JTG証券の外国債券の情報サイトを、生成AIを活用した動画を導入していく外債情報サイト「GAISAIラボ」として全面リニューアル！

Ｊトラストグローバル証券株式会社

2024年10月7日 09時00分

　JTG証券（正式名称：Ｊトラストグローバル証券株式会社、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：矢田耕一）は、2024年10月4日に外国債券（以下、「外債」という。）の動画情報サイトを「GAISAIラボ」として全面リニューアルいたしました。本サービスでは、これまで提供しておりました外債の解説動画に加えて、生成AIを活用した動画を順次導入していくことで、お客さまに対しスピーディーにわかりやすい情報の提供を推進してまいります。また、当社の公式Youtubeチャンネルも同時にリニューアルいたしましたのでお知らせいたします。

　個人向け債券ビジネスのトップハウスを目指し、債券のスペシャリスト集団である5バリューアセット株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：斉藤彰一）と2024年6月の業務提携から共同提供してきました債券やマーケット関連情報等のタイムリーな動画・レポート配信は、本サービスを通じてより一層促進してまいります。JTG証券は多彩な投資情報の提供に加えて、債券ラインナップの拡充や生成AIの活用を通じてお客さまに多様な投資先と運用機会を提供してまいります。

外債情報サイト「GAISAIラボ」

今回のリニューアルを通じて、デザインを一新し、債券投資をより多くの方に身近に感じていただけることを目指しております。動画サイトでは、「発行体概要」、「マーケット動向」、「トピックス」、「セミナー」、「上田塾」のカテゴリ別に整理したインターフェースデザインを導入、ユーザーフレンドリーな構造としました。

GAISAIラボ：https://www.jtg-sec.co.jp/bond/gaisai-lab.htm

公式Youtubeチャンネル

公式Youtubeチャンネルでは、外債動画に加えて、当社アンバサダーの高島彩さん出演のTVCMや、石原良純さんとのプライベートバンキングについての特別対談インタビューなどの動画を掲載しております。

公式Youtubeチャンネル：https://www.youtube.com/@JTGsec_Official

5バリューアセット社との業務提携について

　異次元の金融緩和が10年余り続いた日本で日本銀行による正常化された新たな金融政策が7月から開始されました。円金利の上昇に伴い金融市場や家計、企業活動に起こり得る変化に注目が集まっております。貯蓄から投資へ個人資産が動く中で、債券は株式に比べ相対的に価格変動リスクが低く、また、満期までの保有を基本とすることで売買頻度が少なくなり、売買手数料等の負担を小さく抑えられることから、個人投資家にとっての有用な投資手段の一つになり得えます。特に、「金利がある世界」にて、債券投資は有効な資産運用ツールの一つになると考えております。

　個人向けのグローバル債券分野で独自のビジネスモデルと比較優位性を有するJTG証券と５バリュー社の両社は、単なる金融商品仲介業に係る業務委託契約に留まらず、業務提携により共に協力して個人投資家向け債券市場のさらなる発展に向け尽力し、その協業を通じて相互の発展を目指しております。

会社名：５バリューアセット株式会社

金融商品仲介業者近畿財務局長（金仲）第 437 号

仲介契約先：東海東京証券、楽天証券、マネックス証券、SBI証券、JTG証券

所在地：大阪府大阪市大深町4-20 グランフロント大阪タワーA29階

代表者：斉藤彰一

ホームページ：https://5va.co.jp/

お取引にあたってのご留意事項

当社で取扱う商品等へのご投資には､所定の手数料や諸経費をご負担いただく場合があります。また､各商品等には為替や価格の変動等により損失を生じるおそれがあります。商品毎に手数料およびリスクは異なりますので､当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書等をよくお読みください。

JTG証券について

JTG証券は、創業から60年を超え、2022年にはJトラスト株式会社（東証スタンダード上場　証券コード：8508）グループの一員として新体制でリスタートした、歴史と革新が共存する証券会社です。

「お客さまをはじめとするすべてのステークホルダーから信頼され､金融機関として持続的に社会に貢献できる会社を目指す」という理念のもと､外部環境がどのように変化してもその変化に適切に対応し､既成概念にとらわれない質の高いサービスと革新的なアプローチを通じて､お客さまへ新しい付加価値を提供することを使命としています。

「海外投資のJTG証券」「ベンチャー企業を応援するJTG証券」「ウェルスマネジメントのJTG証券」という3つのコア領域において付加価値創造に取り組んでまいります。