「auAMレバレッジ NASDAQ100」取扱い開始！

～ 同指数対象の同種レバレッジ投資信託で最安水準の信託報酬 ～

　auカブコム証券株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：石月貴史、以下「auカブコム証券」）は2022年7月29日（金）より、レバレッジ投資信託「auAMレバレッジ NASDAQ100」の取扱いを開始いたします。また、2022年8月12日（金）より上記ファンドを含む7銘柄のレバレッジ投資信託の積立取引が可能となります。

　この度auカブコム証券が取扱う「auAMレバレッジ NASDAQ100」は、レバレッジ投資信託の中でも特に支持を集めている株価指数「NASDAQ100」を対象とし、日々の基準価額の値動きが当指数の値動きに対して２倍程度となることを目指したファンドです。さらに、当ファンドの信託報酬は年率0.4334％（税抜:0.394%）と、同株価指数を対象とする同種のレバレッジ投資信託の中で最安水準*となっており、auフィナンシャルグループの目玉商品として、auアセットマネジメントが設定・運用し、2022年8月時点でauカブコム証券のみの取扱いとなります。
*同種のレバレッジ投資信託の信託報酬（2022年7月auカブコム証券調べ）

auAMレバレッジ NASDAQ100	iFreeレバレッジ NASDAQ100	楽天レバレッジ NASDAQ-100
年率0.4334％ (税抜:0.394％）	年率0.99％（税抜:0.9%）	年率0.77％（税抜:0.7%）

 

お客さまのお声にお応えし積立取引をスタート
　レバレッジ投資信託については、お客さまより「積立できるようにしてほしい」とのお声が多く寄せられていました。そのご要望にお応えするべく、2022年8月12日からは当ファンドを含む７銘柄の積立取引が可能になります。
積立取引はau PAY カードでおトクに資産形成
　積立取引はau PAY カード決済であれば、毎月の投資信託の積立金額の1％がPontaポイントで還元され、おトクに資産形成ができます。ぜひこの機会に、auカブコム証券での口座開設、レバレッジ投資信託の積立取引、au PAYカード決済をご検討ください。

「auAMレバレッジ NASDAQ100」の商品概要

ファンド名称	auAMレバレッジ NASDAQ100
運用の基本方針	当ファンドは、auAMレバレッジ NASDAQ100マザーファンド（以下、「マザーファンド」といいます。）の受益証券を高位に組み入れることにより、日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数（米ドルベース）の値動きの２倍程度となることをめざします。
信託報酬	信託財産の純資産総額に対して年率0.4334％（税抜0.394％）
設定日	2022年7月28日（木）
設定・運用	auアセットマネジメント株式会社
販売	auカブコム証券株式会社（2022年7月29日（金）～）

NASDAQ 100 指数とは

NASDAQ 100 指数は、NASDAQに上場する約3,000銘柄のうち、金融関連の銘柄を除いた時価総額の大きい上位100銘柄の平均株価指数です。
NASDAQ 100 指数に組み入れられる銘柄は、日本でもなじみのある製品・サービスを提供し、世界のイノベーションをリードする企業が多いのが特徴です。
組入銘柄一例（2022年7月）：アップル、マイクロソフト、アルファベット、アマゾン、テスラ、メタ（Facebook）、アドビ、ネットフリックス、コストコホールセル

auカブコム証券ならではのサービスが盛りだくさん！
au PAYカード決済による投資信託の積立ができる！さらにPontaポイントがたまる！

au PAYカード決済による投資信託の積立を行うことができます。auカブコム証券口座に事前に入金していなくても、au PAYカードのご利用可能枠をつかって毎月自動で投資信託の積立を行うことが可能です。毎月積立で買付された投資信託の約定金額に応じて1％のPontaポイントを還元します。
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投資信託の購入にPontaポイントがつかえる！

ポイント投資ならたまったPontaポイントを投資信託の購入におつかいいただけます。もちろん、現金と一緒につかうこともOK！投資をはじめようと考えている方は、Pontaポイントをつかって投資デビューをしてみよう！
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投資信託の月間平均保有額に応じてPontaポイントがたまる！

auカブコム証券で保有している投資信託の月間平均保有額に応じて、毎月Pontaポイントがたまるプログラムです。月間平均保有額が3,000万円以上のお客さまは、100万円未満のポイント加算年率と比較し約5倍のポイントがたまります。
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＜免責事項＞
【投資信託に関するご注意事項】
・投資信託は、元本や利益（分配金を含む）を保証するものではありません。組み入れた金融商品の値動き等により基準価額が変動するため、投資元本を割り込むおそれがあります。
・投資信託は銘柄により、信託報酬、解約手数料、その他手数料等を要するものがありますが、銘柄毎に要件・料率等が異なりますので表示できません。手数料等は、当社ホームページの目論見書および目論見書補完書面等にてご確認ください。
・投資信託は、銘柄により運用継続が困難と委託会社が判断する場合に償還期限が繰上げとなる可能性があります。
・クローズド期間のある投資信託については、クローズド期間中は原則として換金の請求を受付けることができませんのでご留意ください。
・ファンド・オブ・ファンズは、複数の投資信託に投資をおこなう投資信託であるため、投資先の投資信託が徴収する信託報酬も間接的に負担しています。詳細は、当社ホームページ等にて各銘柄の目論見書や契約締結前交付書面等をよくお読みください。
・前金商品（投資信託等）をご購入の場合には、お申込みから約定までの間に現金買付余力がないと注文が取消になる場合があります。株式発注金額は、約定・未約定にかかわらず優先して拘束されますので、前金商品（投資信託等）の申込条件を満たさない場合もあります。前金商品（投資信託等）をお申込みの際は、オンライントレード規定・目論見書補完書面に記載するご注意事項や申込画面のご注意事項を十分にご確認ください。

