Vadeがマルウェアの検知状況を調査、日本企業への攻撃の8割以上がEmotet

4月はピークの3月より96%減少、業種関係なく中小企業もターゲットに

AIベースの脅威検出、ユーザーのセキュリティ意識向上、インシデント対応における世界的リーダーで、世界中で10億個のメールボックスを保護するVade Secure（本社:フランス共和国リール、読み方：ヴェイド・セキュア、以下「Vade」）は本日、Vadeがモニタリングしているメールボックスを今年2月から4月までの期間に調査した結果、日本で今年3月にマルウェア攻撃の急増を確認し、その攻撃の8割以上がEmotetであったことを明らかにしました。Emotetはマルウェアの一種で、国内では2019年から2020年にかけて感染が拡大。2021年11月に活動の再開が確認され、今年2月ごろから再流行の兆しをみせたものの、4月には3月から96%減少していることがわかりました。

マルウェア攻撃の8割以上がEmotet、日本に攻撃が集中か
Vadeがモニタリングしているメールボックスでは、下図の通り2月から3月にかけてマルウェアの検知数が急増し、そのうちの多くがEmotetであったことが判明しました。

2月～3月は、世界的にマルウェアおよびEmotetの検知数が増加していることがわかります。中でも日本の検知数はマルウェアが2月の152件から3月には429件に増加、Emotetは2月の133件から3月には385件に増加と、マルウェアもEmotetも急増しました。一方で4月の検知数はマルウェアが57件、Emotetは17件と3月から96％減少しました。また、マルウェアの検知数に対するEmotetの検知数の割合は、日本は2月が88%、3月は90%と攻撃の8割以上がEmotetでした。

3か月間の合計検知数は、日本のEmotetはヨーロッパの8倍、アメリカの11倍、グローバルと比較しても7倍にのぼることが明らかになり、他国に比べて日本に攻撃が集中していることがみてとれます。

日本では企業規模・業種関係なくEmotetのターゲットに
Vadeがモニタリングするメールボックスにおいて、日本企業は下図の通り、企業規模や業種に関わらずEmotetを検知していることが明らかになりました。

企業規模では、Emotetを検知した企業は0-499人が60%以上を占めており、中小の企業もターゲットとなっていることがわかります。業種別にみると、情報・通信が32%を占めるものの、あらゆる業種でEmotetの検知を確認していることが明らかになりました。

Vadeの日本法人、Vade Secure株式会社のカントリーマネージャーを務める伊藤利昭は、次のようにコメントしています。「サイバー攻撃の90％以上がメール経由であり、Emotetはメール起因の脅威の典型例だと言えます。Emotet対策においては、メールセキュリティによって入口を予防することにより、検知率をあげることが重要です。しかしながら、Emotetは過去のメールを引用して受信者に身に覚えのある情報を入れるなど精巧な偽装を施しており、人の目で攻撃かどうか判断するのは非常に難しいのが現状です。そこで有効とされる手立てがAI技術を搭載したセキュリティツールです。AIは過去のメールとの類似性などから脅威を検知するなど、予測に長けています。当社のAI技術を搭載したMicrosoft 365向けの脅威検知ソリューション 『Vade for 365』であれば、Emotetの検知に大きな効果を発揮するでしょう。」


Vade Secure（Vade）について
Vadeは、AI（人工知能）を用いた脅威検出とその対応技術の開発に特化したグローバルなサイバーセキュリティ企業です。サイバーセキュリティの向上とIT効率の最大化をサポートする評価の高い製品とソリューションを、ISP、MSPおよび企業に提供しています。Vadeの製品とソリューションは、マルウェア、ランサムウェア、スピアフィッシング、ビジネスメール詐欺、フィッシングなどのメールを介したサイバー攻撃から消費者、企業、組織を保護します。2009年に設立され、現在10億個以上のメールボックスを保護しています。2016年には、日本法人のVade Secure株式会社を東京都・港区に立ち上げ、日本市場に本格参入しました。
詳細はhttps://www.vadesecure.com/jp/や、Twitterの@VadeSecureまたはLinkedInのhttps://www.linkedin.com/company/vade-secure/にて確認できます。