FireEyeとF5ネットワークス、統合セキュリティソリューションの提供に向けてグローバル・パートナーシップを締結

F5のアプリケーション デリバリ技術とFireEyeのアプリケーションおよびデータセンター向けの高度な脅威管理プラットフォームを統合、営業、展開、サポート体制もグローバルで一体化

高度なサイバー攻撃の対策製品・サービスで業界をリードするFireEye, Inc.（NASDAQ：FEYE、以下FireEye）とF5 Networks, Inc. （NASDAQ： FFIV、以下F5）は、企業セキュリティに対する複雑化する脅威の防止に向けて、グローバル・パートナーシップを締結したことを発表しました。これによりF5のアプリケーション デリバリインフラストラクチャとFireEyeのネットワークセキュリティによる先進的な脅威防御機能が統合した、包括的なセキュリティソリューションをお客様に提供することが可能となります。また今回の提携に基づき、グローバルレベルで営業、展開、サポート体制が一体化されるため、お客様には、エンドツーエンドで最良なトータルソリューションを提供できるようになります。

今回のパートナーシップ締結について、FireEyeのワールドワイドチャンネルおよびアライアンス担当バイスプレジデントであるスティーブ・パタキー（Steve Pataky）は次のように述べています。
「今回のF5との提携は、お客様にとってクリティカルな課題、すなわち事業発展を支えるためのITによる成長とセキュリティ構築の両立を実現します。私たちはこれまで、一貫してF5のビジネスを補完する製品とサービスを提供してきましたが、今回の提携を通じて、両者は、世界各国における多くの企業に対して、シームレスなセキュリティサポート体制を確立できるようになりました。」

企業のIT部門は、クラウドベースのアプリケーションおよびモバイル環境をサポートするとともに、ネットワークの信頼性、セキュリティおよびスピードを維持する必要性に迫られています。今回のFireEyeとF5の提携では、鍵となるアプリケーション デリバリ技術と先進的な脅威管理プラットフォームが統合され、アプリケーションの展開、パフォーマンス、セキュリティの強化をさらに加速します。具体的には、次のような利点をお客様に提供します。

・包括的なセキュリティソリューション
アプリケーション デリバリインフラストラクチャと先進的なコンテンツセキュリティ機能を統合。このコンテンツセキュリティ機能には、ネットワークのセグメント化とポリシー管理、プロトコル遵守、DDoS軽減、SSLインスペクション、先進的な脅威保護、侵入防止、脅威インテリジェンス、フォレンジック、アナリティクスなどの機能が含まれます。

・大量のネットワーク トラフィックが発生する環境でのパフォーマンス、拡張性、高度な可用性の確保
BIG-IP®プラットフォームのヘルスチェックモニタリングと負荷分散機能により、大量のネットワーク トラフィックが発生する環境でのパフォーマンス、拡張性、高度な可用性を確保。非常に要求の厳しいアプリケーション環境においても、拡張性と同時に複雑化する脅威からの保護を実現します。

・統合セキュリティ アーキテクチャ
統合されたセキュリティ アーキテクチャにより、増加する暗号化トラフィックへの視認性を改善することで、先進的なコンテンツ セキュリティ機能を推進。また、業界をリードする脅威インテリジェンスおよびイベントとアラートの集約により、社内でのセキュリティ情報の分断を軽減するとともに、会社全体にわたる悪意ある攻撃や違反に関する情報取得を迅速化します。

F5のビジネスデベロップメント担当シニアバイスプレジデントであるカルビン・ローランド（Calvin Rowland）は次のように述べています。
「今回の提携を通じて、アプリケーション デリバリ分野とネットワーク セキュリティ分野をリードする2社が力を結集することで、今日のセキュリティ分野における最も困難な課題に向けたお客様の対応を支援します。単なる技術の統合には留まらないパートナーシップ締結を非常に喜ばしく思っています。両社により一体化された事業参画とソリューション デリバリへの取り組みが、お客様に卓越したエクスペリエンスを提供するものと確信しています。」

Optivのパートナーリサーチ担当バイスプレジデントであるトッド・ウェバー（Todd Weber）氏は次のように述べています。
「サイバー セキュリティの問題にはさまざまな側面があり、FireEyeやF5のような業界をリードするセキュリティ ソリューション企業の技術によるソリューションを、IT担当者や業務プロセスと緊密に組み合わせた総合的な取り組みが求められます。信頼できる我々のパートナー2社による密接な協力を喜ばしく思うとともに、モバイル、クラウド環境でのお客様におけるアプリケーションとネットワークのセキュリティ改善を、両社と共に支援できることを楽しみにしています。」

