シェアリングテクノロジー株式会社の「Call Data Bank（コールデータバンク）」導入事例インタビューを公開

【ABテスト公開】コールトラッキング比較検証で判明した「データの網羅性」の差〜有効問い合わせ数5.5%増、AIの学習材料（クエリ数）を15%拡張させた「AI広告運用の最適解」

株式会社ログラフ

2026年8月25日 10時00分

データ分析から新たなイノベーションを起こし、多機能コールトラッキングツール「Call Data Bank」などを提供する株式会社ログラフ（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO：藤本勝幸、以下「当社」）は、「Call Data Bank」を導入したシェアリングテクノロジー株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役CEO：片山善隆、以下「シェアリングテクノロジー」）の導入事例インタビュー記事を公開しました。

シェアリングテクノロジーでは、他社コールトラッキングツールを利用して運用型広告の最適化を行っていましたが、媒体AIの学習効率向上と、さらなる広告成果の拡大に向けた新たなアプローチを模索していました。ログラフからの提案を機に実施した「コールデータバンク」へのリプレイスに向けたABテストにより、CV計測クエリ数を15%拡張させ、有効問い合わせ数の5.5%増を実現。

データの「密度」と「正確性」が媒体AIの学習効率を高めることを実証し、中長期的なスケールを可能にする質の高い計測基盤を構築しました。

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■ 導入背景と成果

シェアリングテクノロジーは、「新たな仕組みで、安心な暮らしを、」をミッションに掲げ、ライフサービス領域におけるマッチングプラットフォーム（「生活110番」等）を全国展開しています。

事業特性上、緊急を要するお電話（入電）によるコンバージョン（CV）が多く、広告成果を正確に把握するためには電話計測が不可欠な状況でした。

これまで他社のコールトラッキングツールを利用して一定の計測環境を構築していましたが、ログラフより「計測ツールのロジックを変更し、媒体AIへフィードバックするデータの『密度（情報量）』と『正確性』を高めることで、さらなる広告成果の向上が見込める」との提案を受けました。

当初、ツール変更による効果は未知数であったものの、「データの質がAIの判断を大きく左右する」という仮説のもと、同一条件下での厳密なABテストの実施に至りました。

「コールデータバンク」による検証の結果、既存ツールでは入電と紐付けができていなかった検索キーワードの可視化に成功。データの網羅性が高まったことで媒体AIの学習精度が向上し、有効問い合わせ数の純増という確かな成果を生み出しています。

＜導入前の状況と潜在的な課題＞

・電話経由のコンバージョンが非常に多いため、運用型広告の最適化において正確な電話計測が必要不可欠であり、すでに他社ツールを用いた計測基盤は構築されていた

・「計測ツールが取得するデータの質（密度と正確性）が、媒体AIの学習効率に直結する」というログラフからの提案により、検証を実施した

＜導入後の成果＞

・データの網羅性向上：CVが計測された検索クエリ数が15%増加。既存ツールでは見えていなかった成果（CV）が可視化され、AIの学習材料となるデータが大幅に拡張された

・有効問い合わせ数の純増：自動入札の学習精度が向上したことで、ターゲット精度の高いクエリへの入札が強化され、最終的な有効問い合わせ数が5.5%増加した

・無駄な投資の抑制：CV0（ゼロ）クエリへの広告配信比率が4.4%改善。質の高いデータを基盤に無駄な入札を抑え、より効率的な運用が可能になった

・中長期的な運用基盤の構築：AIの判断材料となる精緻で質の高いデータ基盤が構築できたことで、今後のさらなるCPA適正化と、持続的な事業スケールに向けた強固な土台が完成した

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■ シェアリングテクノロジー株式会社について

会社名：シェアリングテクノロジー株式会社

所在地：〒450-6319 愛知県名古屋市中村区名駅1-1-1 JPタワー名古屋19F

代表取締役 CEO：片山善隆

設立：2006年11月24日

コーポレートサイト：https://www.sharing-tech.co.jp/

■ 「Call Data Bank（コールデータバンク）」について

当社が提供する「コールデータバンク」は、Webブラウザ上の行動履歴と電話の着信履歴を紐づけ、これまで分断されていたオンラインとオフラインのデータを統合・一元管理し、高度な効果測定を可能にするコールトラッキングツールです。Web広告の流入経路や検索キーワードなどのオンラインデータと、実際の電話問い合わせデータを自動で紐づけてデータベース化。どの施策が電話での成果（コンバージョン）に繋がったのかを正確に可視化・分析できるようになり、マーケティング投資の精度や意思決定のスピードを高めます。

製品紹介サイト：https://call.omnidatabank.jp/