日本の長寿科学がマカオで「歴史的一歩」
亜洲長寿研究院、「一帯一路」大健康フォーラムで戦略協定を正式調印──世界初NMN×バコパ最先端技術で切り拓く、認知症予防の新地平──
亜洲長寿研究院 国際・健康医療イノベーション特別取材班 2026年5月22日配信
■ マカオ科技大主催の国際舞台に臨んだ代表団
世界が本格的な「長寿時代」に突入しつつある中、日本の長寿医療・科学技術を束ねる亜洲長寿研究院（アジア・インスティテュート・オブ・ロンジェビティ＆イノベーション）が、マカオ特別行政区で開催中の2026「一帯一路」大健康国際フォーラム（主催：澳門科技大学基金会・澳門転化医学中心、協力：Springer Nature）において、一連の重大な成果を相次いで発表した。
同研究院から派遣されたのは、理事長の廣崎利洋氏を団長とする実力派7名。日本・マカオ大湾区友好議員連盟発起人の河村建夫理事、国際業務専任の坂本麻美理事、NMN事業責任者の佐野之康氏、水素分子およびテロメア研究の田昊博士、断食研究専門家の郭良氏、そして世界初のアルツハイマー治療薬「アリセプト」を発明した杉本八郎特聘科学家（名古屋葵大学学長・同志社大大学院客員教授）という、産業・政策・科学の各分野で第一線を走るメンバーが揃った。
フォーラムは5月19日から22日の4日間にわたり開催。澳門科技大学基金会・澳門転化医学中心が主催し、Springer Natureが協力。澳門特区政府各局・科学技術発展基金・衛生局などが支持機関として名を連ねる、まさにマカオを代表する国際医療交流の場だ。
■ 調印式断行──澳門転化医学中心との戦略的パートナーシップ、正式始動
フォーラム最大のハイライトは、亜洲長寿研究院と澳門転化医学中心（MTMC）との戦略協力協定の正式調印だ。廣崎利洋理事長が代表団を代表し、澳門転化医学中心側と協定書に署名。長寿医学・抗老化医学・健康科学技術分野において新たな協力関係が正式にスタートした。調印式には廣崎理事長、坂本麻美理事、河村建夫理事をはじめ、医療・健康・生命科学分野で高い専門性を持つ総勢24名の専門家が参加し、大規模かつ国際色豊かな布陣となった。
今回の協定が持つ意義を理解するには、まず「長寿時代」という時代背景を押さえる必要がある。長寿はもはや個人の問題にとどまらず、社会構造・経済発展・国家ガバナンスに深く関わるグローバルな国家課題へと変貌しつつある。中国が推進する「健康中国戦略」と「一帯一路」健康共同体は、まさにこの文脈において世界の健康産業に新たな方向性を示すものだ。
日本は世界有数の長寿国家として、「いかに健康で質の高い100年人生を実現するか」という課題に長年取り組んできた。その成果は精密健康診断と早期がん発見、慢性疾患への包括的管理、再生医療・機能性医学、漢方による体質改善、科学的サプリメント活用、睡眠・メンタルヘルス管理、地域コミュニティ型健康運営など、体系化された「長寿社会ソリューション」として結晶している。こうした日本の知見は「健康中国戦略」や高齢化対応戦略と高度に適合しており、今回の協定はまさにその橋渡し役を担う。
協定に基づき、両者は今後、長寿医学技術の実用化、抗老化医療、再生医療、精密栄養管理、慢性疾患マネジメント、高度会員制医療サービス、健康科学技術の国際展開、中医薬現代化研究、デジタルヘルス分野において連携を推進していく。なかでも当面の最重点として、マカオ国際長寿クリニック・デモンストレーションセンターの設立、アンチエイジング専門外来の開設、再生医療技術の現地導入が具体的に動き出す。
マカオがこの戦略において果たす役割は決定的だ。「一国二制度」が生む独自の制度的優位性、粤港澳大湾区の巨大市場への直接アクセス、そしてポルトガル語圏18カ国・地域への文化・外交ネットワーク──この三重の強みを持つマカオは、日本の長寿技術をアジア全域へ展開する上で他に代替のない戦略的窓口だ。
■ 世界初アルツハイマー薬の発明者が登壇──「バコパ×NMN」で兆規模の脳健康市場を切り拓く
フォーラムでは杉本八郎特聘科学家が単独で演壇に立ち、認知機能アンチエイジングの最先端研究を国際発信した。演題は「認知機能アンチエイジングの新たなブルーオーシャン：バコパ×NMNはいかにして兆規模の脳健康・長寿市場を切り拓くのか」。
杉本氏はアリセプト（ドネペジル）の発明者として世界に知られ、現在は名古屋葵大学学長、同志社大大学院客員教授、グリーンテック株式会社代表取締役を兼務する。アリセプトを世に送り出した科学者が、その後継となる次世代の認知症予防サプリメントをマカオの国際フォーラムで発表するという場面は、医療イノベーションの系譜として深い意義を持つ。
