プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
  • Top
  • テクノロジー
  • モバイル
  • アプリ
  • エンタメ
  • ビューティー
  • ファッション
  • ライフスタイル
  • ビジネス
  • グルメ
  • スポーツ

PR TIMESのご利用について

資料をダウンロード

三菱重工業株式会社
会社概要

レーザービームによる“金属3Dプリンター”の商用モデルを製品化 初号機を滋賀県工業技術総合センターに納入

三菱重工業株式会社

◆ デポジション方式で高速・高精度に積層、金属成分を変化させての積層や部品表面への追加造形なども可能に
◆ 両者が連携して提案型の販路拡大へ

三菱重工グループの三菱重工工作機械株式会社(社長:岩﨑 啓一郎、本社:滋賀県栗東市)は、レーザー金属積層造形技術を用いた“金属3D(三次元)プリンター”を製品化、初号機を2019年3月に地元の滋賀県工業技術総合センター(栗東市上砥山232)に納入しました。金属粉末材料をピンポイントで連続的にレーザー溶融点にノズル供給する独自のデポジション方式※1を採用することで、高速に多様な金属材料を積層できる商用モデルとしたものです。両者で連携して3D金属積層造形に関する技術のイノベーション創出に取り組みます。

この金属3Dプリンターは、三菱重工工作機械が培ってきたレーザー技術と位置決め制御技術をもって、次世代3D造形システムの構築を目指す技術研究組合 次世代3D積層造形技術総合開発機構(TRAFAM、前川 篤理事長)が参画する、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の研究開発プロジェクト※2にて開発を進めてきたものです。2017年10月にプロトタイプ機の開発を完了し、本格販売に向けた広告宣伝を始め、このたび小型部品の試作造形に特化したエントリーモデルを市場投入しました。

このデポジション方式は、二重になったノズルの真ん中をレーザービーム、その周りを金属粉末が通ってその集中点で溶融作用(直後に凝固する)が起き、ノズル走査(移動)で積層が進むというものです。金属粉末を敷き詰めて溶融・凝固積層により造形を完了した後で不要な未固化粉末を除去して造形物を取り出す方式(パウダーべッド方式)に比べて10倍以上の高速造形が可能で、金属粉末のムダも抑制できます。補修用途など部品表面への付加的な造形や異なる金属粉末の複層造形、大型部品の造形が可能であることから、加工段階における創意工夫や他の工作機械との複合活用により、大幅な用途拡大が期待されます。今後の普及段階では積層造形した金属材料の品質維持・管理が課題になることから、三菱重工工作機械では、造形状態を自動で監視・安定化させるモニタリングフィードバック機能、航空・宇宙分野などで使用されるチタン合金等造形に必要なシールド機能の開発にも取り組んでおり、実用化にめどをつけています。

滋賀県工業技術総合センターは2019年4月、工業技術総合センター敷地内に、新たに高度モノづくり試作開発センターを開設しました。同センター内に「金属粉末積層造形装置」を設置。ものづくり企業の新製品・新技術の創出を支援します。

三菱重工工作機械は、今後、滋賀県工業技術総合センターと連携しながら、この金属3Dプリンターのものづくり産業界における認知度向上とユーザー視点からの新たな用途開拓に力を注ぎ、レーザー加工装置を新事業の柱に育成していきます。

※1 指向性エネルギー堆積法(Direct Energy Deposition:DED)と言われ、熱エネルギーの集中を利用して材料を溶融する積層造形プロセスです。
※2 本製品は、NEDOの助成事業の成果も活用しています。

パウダDED方式3次元金属積層造形機 LAMDA​:
https://www.mhi-machinetool.com/products/detail/lamda.html

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー新規登録無料

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


種類
商品サービス
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

三菱重工業株式会社

48フォロワー

RSS
URL
https://www.mhi.com/jp/index.html
業種
製造業
本社所在地
東京都千代田区丸の内三丁目2番3号 丸の内二重橋ビル
電話番号
03-6275-6200
代表者名
泉澤 清次
上場
東証1部
資本金
2656億円
設立
1950年01月
トレンド情報をイチ早くお届けPR TIMESを友達に追加PR TIMESのご利用について資料をダウンロード