テック系コミュニティサイト「テクノエッジ」、新編集長に矢崎飛鳥(ACCN)が就任
株式会社テクノコア(本社:東京都台東区、代表取締役:鷹木創)は、2024年11月1日付けでテクノロジー情報サイト「テクノエッジ(TechnoEdge)」の新編集長に矢崎飛鳥(通称ACCN)が就任することをお知らせします。矢崎は今年9月より会員向けコミュニティ、テクノエッジ アルファにて一部運営に携わっていました。
■新編集長 矢崎飛鳥(ACCN)のコメント
2022年の創刊以来、テクノエッジは「情報を届ける」という枠を超え、読者と共に「心躍る瞬間」を分かち合うメディアとして歩んできました。コミュニティの1つ「ハカセとアックンのスマホ沼」では、スマホにまつわるディープな情報を共有し、メンバーと楽しんでいます。今、検索やSNSの利用形態が変化し、生成AIや拡張現実が私たちの生活を大きく変えようとしている中、人々が求めているのは共感し合える仲間との深い繋がりだと考えています。テクノエッジ アルファを中心に同じ関心を持つ仲間たちが集い、発見と感動を共有できる「趣味の部活動」のようなメディアの形を創造してまいります。
■テクノコア代表取締役 鷹木創 のコメント
まず、ACCNがこのタイミングでテクノエッジを支えてくれることになったのは誠にありがたいことでした。思い起こせば2016年秋ごろ、当時鷹木が編集長をしていたEngadget 日本版の新編集長をACCNにお願いしたことをまじまじと覚えています。その後のEngadget 日本版の隆盛を考えると、編集長交代もまさに運命的でした。あれからちょうど8年、テクノエッジの新編集長に就任してくれることを本当にうれしく思います。
また、テクノエッジ立ち上げから支えてくれたIttousai前編集長がテックメディアのゼロイチを成し遂げたことに対して、心から感謝しています。今後も、ファウンダーかつEditor-at-Large(主筆)としてテクノエッジでの執筆やテクノエッジ アルファでの取り組みに携わる予定です。なお、Editor-at-Largeとは聞き慣れないかもしれませんが、Ittousaiの気になるものを自由に論説できる、いわば編集委員や論説委員のような立場、という風に理解しています。読者の皆様におかれましては、これからもテクノエッジでEditor-at-LargeたるIttousaiの記事を楽しんでもらえれば幸いです。
■テクノエッジ ファウンダー Ittousai のコメント
2022年に創刊したテクノエッジも3年目を迎えることができ、会員制コミュニティ「テクノエッジ アルファ」など事業を拡大して参りました。このタイミングで、前職での同僚であり、全幅の信頼を置く矢崎氏に編集長を引き継げることを大変頼もしく感じています。
私自身は新たな取組である会員制コミュニティ「テクノエッジ アルファ」の拡大に注力しますが、編集部でもEditor-at-Large(主筆)の肩書をいただき、これまで以上にテックシーンの取材・執筆に力をいれてゆく所存です。
■矢崎飛鳥(やざき・あすか) 略歴
テクノエッジを運営するテクノコアのファウンダーの1人で元Engadget 日本版編集長(2017年〜2022年)。それ以前はパソコン雑誌、ゲーム雑誌の編集者として長年アスキーに勤務。紙からネット、モバイルの時代へとメディアプラットフォームのパラダイムシフトに柔軟に対応してきた。略称「スマホ」を考案した人物としてWikipedia「スマートフォン」のページに記載がある。2024年11月、テクノエッジ編集長就任。
テクノエッジとは https://www.techno-edge.net/
株式会社テクノコアが運営するテクノロジー情報サイト(2022年6月創刊)。「未来が現実になってゆく最前線の驚きと興奮」を伝えるメディアを目指しています。スマートフォンやPC、ウェアラブル、家電にゲーミングといったデジタル製品に加え、AIやXR、ロボティクス、モビリティなどさまざまな分野の新技術について、みなさまと共に語れる場を提供していきます。モノとしての「ガジェット」にとらわれず、サイエンスの発見や実用化前の新技術、形がないサービスやアプリ、コンテンツも、テクノロジーと社会の交錯点として注目しています。
無料会員制「テクノエッジ友の会」、有料コミュニティ「テクノエッジアルファ」の運営など、文章だけでなく動画や音声、イベントなどさまざまな手段で読者や会員の皆さまとコミュニケーションを図っています。なおテクノエッジ友の会の会員数は15万人(2024年10月末時点)を突破し、着々と会員数を増やしています。
株式会社テクノコア会社概要:
社名 :株式会社テクノコア
所在地 :東京都台東区雷門2-6-1 雷門ミハマビル3F
設立 :2022年5月9日
代表者 :鷹木創
事業内容 :メディア運営
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