」との要望に、会場が湧き上がる場面もありました。
来春開学の教育テック大学院に、未来の教育業界の変革者が集まることが期待されます。
■教育テック大学院大学のnote
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