幼児期の習い事、後悔を分けたのは「数」と「英語」

― 大学受験を終えた親200人が振り返る「やらせすぎ」と「早すぎた習い事」 ―

イノベーションシステム株式会社

大学受験を終えた子どもを持つ母親200人を対象に、幼児期の習い事を振り返る調査を実施したところ、約4人に1人が「必ずしも幼児期にさせる必要はなかった」と感じる習い事があると回答しました。分析の結果、後悔の有無には「習い事の数」と「英語」が関係していることが分かりました。

調査概要

ひまわり教育研究センター(運営会社:イノベーションシステム株式会社、代表取締役:熊野貴文)は、大学受験を経験した子どもを持つ母親を対象に、幼児期の習い事に関する独自調査を実施しました。

本調査は、幼児期に行っていた習い事の内容や数と、大学受験を終えた後の評価・実感との関係を明らかにし、幼児期の過ごし方を考える一助とすることを目的としています。

【調査時期】2026年1月
【調査方法】インターネット調査(調査会社:Freeasy)
【調査対象】大学受験を経験した子どもを持つ母親200人
【調査主体】ひまわり教育研究センター(イノベーションシステム株式会社)

<調査対象について>

① 進学先の大学について

・私立大学(医学部・歯学部を除く):110人(55.0%)
・国公立大学(医学部・歯学部を除く):83人(41.5%)
・医学部・歯学部:7人(3.5%)

※すべて大学受験を経て進学したケース

② 本調査で対象となった子どもの現在年齢は、以下のとおりです。

・18〜24歳:51.0%
・25〜29歳:22.5%
・30〜35歳:22.5%
・36〜40歳:2.0%
・41歳以上:2.0%

全体の約96%が18〜35歳に集中しており、大学受験を終えてから比較的時間が経っていない家庭が大半を占めています。

<調査の詳細>

調査結果① 幼児期の習い事の数

※医学部・歯学部は参考データとして記載

全体傾向(N=200)

幼児期に同時期で行っていた習い事の「最大数」は、2〜3個に集中していました。

0個:18.5%

1個:25.0%

2個:33.0%

3個:18.0%

4個以上:5.5%

全体の約8割が「1〜3個」に収まっており、極端に多い・少ないケースは少数派でした。

大学受験をしたお子さんが幼児期に、同時期に行っていた習い事の「最大数」
進学先別、大学受験をしたお子さんが幼児期に、同時期に行っていた習い事の「最大数」

国公立大学進学層(医学部・歯学部を除く/N=83)

2個:36.1%

1個:25.3%

0個:19.3%

3個:15.7%

4個以上:3.6%

最も多いのは「2個」で、0〜3個の範囲に約96%が収まっています。

私立大学進学層(医学部・歯学部を除く/N=110)

2個:30.0%

1個:24.5%

0個:19.1%

3個:20.0%

4個以上:6.3%

国公立層と同様に1〜3個が中心ですが、4個以上の割合がやや高く、分布がやや広がる傾向が見られます。

【参考】医学部・歯学部進学層(N=7)

※回答数が少ないため、傾向分析は行わず参考値として掲載

2個:42.9%

1個:28.6%

3個:14.3%

4個:14.3%

0個・5個以上:0%

全員が1〜4個の範囲に収まっており、極端に多い・少ないケースは確認されませんでした。
ただし、母数が非常に少ないため、他の進学先との比較や因果関係の示唆は行っていません。

・習い事の「数」から言えること(まとめ)

進学先別に見ても、幼児期の習い事の数に大きな違いは見られず、いずれの層でも「2個前後」が中心でした。

調査結果② 約4人に1人が「幼児期にさせなくてもよかった習い事がある」と回答

「振り返ってみて、必ずしも幼児期にさせる必要ではなかったと感じる習い事はありますか」という質問に対し、

・「はい」:25.5%
・「いいえ」:74.5%

という結果となりました。

大学受験を終えた保護者の約4人に1人が、幼児期の習い事について何らかの迷いや後悔を感じていることが分かります。

調査結果③ 習い事の「数」が増えるほど、後悔の割合が高まる傾向

幼児期に同時期で行っていた習い事の最大数と後悔の有無を分析したところ、以下の傾向が見られました。

・0~2個:後悔あり 約2割前後
・3個:36.1%
・4個:62.5%
・5個以上:66.7%

習い事が3個を超えたあたりから、「必ずしも必要ではなかったかもしれない」と感じる割合が大きく増加しています。

振り返ってみて、「必ずしも幼児期にさせる必要ではなかったかもしれない」と感じる習い事はありますか

調査結果④ 幼児期の習い事と「必ずしも必要ではなかった」と感じた習い事の比較分析

※本設問は

全体調査(幼児期にやっていた習い事):N=200人

後悔ありと回答した層:N=51人
と分母が異なるため、割合ではなく「人数」で比較しています。

習い事別に人数で比較すると、「英語」は実施経験者49人中16人が「必ずしも必要ではなかった」と回答しており、他の習い事に比べて振り返りの対象になりやすいことが分かった。
一方、スイミングは実施人数が最多であるにもかかわらず、後悔の声は相対的に少なく、幼児期の習い事としての納得度の高さがうかがえます。

