株主総会シーズンを前に、取締役会とCEOの「協働力」に注目集まる

マッキンゼーアンドカンパニー、日本語インサイト「ワンチームで価値創出を加速する: 取締役会とCEOの連携を強化する3つの方法」を公開

【プレスリリース】

報道関係各位

2026年５月20日

マッキンゼー・アンド・カンパニー

マッキンゼー・アンド・カンパニー（日本代表：岩谷直幸）はこのたび、取締役会とCEOの協働のあり方をテーマにした最新インサイト「Better Together: Three Ways to Boost Board–CEO Collaboration」の日本語版「ワンチームで価値創出を加速する: 取締役会とCEOの連携を強化する3つの方法」を公開しました。

6月の株主総会シーズンを目前に控え、日本企業ではコーポレートガバナンス改革の実効性や、取締役会の役割強化に対する関心が一段と高まっています。人的資本、AI、地政学リスク、サイバーセキュリティなど、経営アジェンダが急速に複雑化するなか、取締役会が「監督機能」にとどまらず、CEOとどう建設的に連携し、中長期の価値創造を支えるかが、企業価値を左右する重要テーマとなっています。 

マッキンゼーのグローバル調査では、取締役の3分の2が「取締役会の役割は過去2年でより複雑になった」と回答。一方で、「CEOと非常に効果的に協働できている」と答えた取締役会は3分の1にとどまりました。 

本インサイトでは、成果を上げている取締役会に共通するポイントとして、以下の3点を提示しています。

* 効率的かつ実効性の高い取締役会運営

* CEOとの率直かつ継続的なコミュニケーション

* 信頼と建設的対話を促すボードカルチャーの醸成

日本では、PBR改善要請やアクティビスト対応、サステナビリティ経営などを背景に、社外取締役への期待が拡大しています。加えて、AI戦略や人的資本開示など、従来の財務中心の議論では対応できないテーマが急増しており、取締役会とCEOの関係性そのものが、企業の競争力に直結する時代に入っています。

マッキンゼーでは、「取締役会は経営を監督する存在であると同時に、CEOにとって最も重要な経営判断を支える伴走者である」と考えています。本インサイトは、日本企業が今後のガバナンス高度化を進めるうえでの実践的な示唆を提供するものです。

記事はこちら

https://www.mckinsey.com/jp/our-insights/better-together-three-ways-to-boost-board-ceo-collaboration

マッキンゼー・アンド・カンパニー

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