Dropbox、AIに特化した公式noteアカウントを開設
〜開発の舞台裏やAIに対する考え方を発信、既存ブログDropbox-naviとの連携で情報発信を強化〜
2025 年 6月 20日 - Dropbox,Inc.（NASDAQ：DBX）の日本法人であるDropbox Japan 株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：梅田成二）は本日、ソーシャルメディアプラットフォーム「note」に、AIに関する情報発信に特化したDropbox Japanの公式アカウント（ https://note.com/dropbox_japan ）を開設したことを発表します。Dropboxは、このアカウントを通じて、AIによる業務効率化、AI製品開発の舞台裏、AIセキュリティに対する見解など、さまざまなストーリーを発信していきます。
Dropboxでは、ユーザーエクスペリエンスを継続的に向上させるため、複数年にわたり自社の自社のさまざまな製品にLLMやAI技術を統合してきました。2023年6月には、AI搭載のユニバーサル検索・ナレッジマネジメント製品「Dropbox Dash」を発表、ベータ版を米国にてリリースしました。その後も、DropboxはAI機能を継続的に拡張してきました。2025年4月のアップデートの際には、Dropbox Dashに接続されたプラットフォーム全体での高度な動画・画像検索機能と、文書の作成、分析、要約のための専用AIツールを追加しました。また、セキュリティ機能も強化し、アクセス権限の一元管理と検索結果から機密情報の除外ができるようになりました。
6月20日の「世界生産性の日(World Productivity Day)」に合わせて公式noteアカウントを開設することで、既存の公式ブログ「Dropbox-navi（ https://navi.dropbox.jp/ ）」と連携してAIを活用した生産性向上に関する洞察と知識を積極的に共有し、日本全国のナレッジワーカーの継続的な働き方改革の取り組みに貢献していきます。
AIとともに、よりスマートな働き方を支援
Dropboxが創業した2007年当時は、ファイルを簡単に同期する手段を提供することが、仕事や作業の効率化につながっていました。現在では、それにとどまらず、煩雑な作業を減らして本当に大切な仕事に集中できる製品を提供することが求められています。Dropboxはスマートな働き方を創造することをミッションに掲げ、180カ国以上で7億人のユーザーに利用されているクラウドストレージ「Dropbox」以外にも、契約書や覚書への電子署名ツール「Dropbox Sign」、機密性の高いファイルの共有ソリューション「DocSend」、大容量ファイルにも対応できるファイル転送ツール「Dropbox Transfer」、動画や音源制作プロジェクトを共同作業するための管理ツール「Dropbox Replay」など、さまざまなツールやサービスを提供しています。 AIの研究開発の知見と、DropboxのAI専門スタッフなどによる記事を広く共有する場として、この度、公式noteアカウントを開設しました。公式noteアカウントには、すでに下記の記事が公開されています。
併せて読みたい、公式ブログDropbox-navi
Dropbox Japanは、公式ブログDropbox-naviを運営しており、スマートな働き方、ツール活用などに関するさまざまな情報を提供中です。特に、Dropbox製品全般の最新情報や活用事例を中心に、コンテンツを発信しています。Dropbox-naviには、下記のような記事が公開されています。
今後もDropboxは、公式noteアカウントとDropbox-naviの両プラットフォームを通じて、製品機能の向上と並行しながらDropbox関連情報を積極的に発信し、スマートな働き方の実現を支援していきます。
以上
*ナレッジワーカーとは、デジタルツール使った仕事を主に行う専門家、研究者、教育者、アナリスト、 IT スタッフなどを指します。
Dropbox Japanについて
Dropboxは、プライベートと仕事、それぞれのコンテンツをわかりやすく整理し、生産性を維持できる場所を提供します。Dropboxの製品は、よりスマートな働き方を実現するために開発され、現在180か国以上で7億人を超える方々に愛用されています。本社は米国カリフォルニア州サンフランシスコです。Dropboxの使命と製品については、dropbox.com をご覧ください。
Dropbox Japan は、Dropboxの日本法人です。詳細は、 https://www.dropbox.com/ja/business または https://navi.dropbox.jp/ をご覧ください。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
