盗聴器発見業者の比較に役立つ「オススメ７項目」を盗聴器発見PROが公開

盗聴器発見調査の依頼前に確認したい、調査実績・検証環境・専門機材・料金公開などを整理。

株式会社赤井事務所

2026年6月9日 10時00分

盗聴器・盗撮カメラ発見調査を行う「盗聴器発見PRO」（運営：株式会社赤井事務所）は、盗聴器発見業者を比較検討する依頼者に向けて、「盗聴器発見業者ランキングの比較基準｜オススメ７項目で選ぶ方法」を公開した。

同ページでは、日本の盗聴器発見業界では業者ごとの違いが見えにくい場合があることを踏まえ、依頼前に確認しておきたい7つの比較ポイントを整理している。

詳しくは、以下のページで公開。

盗聴器発見業者ランキングの比較基準｜オススメ７項目で選ぶ方法

公開ページでは、盗聴器発見業者を比較する際の確認項目として、以下の7項目を紹介している。

盗聴器発見業者を比較する際は、会社の設立年数だけでなく、盗聴器発見という専門業務をどれだけ継続して行ってきたかを確認することが重要。

累計調査件数や、どのような依頼層に対応してきたのかを見ることで、経験の厚みや現場対応力を判断する材料になる。

盗聴器発見の技術は、実機を使った検証を重ねることで精度が高まる。盗聴波の検出やリモコン式機器への対応などは、実際の機材を用いた反復検証が重要。

そのため、シールドボックスやクリーンルームなどの検証環境、検証用の実機を保有しているかどうかも、比較時の確認項目となる。

広帯域受信機には、対応できる周波数帯に物理的な限界がある。たとえば、上限が1200MHzの受信機では、2400MHz帯の発信機器を直接受信対象として追うことはできない。

そのため、広帯域受信機がどの周波数帯まで対応しているかは、業者を比較する際に確認したいポイントとなる。

盗聴器発見調査で使用されるスペクトラムアナライザーには、ベンチトップ型、ハンドヘルド型、受信機内蔵型などがある。

機材の種類や対応できる上限周波数によって確認できる範囲が変わるため、どの種類の機材を使用しているのか、どの周波数帯まで対応しているのかを確認することが重要となる。

NLJDは、電波を発していない電子機器や半導体部品の有無を調べる際に有効な機材である。

同じNLJDでも、1軸タイプと3軸タイプでは使い勝手や探索性能に差が出ることがあるため、どの種類のNLJDを保有しているのか、複数機種を持っているのかも比較材料となる。

近年のリモコン式盗聴器はマルチチャンネル化しており、市販リモコンを数個持っているだけでは十分とは言えない場合がある。

そのため、どのような方法で起動確認を行うのか、どの範囲のチャンネルに対応しているのかが重要となる。オリジナル機材などで広範囲のチャンネルに対応できるかどうかも、比較上のポイントだ。

料金表が公開されていない場合、事前におおよその費用感を把握しにくく、他社との比較も難しくなる。

現場条件によって個別見積りが必要になること自体は不自然ではないものの、基本料金の考え方や追加料金の発生条件がある程度明示されている会社のほうが、依頼者にとって比較しやすい。

今回公開したページでは、盗聴器発見業者を比較する際の確認項目に沿って、盗聴器発見PROが公開している調査体制や機材情報も紹介している。

比較項目	盗聴器発見PROが公開している主な情報
１．調査実績	26年間で12,000件以上の調査実績。官公庁から個人のお客様まで幅広く対応。
２．検証環境	シールドボックス、クリーンルームを保有。盗聴器・盗撮カメラの実機を100種類以上保有。
３．広帯域受信機の上限周波数	6000MHz対応の広帯域受信機「AOR AR6000」を保有。
４．スペクトラムアナライザーの種類と上限周波数	30GHz対応のベンチトップ型スペクトラムアナライザーを保有。品質保証として25GHz以上に対応。
５．NLJDの種類	3軸タイプNLJDを2種、1軸タイプを1種保有。品質保証として3軸タイプに対応。
６．リモコン盗聴器への対応機材と範囲	自社製作機材で対応。強制ON型および全チャンネル網羅型の信号発信に対応。
７．料金表の公開状況	一部個別見積り項目を除き、料金表をWeb上で公開。