Dynatrace Intelligence、信頼性の高いエージェント型自律運用でオブザーバビリティを再定義

決定論的AIとエージェント型AIの融合により、安全な自律運用を実現する業界初のシステム

AI駆動のオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームを提供するDynatrace（NYSE: DT、日本支社：東京都千代田区、日本支社代表執行役社長：徳永 信二）は、同社最大の年次ユーザーカンファレンス「Perform」において、決定論的AIとエージェント型AIを融合した新たなエージェント型運用システム「Dynatrace Intelligence」を発表しました。

この差別化された組み合わせにより、顧客に信頼性の高いエージェント型AI搭載のオブザーバビリティを提供します。動的なAIワークロードの監視および最適化を目的に構築されたDynatrace Intelligenceは、組織がよりレジリエントなアプリケーションを構築し、顧客体験を向上させ、現代のデジタルエコシステム全体で自律的なアクションを推進できるよう支援します。

Dynatrace Intelligenceは、Dynatraceの次世代プラットフォームを象徴する製品です。世界最大規模の企業が事後対応型から予防対応型へと移行することを支援し、チームが確実に主導権を維持しながら、自律運用へと前進できるようにします。

Dynatrace Intelligenceが重要な理由

組織は新たなテクノロジーを継続的に導入する中で、複雑性の増大に直面しています。例えば、世界全体におけるAIへの投資額は2026年に約2兆ドルにのぼると予想されており、組織はAI導入に関して目に見える成果を示すよう、ますます大きなプレッシャーにさらされています。しかし、多くの組織は、AIおよびエージェンティックシステムの予測不可能で動的な特性への対応に苦慮しています。チームは、予期せぬ挙動を迅速に特定し、そこから派生する影響を理解して、顧客体験やビジネスパフォーマンスに悪影響が出る前に修正プログラムを適用する必要があります。

Dynatrace Intelligenceは、クラウドおよびAIネイティブ環境全体にわたるシステムの挙動とパフォーマンスをリアルタイムで細部まで可視化し、実際のシステム構成や状態をそのまま反映した仮想モデル（デジタルツイン）をリアルタイムに生成することで、こうした課題を解決します。正確な決定論的AIによるインサイトと、自己修復システムを駆動する協調型AIエージェントの推論を融合することで、推測を排除します。その結果、信頼性の高い自律的なアクションや運用負荷の軽減、そして戦略的意思決定に対して注力する時間をより多く確保することができるようになります。

Dynatraceの差別化要因：決定論的AIとエージェント型AIの融合

Dynatrace Intelligenceは、リアルタイムの因果関係（コンテキスト）に基づく決定論的AIと、定義されたガードレールの範囲内で安全に推論・意思決定・アクションを実行できるエージェント型AIを独自に組み合わせています。

 

本システムは、Dynatrace第3世代プラットフォームを基盤にしており、以下を含みます。

•  Grail：業界をリードする統合データレイクハウスであり、メトリクス、ログ、トレース、イベント、ユーザーセッション、ビジネスデータおよびセキュリティデータを、正確なコンテキストを維持したまま保存します。

•  Smartscape：関係性を継続的かつ自動的にマッピングし、信頼できる因果インサイトを提供するリアルタイム依存関係グラフです。

Dynatrace Intelligenceは、エージェントを実際の運用環境データに基づいて作動させることで、自律運用のためのより安全で迅速、かつ信頼性の高い基盤を提供します。Dynatraceは、外部のSREエージェントと自社の決定論的AIエージェントを連携させてベンチマークテストを実施したところ、決定論的AIエージェントを使用しないテストと比較して、問題は最大12倍多く解決され、解決速度は3倍に加速し、コストは半分になりました。

AIエージェントのエコシステム

企業は組み込みエージェントとパートナーエージェントを連携させることが可能です。ServiceNow、AWS、Microsoft Azure、Google Cloud、Atlassian、GitHub、Red Hatなどを含む広範なエコシステムとの双方向統合にも対応しています。