[主な投資対象が国内株式である投資信託の注意事項]
・組み入れた株式の値動き等により基準価額が上下しますので、株価の下落で投資元本を割り込むことがあります。また、組み入れた株式の発行体の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等で、基準価額は変動します。

[主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建・外貨建の双方にわたっている投資信託の注意事項]
・組み入れた株式および債券の値動き等により基準価額が上下しますので、株式の値下がり・債券の値下がりで投資元本を割り込むことがあります。
・投資対象国の市場動向や金利動向、また、対円レートの状況で保有資産の損益が変動しますので、投資信託内の資産配分の状況で基準価額の巧拙が分かれます。
・一般的に、債券投資の部分は発行国の金利上昇に伴い下落します。また、投資対象国の通貨に対して円高となった場合は、投資対象資産の円換算の金額は減少します。
・組み入れた国内外の株式や債券の発行体の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等で、基準価額は変動します。
・投資信託が投資する外貨建ての公社債や短期金融商品の発行体の財務状況、経営不振等により支払い不能（債務不履行）が発生した場合は基準価額が下落する要因となります。

 [主な投資対象が外貨建の公社債や短期金融商品である投資信託の注意事項]
・組み入れた外貨建ての公社債や短期金融商品の値動きや為替相場の変更等の影響により上下するため、値下がりに伴う基準価額の下落で投資元本の損失が生じることがあります。一般に投資対象国の金利が上昇した場合は、組み入れた有価証券は値下がりし基準価額が下落する要因になります。また、円レートが投資対象国の通貨に対して円高に推移した場合、円換算の金額は減少します。
・組み入れた海外債券の発行体の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等で、基準価額は変動します。
・投資信託が投資する外貨建ての公社債や短期金融商品の発行体の財務状況、経営不振等により支払い不能（債務不履行）が発生した場合は基準価額が下落する要因となります。

[通貨選択型の投資信託に関するご注意事項]
・通貨選択型の投資信託は、株式や債券等といった投資対象資産に加えて、為替ヘッジの対象となる円以外の通貨も選択することができるよう設計された投資信託です。取引対象通貨が円以外の場合には、当該取引対象通貨の対円での為替リスクが発生することに留意が必要です。

[毎月分配型投資信託の収益分配金に関するご注意事項]
・投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。

[レバレッジ投信投資信託に関するご注意事項]
・レバレッジ型、インバース型の投資信託等が連動を目指す指標は、基準となる指標（TOPIXなど）の値動きの一定の倍数倍（マイナスの場合もあります）となるよう計算された指標です。この指標をレバレッジ指標といいます。
レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の投資信託等は一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
レバレッジ型、インバース型の投資信託等は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。

【投資情報に関するご注意事項】
・auカブコム証券株式会社におけるセミナーおよび資料は、情報の提供を目的としており、特定の銘柄等の勧誘、売買の推奨、相場動向等の保証等をおこなうものではありません。
・auカブコム証券株式会社におけるセミナーおよび資料において、信用取引、先物・オプション取引や外国為替証拠金取引（FX）を含む当社取扱商品の勧誘を目的とした商品説明やご案内等、および証券口座開設のご案内をさせていただくことがあります。
・auカブコム証券のお取扱商品へのご投資の際は、各商品に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。各商品等は価格の変動、金利の変動、為替の変動等により投資元本を割り込むおそれが あり、また商品等によっては投資元本を超える損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。
・各商品の手数料等は、商品、銘柄、取引金額、取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。手数料等の詳細は、当社ホームページ （https://kabu.com/cost/）をご覧ください。手数料等には消費税が含まれます。
・当社お取扱商品の手数料等およびリスクの詳細については、契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、約款・規定集および当社ホームページの「ご投資にかかる手数料等およびリスクについて」 （https://kabu.com/company/pressrelease/info/escapeclause.html）や取引ルール等をよくお読みの上、投資の最終決定はご自身のご判断と責任でおこなってください。
 

• 会社概要

auカブコム証券株式会社
金融商品取引業者登録：関東財務局長（金商）第61号
銀行代理業許可：関東財務局長（銀代）第8号
電子決済等代行業者登録：関東財務局長（電代）第18号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 日本STO協会、一般社団法人　第二種金融商品取引業協会

◆本リリースに関するお問い合わせ先
auカブコム証券株式会社
広報渉外室　山村
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