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TD SYNNEX株式会社
会社概要

“ニューノーマル時代のITインフラ”に焦点を当てたシネックスジャパン主催バーチャルイベント

「アフターコロナ時代の働き方」イベントを複数他社協賛のもと7/30より1ヶ月間開催

TD シネックス

シネックスジャパン株式会社(本社:東京 代表取締役社長:國持重隆、以下「シネックスジャパン」)は、7月30日(木)から8月28日(金)の期間におきまして、弊社主催バーチャルイベント「アフターコロナ時代の働き方 ~ニューノーマル時代のITインフラとは~」を開催いたします。
当イベントでは、“ニューノーマル時代のITインフラ”をテーマに、会期中は登録者がいつでも視聴可能なウェビナーや、ダウンロード可能な事例資料やホワイトペーパーを公開予定です。
新型コロナウイルス流行の第一波を経た今、各企業がテレワーク推進に向けた環境整備の中で何を優先すべきかの選択肢として、6つの展示テーマに分けシネックスジャパンならではのソリューションを紹介して参ります。
https://www.itmedia.co.jp/enterprise/special/et200798/index.html?partnerref=synnex#

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~6つの展示テーマでご紹介するソリューション~

  • サーバー管理自動化
  • 従量課金制ITインフラサービス
  •   SDN(Software Defined Networking)
  •   SD-WAN
  • ハイブリッドクラウド
  •  VDI構築

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この2月、3月辺りからコロナウイルスの影響を受け、突貫に近い形で行われてきたITインフラ整備も、数か月経ち、何が本当に必要なのかということを改めて見直す企業が増えています。そのような中、他部門と比較しIT部門はオンサイトで作業が必要と思われがちですが、新型コロナウイルス第二波の到来を前に、企業としてIT部門の働き方を見直す時期を迎えています。

また、今回のパンデミックだけではなく、日本は水害や地震などの自然災害のリスクの懸念材料も多いことから、事業継続計画(いわゆるBCP対策)を策定・運用する意味でも、IT部門のIT管理者が遠隔でのシステム管理については今後ますます重要性を増していくことが予想されます。

上記背景を踏まえての今回イベントですが、イベントでご紹介する新しい技術とソリューションが、ご来場いただく多くのお客様にとってのアフターコロナ時代に適した働き方改革の一助となることを願っております。

今後もシネックスジャパンは、目標、戦略、リソース、テクノロジーソリューションを共有することで、顧客、ビジネスパートナー、従業員が成功を収めることを支援します。
賢い投資、イノベーション、ソリューションベースの製品により、すべてのステークホルダーに対する企業価値を高めます。

シネックスジャパンについて
シネックスジャパンは、米国SYNNEX Corporation(※)の日本法人です。
シネックスジャパンは、従来の卸売ビジネスに加え、お客様の課題を解決するために国内外の製品・サービスを組み合わせたソリューション提案を行うことで、「ハイブリッドディストリビューター」としての付加価値を提供しております。また、eコマースやデジタルマーケティングにより、ビジネスパートナー様からエンドユーザー様まで幅広くサービスをご提供いたします。

※SYNNEX Corporationは全世界26ヵ国で225,000人以上の従業員が勤務し、IT製品を中心としたディストリビューション、ロジスティクス、 ソリューションを提供する、米国フォーチュン 500社(2020年130位)に選ばれているグローバルディストリビューターです。フォーチュン 500ランキングについての詳細な情報は、
http://www.fortune.com/ をご参照ください。

【本件に関するお問い合わせ】
〒135-8559 東京都江東区東陽6-3-1 東京イースト21ビジネスセンター2F
シネックスジャパン株式会社
デジタルトランスフォーメーション&マーケティング部門 マーケティング本部
E-mail : pr@synnex.co.jp

※掲載されている社名又は製品名は、各社の商標又は登録商標です。
©2020  SYNNEX Japan Corp.

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https://www.synnex.co.jp/news/news/20200729_VirtualEvent.html
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TD SYNNEX株式会社

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URL
https://www.synnex.co.jp/
業種
商業(卸売業、小売業)
本社所在地
東京都江東区東陽6-3-1 東京イースト21 ビジネスセンター 2F
電話番号
03-5665-8511
代表者名
國持 重隆
上場
未上場
資本金
18億3600万円
設立
1962年10月
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