エージェント型アーキテクチャには、以下を含みます。

• 因果推論、予測、リアルタイムのインテリジェンス、監視を通じて、信頼できる運用コンテキストの基盤機能を提供するエージェント。

•  対象となる業務領域や担当者にインサイトやガイダンスを提供することで、チームの能力を拡張するエージェント。

•  パートナープラットフォームに接続し、複雑な環境全体で自律的アクションの範囲を拡張するエコシステムエージェント。

自律運用の促進

Dynatrace Intelligenceにより、組織は以下を実現できます。

•  動的なAI駆動型環境における自己修復システム

•  問題のプロアクティブな予防、修復、および最適化

• 組み込みエージェントとパートナーエージェントとの連携により、完全な可視化と制御に基づく、信頼性の高い自律的アクション

人間のチームによる指揮のもと、複雑な運用作業をシステムにバックグラウンドで処理させることができます。

自律運用への道のり

Dynatrace Intelligenceは、お客様が自律化に向けて段階的に進むことを支援します。組織はまずAI駆動のインサイトおよび推奨事項を活用することから開始し、人の監督のもとで自動化を活用する段階へと進み、最終的にはガードレールと制御を備えた完全な自律運用へと進化できます。このアプローチにより、お客様は各段階で制御を維持し信頼を構築しながら、自動的な予防、修復、最適化を安全に導入することが可能です。

Dynatrace CTO兼創業者 Bernd Greifenederは次のように述べています。

「エージェント型AIは大きな可能性を秘めているものの、多くの企業は依然として、実環境におけるAIの運用パフォーマンスが信頼に値し、安全で一貫性があるという確証を得られていません。Dynatrace Intelligenceは、決定論的AIとエージェント型AIを融合し、推測を排除するとともに、組織が信頼できるAI搭載オブザーバビリティを提供します」

オートデスク エンジニアリング担当シニアディレクター Alexander Bicalho氏は次のように述べています。

「デジタル環境がより複雑化する中で、当社は事後対応型の運用や手動による介入を超えて前進しようとしています。Dynatrace IntelligenceによってDynatraceが示している方向性は、信頼できるデータとインサイトを活用して、より自律的な運用を支援するという当社のビジョンと一致しています。インサイトと行動を結び付けながら、チームが主導権を維持できるアプローチは、オペレーション規模の拡大に際して、パフォーマンスと信頼性が大幅に向上させる可能性があります。それは単に問題を検知するだけのオブザーバビリティではなく、問題を理解し、確実に対処するオブザーバビリティです」

IDC グループバイスプレジデント Stephen Elliot氏は、次のように述べています。

「オブザーバビリティプラットフォームの進化は、手作業による根本原因分析から予防的な運用へと移行しています。組織は事後対応型のモニタリングから、決定論的AIとエージェント型AIシステムを組み合わせた自律運用モデルへとシフトしています。このモデルでは、異なる自律レベルで動作するAIエージェントが、クラウドプラットフォーム、開発ツール、ITサービス管理システムにまたがる統合エコシステム全体でワークフローを統合的に連携させます」

補足資料：

•  Dynatrace Intelligenceの詳細については、Dynatraceのブログ記事をご覧ください。 

DynatraceおよびDynatraceロゴは、Dynatrace, Inc.グループ会社の商標です。その他すべての商標は、それぞれの所有者に帰属します。

© 2026 Dynatrace LLC

 

※この資料は、米国ネバダ州ラスベガスで2026年1月28日に発表されたプレスリリースの抄訳です。

 

Dynatraceについて

Dynatrace (NYSE:DT）は、現代のデジタルビジネスのためのオブザーバビリティ（可観測性）を高度化し、複雑化する現代のデジタルエコシステムを強力なビジネス資産へと変革することを支援しています。AIによって強化されたインサイトを活用することで、Dynatraceは組織がより迅速に分析・自動化・イノベーションを実現し、ビジネスを推進できるようにします。Dynatraceがどのように組織のビジネスを支援できるか、詳細はこちら（https://www.dynatrace.com/ja/）をご覧ください。

将来の見通しに関する記述についての注意事項

本プレスリリースには、DynatraceおよびAWSのそれぞれの機能に関する記述、およびDynatraceとAWSの協業・提携による組織への期待される効果、およびDynatraceおよびAWS製品の使用による利益に関する記述を含む、1995年私募証券訴訟改革法の意味における特定の「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来の見通しに関する記述には、過去の事実ではないすべての記述、および「予定」、「期待」、「予想」、「意図」、「計画」、「確信」、「追求」、「推定」、および類似の意味の言葉によって識別される記述が含まれます。また、これらの将来の見通しに関する記述は、当社の計画、意図、期待、戦略、見通しに関する現在の見解を反映したものであり、現在入手可能な情報および当社が行った仮定に基づいています。当社は、これらの将来見通しに関する記述に反映されている、または示唆されている当社の計画、意図、期待、戦略、見通しは妥当であると考えていますが、これらの計画、意図、期待、戦略が達成または達成されることを保証するものではありません。

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