PagerDuty、オープンハウスグループの導入事例を公開
直近45日間でアラート数を約47%削減。売上高1兆円を目指す急成長ビジネスのインフラ運用を「守り」から「攻め」の時間へと転換し、ビジネスのスピードに追随する体制を構築
インシデント管理ソリューションを提供するPagerDuty株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:山根伸行、以下:PagerDuty)は、PagerDutyを導入した株式会社オープンハウスグループ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福岡良介、以下:オープンハウスグループ)の事例を公開しました。

オープンハウスグループは、急激な事業成長を支えるITインフラの安定稼働を確保するため、PagerDutyを採用しました。本導入により、監視運用における担当者の負荷軽減や対応の標準化といった課題を解決し、インフラ運用を「守り」から「攻め」の時間へと転換するプロアクティブな組織文化の醸成を実現しています。導入前の課題
オープンハウスグループの情報システム部インフラストラクチャGは、グループ全体のITインフラや約300台に及ぶサーバーの運用を担っています 。PagerDuty導入以前は、監視ツールからの大量のアラート通知がすべてメールに集約されており、重要度の高いものを判別するのにも多大な時間と労力を要していました。大量の通知による確認作業の増大により、担当者の運用負荷が高まり、重要アラートの迅速な特定とエスカレーションにより一層の精緻化が求められていました。
PagerDuty導入の決め手と効果(3つのポイント)インシデント対応をさらに迅速化し、運用監視体制をより高度化するべく複数のツールを比較検討した結果、AWSやGoogle Cloudなどのマルチクラウド環境での横断的なアラート集約、適切な担当者への自動通知、AIが自動的にグルーピングを行う機能などが決め手となり、PagerDutyを採用しました 。
導入後、わずか2週間足らずで本稼働を開始し、以下の効果を実現しています 。
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ノイズの劇的削減と対応の迅速化:
AIが関連アラートを自動的にグルーピングする機能を活用し、重複したアラートや不要な通知を削減しました。これにより、直近45日間で総アラート数を1,885件から884件(約47%)削減することに成功し、エンジニアの負荷を根本から改善しています。
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適切な担当者への確実な通知:
設定したスケジュールに基づき、「今の担当者」へピンポイントで確実に通知を届ける仕組みを構築しました。誰が対応中かがコンソール上で即座に判明するようになり、チーム全体でのシームレスな連携と、業務の標準化を実現しました。
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「プロアクティブな姿勢」への文化変革:
ツールへの信頼が生まれ、未解決のアラートに対してチーム内での相互フォローが自然発生する環境へと劇的に変化しました。また、サイレント障害などの微細な障害予兆を早期に検知し、インシデントになる前に対応できる体制を構築しています。
今後の展望
PagerDutyは、オープンハウスグループが掲げる「守るだけのインフラから、攻めるためのインフラへ」という運用の高度化を、今後も強力に支援してまいります。同社が計画しているWebhookなどを活用した一次対応の自動化(自動復旧フローの構築)や、AIOpsによる予兆検知の推進に対し、当社のプラットフォームを通じて貢献します。最終的に、エンジニアがアラート対応に割いていた時間を「サービスの価値向上」へと転換し、「ビジネス影響ゼロの世界」を実現するためのインフラストラクチャーとして、同社のビジネス成長を支援いたします。
※事例詳細はこちらをご覧ください。
PagerDutyについて
PagerDuty株式会社は、デジタルオペレーション管理のグローバルリーダーであるPagerDuty, Inc.(NYSE:PD)の日本法人として、大規模なIT運用業務の効率化を支援しています。当社が提供する「PagerDuty Operations Cloud」は、インシデント管理、AIOps、自動化、カスタマーサービスオペレーションを統合した、柔軟で拡張性のあるプラットフォームです。Operations Cloudを採用することで、企業は運用障害のリスクやコストを軽減し、イノベーションの速度を高めることで収益を拡大できます。Fortune500の半数以上、Fortune100の70%近くがPagerDutyを現代の企業に不可欠なインフラストラクチャーとして採用しています。日本における顧客事例はこちらをご覧ください。
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