共同通信社が発表した「自転車の意識・実態調査」において、au損保は自転車向け保険のパイオニアとして取材対応、及び調査協力を行いました。
au損害保険株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:亀田修造、以下 au損保)は、2015年9月21日から始まる「秋の交通安全運動」に向けて実施された、株式会社共同通信社の「自転車の意識・実態調査」に
おいて、自転車向け保険のパイオニアとして取材対応、及び調査協力を行いました。
この調査は、株式会社共同通信社が2015年9月15日にリリース発表、及び同社のニュース情報サイト
「OVO」(http://ovo.kyodo.co.jp/)に掲載されたもので、6月の道路交通法改正により自転車の罰則規定が
定められたことを受けて、自転車を取り巻く環境が大きく変化したことに対して、自転車利用の実態や意識を調査したものです。
◆株式会社共同通信社「自転車の意識・実態調査」
http://prw.kyodonews.jp/opn/release/201509153596/
調査結果によると、「道路交通法改正の違反規定に関する認知度は71.8%」に対し、「高額個人賠償の認知度は26.8%」と大きな開きがありました。また、自転車を運転中に歩行者とぶつかりそうになったなど「ヒヤッ」と
した経験がある方は、大人も子供も7割近くに上りました。「自転車を利用していて危険を感じた方」は多い
ですが、「自転車保険」の認知度は過半数を切っており、加入状況をみると8割弱もの方が未加入となっています。
au損保としては、この調査結果を受けてより多くの皆さまへ「自転車向け保険」の必要性や認知拡大を進めたいと考えております。
また、au損保独自でも自転車向け保険の認知や自転車事故への関心度について状況を把握するため、
当社が協賛した「2015 au損保 IRONMAN JAPAN北海道」の会場にて、出場トライアスリートの皆さまに
「自転車事故」に関するアンケートを実施しました。(裏面参照)
今後も「自転車利用者への意識調査」や「自転車向け保険加入者への調査」などを通じて、お客さまのニーズを把握するとともに、広く社会への情報発信を行い、自転車に関する正しいルールや交通安全意識の啓発に努めて
参ります。
※au損保に関するお客さまからのお問い合わせ先 : カスタマーセンター TEL 0800-700-0600
おいて、自転車向け保険のパイオニアとして取材対応、及び調査協力を行いました。
この調査は、株式会社共同通信社が2015年9月15日にリリース発表、及び同社のニュース情報サイト
「OVO」(http://ovo.kyodo.co.jp/)に掲載されたもので、6月の道路交通法改正により自転車の罰則規定が
定められたことを受けて、自転車を取り巻く環境が大きく変化したことに対して、自転車利用の実態や意識を調査したものです。
◆株式会社共同通信社「自転車の意識・実態調査」
http://prw.kyodonews.jp/opn/release/201509153596/
調査結果によると、「道路交通法改正の違反規定に関する認知度は71.8%」に対し、「高額個人賠償の認知度は26.8%」と大きな開きがありました。また、自転車を運転中に歩行者とぶつかりそうになったなど「ヒヤッ」と
した経験がある方は、大人も子供も7割近くに上りました。「自転車を利用していて危険を感じた方」は多い
ですが、「自転車保険」の認知度は過半数を切っており、加入状況をみると8割弱もの方が未加入となっています。
au損保としては、この調査結果を受けてより多くの皆さまへ「自転車向け保険」の必要性や認知拡大を進めたいと考えております。
また、au損保独自でも自転車向け保険の認知や自転車事故への関心度について状況を把握するため、
当社が協賛した「2015 au損保 IRONMAN JAPAN北海道」の会場にて、出場トライアスリートの皆さまに
「自転車事故」に関するアンケートを実施しました。(裏面参照)
今後も「自転車利用者への意識調査」や「自転車向け保険加入者への調査」などを通じて、お客さまのニーズを把握するとともに、広く社会への情報発信を行い、自転車に関する正しいルールや交通安全意識の啓発に努めて
参ります。
※au損保に関するお客さまからのお問い合わせ先 : カスタマーセンター TEL 0800-700-0600
【概要】●調査日時:2015年8月20日(木)~8月22日(土)
●調査方法:Web「私の落車」の記事パネルを参照した上での回答
●回答者数:750人
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