【日本株ファンドマネージャー吉澤朋哉氏が登壇】史上最高値を更新した日経平均、日本市場について対談セミナーで解説

アイザワ証券株式会社（本社所在地：東京都港区、代表取締役社長：藍澤 卓弥、以下「当社」）は2024年7月28日（日）に東証改革について振り返りつつ、日本株のあらたな投資視点を探る日本株オンラインセミナーを開催いたします。

東証は2023年3月、プライム上場企業へ「利益率の改善」と「PBR1倍割れ脱却」を迫る「東証改革」を発表。

株価を意識した経営が企業に求められており、現在、東証の要請に基づき対応について開示しているプライム

上場企業は7割に達しています。また、同市場のPBR1倍割れ企業数は、全体の49％から2024年3月末には39％と大幅減となり、「東証改革」の成果が出てきています。

一方、日経平均は2024年2月に1989年12月の史上最高値を更新。2024年7月には4万2000円を突破しました。「PBR1倍割れ銘柄が減った」だけでなく、「改革」と「再生」により、日本株は世界標準的な目線で投資妙味が向上したとみられます。本セミナーでは「東証改革」を振り返り、世界標準でなにが変わったのか、

あらたな日本株投資の視点を探ります。

お招きするのはアセットマネジメントOne株式会社（本社所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：杉原 規之）の株式運用グループでファンドマネージャーを務める吉澤朋哉氏。

第一線で運用を手掛けている吉澤氏と、当社事業推進部のストラテジストである河西幸弘による対談形式で

日本株市場の今後についてお届けいたします。

セミナーのお申込はこちら▼
https://aizawa.seminarone.com/20240728/event

• セミナー概要

セミナー名：白熱対談！河西ストラテジストのファンドマネージャーに問う！
　　　　　　続く東証改革、世界標準へ近づく日本株市場の行方
日程：2024年7月28日(日)　10：30～11：45
開催形式：オンライン開催（ZOOM）
参加費：無料
申込み：https://aizawa.seminarone.com/20240728/event

※アイザワ証券の口座の有無に関わらずご参加いただけます

• 登壇者

吉澤 朋哉（ヨシザワ トモヤ）氏

アセットマネジメントOne株式会社
株式運用グループファンドマネージャー

日本証券アナリスト協会　認定アナリスト（CMA）
国内大手銀行に入行後、運用子会社へ転籍。2005年より日本株

ファンドマネージャー。約20年間一貫して高配当戦略の運用に

従事し、公的・私的年金、金融法人、公募投信向けの運用を担当。銀行時代に公募投信の個人投資家への販売を経験し、より顧客目線に立った運用を心がけている。高配当銘柄への投資は、長期的に

運用資産の着実な増加に貢献できるという強い思いで運用に挑む。

河西 幸弘（カワニシ ユキヒロ）

アイザワ証券株式会社
事業推進部 プロモーション課

国内大手の証券・保険会社において、リテール、事業法人、機関投資家等への金融商品の営業を、大手運用会社では15年に渡り

RM（リレーション・マネジメント）等を経験。その間、

証券アナリスト（CMA)、日本FP協会（CFP）、1級FP技能士等の資格を取得。そして、2021年4月、アイザワ証券入社。金融商品部において投資信託や債券等のストラテジックな商品提案を推進する

一方、難解な金融市場の「分かりやすい」解説に挑む。

• 会社概要

1918年創業以来、「より多くの人に証券投資を通じ より豊かな生活を提供する」という経営理念のもと、お客様に喜んでいただくことを第一に考え、時代のニーズに合わせて新しい挑戦を続け、変革を重ねてまいりました。教育機関や地方自治体との連携を通じ、地方創生・地域活性化にも積極的に取り組んでおります。

商号等：アイザワ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長 (金商) 第3283号
本店所在地：東京都港区東新橋一丁目9番1号　東京汐留ビルディング
代表者名：代表取締役社長　藍澤 卓弥
事業内容：金融商品取引業
資本金：30億円
設立：2021年4月1日（前身の旧藍澤證券は1918年（大正7年）7月7日創業）
加入協会：日本証券業協会。一般社団法人　日本投資顧問業協会、一般社団法人　第二種金融商品取引業協会
当社が契約する特定第一種金融商品取引業務に係る指定紛争解決機関：
特定非営利活動法人証券・金融商品あっせん相談センター（略称：FINMAC）
URL：https://www.aizawa.co.jp

金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等
金融商品等にご投資いただく際には、各商品等で所定の手数料や諸費用等をご負担いただく場合があります。

また、各商品等には価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。金融商品等の取引に際しては、

当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みください。

以上