講演で注目を集めたのは「バコパサイド（五次元NMN12000 BACOPA）」の開発だ。NMN（ニコチンアミドモノヌクレオチド）は長寿遺伝子「サーチュイン」を活性化し、ミトコンドリアのATP産生を促進する機能が研究によって示されている。一方、インド・アーユルヴェーダで3000年以上の歴史を持つ薬草「バコパ・モニエリ」は、アセチルコリンの分解を抑制しアリセプトと同等の神経伝達物質保護機能を持つとされる。杉本博士はこの両者を組み合わせた認知症予防サプリメントを開発し、日本の機能性表示食品申請も進めている。
また講演では、沖縄産ブランドウコン「沖縄皇金（おきなわおうごん）」の優位性についても詳細なデータが示された。一般ウコンと比べて総クルクミン量で約3倍、テトラヒドロクルクミン量で約35倍、抗酸化力（ORAC値）で約2倍を誇るこの品種は2005年天皇杯を受賞している。科学的根拠に裏打ちされた日本発の機能性素材が「一帯一路」市場向けの有力な戦略資源となり得ることを、杉本博士の講演は具体的に証明してみせた。
■ 「マカオをアジア百歳時代の出発点に」──4つの国際ハブ構想
亜洲長寿研究院が今回のフォーラムを通じて示した将来ビジョンは、マカオを以下の4つの国際ハブへと発展させることだ。
◆ アジア長寿医療標準の発信センター
◆ 国際健康科学技術の転化（実用化）センター
◆ ポルトガル語圏医療協力の窓口（葡語系18カ国・地域へのゲートウェイ）
◆ 粤港澳大湾区ハイエンド医療サービスの拠点
これら4つのハブを支えるのが、坂本理事が改めて表明した研究院の使命だ。
真の長寿とは、単に長く生きることではなく、より健康に、より尊厳を持って生きることである。日本の技術、マカオのプラットフォーム、そして「一帯一路」のネットワークを通じて、「長寿をすべての人の可能性にする時代」を共に切り拓いていきたい。（坂本麻美理事）
■ 亜洲長寿研究院が担う「日本→マカオ→アジア」転化戦略の全体像
今回の協定が示す最大の意義は、亜洲長寿研究院が「研究機関」の枠を超え、日本の医薬品・保健食品・医療技術をアジア市場へ届ける「国際転化プラットフォーム」として本格始動したことにある。
具体的には、亜洲長寿研究院を主体として、日本が長年にわたり蓄積してきた長寿関連の医薬品・保健食品・医療技術を、澳門転化医学中心が有するマカオの国際的制度優位性と転化医学拠点機能を活用して実用化・規格化した上で、粤港澳大湾区を起点に中国本土、東南アジア諸国、さらにポルトガル語圏18カ国・地域へと段階的に展開していく戦略だ。今回の調印はその戦略の第一の礎石となる。
今後、双方はマカオを拠点に国際長寿医療モデルセンターの整備、長寿医療標準の発信、健康科学技術のトランスレーション、ポルトガル語圏との医療連携窓口機能、そして大湾区への高付加価値医療ハブとしての展開を推進していく。再生医療・精密栄養・認知症予防・慢性疾患管理・会員制高度医療の各分野において、日本の技術を体系的にアジア市場へ転化していくこのプロセスは、日本の医療・製薬・食品・ウェルネス産業にとって「一帯一路」市場への最も確実な参入ルートの一つとなる。
今回の調印は、日本とマカオによる長期戦略協力の象徴であり、「一帯一路」健康共同体構築に向けた重要な一歩だ。亜洲長寿研究院はアジアにおける次世代長寿医療産業の中核として、さらなる協力の深化を推進していく。
【亜洲長寿研究院 概要】
正式名称：亜洲長寿研究院（Asia Institute of Longevity & Innovation）
ウェブサイト：http://asialongevity.net
主な事業：日本長寿科学技術の国際展開、NMN・機能性素材研究開発、抗老化医療プラットフォームの構築
【2026「一帯一路」大健康国際フォーラム 概要】
会期：2026年5月19日（火）〜22日（金）
会場：澳門永利皇宮宴会庁
主催：澳門科技大学基金会・澳門転化医学中心
協力：Springer Nature（施普林格・自然）・澳門科技大学
支持：澳門特区政府 招商投資促進局・科学技術発展基金・衛生局・経済財政庁
公式サイト：https://mtmc-brighforum.must.edu.mo/
備考：IG Japan株式会社は、亜洲長寿研究院との協業のもと、「一帯一路」大健康国際フォーラムを2026年度の重点孵化プロジェクトとして位置づけ、インキュベーターとして企画設計・推進体制の構築（実行計画策定、関係者連携等）を主導してまいりました。
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