 

調査結果⑤ 「必ずしも必要でなかった」と感じる理由

「必ずしも幼児期にさせる必要はなかったかもしれない習い事がある」と回答した51人に対し、「そう感じた理由」を複数回答で尋ねたところ、以下のような結果となった。

「必ずしも幼児期にさせる必要はなかったかもしれない習い事がある」感じる理由として、あてはまるものをすべて選んでください。

これらの結果から、後悔の背景には「成果が見えにくかったこと」だけでなく、子どもの心理的・身体的負担感が大きく関係していることがうかがえます。

調査結果⑥ 幼児期の習い事についてふりかえり(自由記述)

①「本人の意思・興味」を最優先すべきという意見

最も多く見られたのが、「親主導ではなく、子どもがやりたいことを尊重すべきだった/尊重してよかった」という声です。

・親の期待や不安で始めた習い事は続かない

・本人が楽しんでいた習い事は、結果的に自信や自己決定力につながった

・無理にやらせたものは、後から「かわいそうだった」「無駄だった」と感じやすい

習い事の成果よりも、主体性・納得感が評価の分かれ目になっていることがうかがえます。

習い事の「数」や忙しさへの負担感

次に多かったのが、量やスケジュールの過密さへの振り返りです。

・多すぎて子どもも親も「いっぱいいっぱいだった」

・送迎・宿題・発表会などの負担が想像以上に大きかった

・「週1〜2個くらいがちょうどよい」という声が多数

習い事そのものよりも、生活全体の余白が削られたことへの後悔が目立ちます。

 習い事の効果は「成果」より「経験」として評価されている

「直接役に立ったかどうか」よりも、経験そのものの価値を肯定する声も多く見られました。

・他校・他学年の子との交流に繋がった

・続けた経験が自信や粘り強さにつながった

・大学受験や進路に直接結びついたかは分からないが、無駄ではなかった

習い事は「スキル習得」よりも、人間的成長や経験値として評価される傾向があります。

英語・音楽など「継続が前提の習い事」の難しさ

特に英語やピアノなどについては、継続できたかどうかで評価が大きく分かれる傾向がありました。

・幼児期だけでやめてしまい、身についた実感がなかった

・続けられた家庭では「今も役に立っている」「得意分野になった」

・親が与えただけで、目的や見通しが曖昧だったという反省

継続性・目的設定の難しさが、後悔につながりやすい分野であることが読み取れます。

家庭環境・経済状況・地域差への言及

最後に、「理想はあっても現実的に難しかった」という声も一定数ありました。

・共働きで送迎が大変だった

・経済的理由で選択肢が限られた

・地方では習い事の種類が少なかった

習い事の選択は、家庭の価値観だけでなく、環境条件に強く左右されることも示されています。

本調査のまとめ

・大学受験を終えた親の約4人に1人が、幼児期の習い事について「必ずしも必要ではなかった」と感じている。
・幼児期の習い事の数は「2個前後」が最も一般的で、進学先による大きな差は見られなかった。
・習い事が3個以上になると後悔の割合が高まる傾向が確認された。
・習い事別に見ると、英語は開始時期や継続の難しさ等から振り返りの対象になりやすい一方、スイミングは納得度の高い習い事であることが分かった。
・幼児期の習い事に対する評価は、「誰の意思で、どのようなバランスで行っていたか」によって大きく左右されていることが、自由記述から明らかになった。

ひまわり教育研究センター
所長 上田 尚子

調査時期
 2026年1月13日〜1月15日

アンケート設計
イノベーションシステム株式会社
「ひまわり教育研究センター」
調査方法
インターネット調査
調査対象者

大学受験をした子供をもつ母親200人


<リリースに関するお問い合わせ先>

イノベーションシステム株式会社
ひまわり教育研究センター
所長 上田尚子
TEL 06-6307-1112
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会社概要

URL
https://www.himawari-child.com
業種
教育・学習支援業
本社所在地
大阪府大阪市淀川区西中島 NLC2号館7F
電話番号
06-6307-1112
代表者名
熊野貴文
上場
未上場
資本金
10万円
設立
2012年05月