Enterprise Strategy Groupのジョン・オルツィク（Jon Oltsik）氏は次のように述べています。
「今日、企業は幅広い範囲にわたって脅威に対する防御を行う必要性があるため、セキュリティへの総合的な取り組みを求めています。FireEyeとF5の提携により、データセンターとアプリケーションを対象とした検出と対策実施の組み合わせという、重要な機能がセキュリティ担当チームに提供されます。このパートナーシップにより、シンプルかつ論理的に防御力を高めるための価値ある手段を、CISO（最高情報セキュリティ責任者）にもたらします。」

■ FireEye（ファイア・アイ）について 
FireEye®は、次世代のサイバー攻撃から、世界中の民間企業や官公庁をリアルタイムで防御するために専用設計された、仮想マシンベースのセキュリティ・プラットフォームを発明した企業です。高度なサイバー攻撃は、次世代ファイアウォールやIPS、アンチウイルス、各種ゲートウェイなど、シグネチャベースのセキュリティ対策を容易にすり抜けてしまいます。FireEye®脅威対策プラットフォーム™は、攻撃ライフサイクル全体で、モバイル、Web、電子メール、ファイル・システムといった主要な攻撃経路にわたり、シグネチャを利用しないリアルタイムでダイナミックな脅威防御策を組織へ提供します。FireEyeプラットフォームの核となる仮想実行エンジンは、Dynamic Threat Intelligenceによって補完されており、サイバー攻撃をリアルタイムに検出・防御することができます。FireEyeのソリューションは、｢Forbes Global 2000｣企業の675社を含む、世界67か国以上の3,700を超える組織で利用されています。

FireEyeウェブサイト： http://www.fireeye.co.jp
FireEyeプラットフォームについて： https://www.fireeye.jp/products.html

FireEyeはFireEye, Inc.の登録商標です。その他すべてのブランド、製品、またはサービスの名前は、それぞれ該当する所有者の商標またはサービスマークである可能性があります。

■ F5ネットワークスについて
F5は、アプリケーションが、データセンター、クラウドサービス、従来型ネットワーク、SDNなど、あらゆるIT環境において、いつでも、どこからでも利用可能となる柔軟なソリューションを提供しています。F5のオープンで拡張性の高いフレームワークは、幅広いパートナーエコシステムとの協業を通じ、ITの適用範囲を広げ、最適なIT基盤の構築を可能にしています。また、F5のソリューションは、国内外のリーディング企業、サービスプロバイダー、公共機関のIT分野で広く採用され、最先端のクラウド、セキュリティ、モビリティ環境の実現に貢献しています。F5についてより詳しくは https://f5.com/jp/ をご覧ください。また、ツイッター（@F5Japan）、Facebookのアカウントから最新情報を発信しておりますので、是非ご覧ください。

F5とBIG-IPは米国およびその他の国におけるF5 Networks, Inc.の商標またはサービスマークです。ここに記載するその他すべての製品と企業名はそれぞれの所有権者の商標である場合があります。

※ 将来予測に基づく表明
本プレスリリースには、FireEyeとF5の間のパートナーシップ、ならびにそのパートナーシップに関連した特徴と利点にかかわる、期待、考え、計画、および目標に関する表明を含めた将来予測に基づく表明が含まれています。このような表明は「可能性がある」、「予定である」、「はずである」、「期待」、「計画」、「予想」、「確信」、「推定」、「予測」、「可能な」、または「引き続き」、あるいはそれらの否定形によって特定できる場合があります。これらの表明は予測に過ぎず、実際の結果は両社のいずれかがSECに提出した書類に記載されている多数の要因により、それらの表明に示されているものから大きく異なる可能性があります。これらの将来予測に基づく表明は、新たな情報、将来の事象、あるいは状況によって変化する場合があり、その全内容はこの注意書きによって明示的に限定を受けます。さらに将来予測に基づく表明は本プレスリリースの日付において行われるものであり、FireEyeとF5は本プレスリリースの日付以降に発生する事象または存在する状況を反映して、その将来予測に基づく表明を更新するいかなる義務または意図も明確に否認します。

※本報道資料は米国で2015年10月5日に発表したプレスリリースの抄訳版です。