満足度98.6％！「拍手が、握手に変わる。」──称賛が組織を動かす、リクルート流カルチャーの正体　「カルチャーデザイナーシンポジウム2026」を実施

リクルート創業者がつくった“カルチャー”の正体〜今も成長し続ける企業の源流に迫る〜

株式会社ゼロイン

2026年8月31日 10時00分

総務コンサルティング・BPOサービスを事業とする株式会社ゼロイン（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大條充能）は、株式会社リクルートの組織カルチャーから企業成長のヒントを学ぶシンポジウム「リクルート創業者がつくった“カルチャー”の正体〜今も成長し続ける企業の源流に迫る〜」を、2026年7月15日（水）にビジョンセンター新橋（東京都千代田区）で開催しました。

本シンポジウムには104名の方からお申し込みいただき、大勢の参加者を前に、リクルートにゆかりのある登壇者5名が「リクルートの組織カルチャーがどのようにつくられたか」をテーマに活発な議論を交わしました。

登壇者には、『起業の天才！』の著者で経済ジャーナリストの大西康之氏、『Deep Skill』の著者で株式会社インキュベータ代表取締役の石川明氏、宇野康秀氏らとともに株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア株式会社）を創業した前田徹也氏、元ゼロイン取締役で現株式会社OFC代表取締役の並河研氏を迎え、ゼロイン代表取締役の大條充能と、リクルートの時代の実体験を交えた議論が行われました。

参加者アンケートでは、「楽しかったです。元気が出ました」「総務は仕掛け人。大納得です」といった感想が寄せられ、満足度は98.6％と非常に高い評価を得ました。また、アンケート回答者の90.0%の方が「自身の組織づくりに活かせそうな気づきがあった」と回答しました。

「カルチャーデザイナーシンポジウム2026」ダイジェスト動画

カルチャーデザイナーシンポジウムとは

カルチャーデザイナーシンポジウムは、組織のカルチャーをデザインするすべての人を対象に、株式会社ゼロインが定期的に開催するシンポジウムシリーズです。株式会社ゼロインでは、部署の枠を越えて組織の“らしさ”を育み、独自のカルチャーを組織全体に浸透させる役割を「カルチャーデザイナー」と呼んでいます。

労働人口減少に伴う人材獲得の難化や、リモートワーク普及による帰属意識の希薄化、定着率の低下といった課題を多くの企業が抱える中で、組織カルチャーへの共感はますます重要視されています。「AIが人の仕事を奪う」という議論もありますが、組織のらしさを育み、カルチャーを浸透させることは、人にしかできない仕事です。

第2回となる今回のカルチャーデザイナーシンポジウムでは、リクルート出身の経営者や、リクルートの組織カルチャーに精通する専門家、総勢5名が登壇しました。成長を続けるリクルートの事例をもとに、総務・人事・経営企画など、組織を支えるバックオフィスがカルチャー形成に果たす役割について、二部構成のセッションを通じてひも解いています。登壇者の体験談が語られるたびに笑いが起き、和やかな雰囲気の中で議論が進みました。参加者の頷く様子やメモを取る姿が終始見られ、組織づくりに役立てられる情報をお持ち帰りいただきました。また、シンポジウム後の懇親会でも、多くの交流が見られました。

※118名にお申し込みをいただいた第1回カルチャーデザインナーシンポジウム「AI時代における総務の存在意義」の詳細はこちら
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000019.000007933.html

カルチャーデザイナーシンポジウム当日のレポート

第一部：リクルートの成長を支えた「文化をつくる総務」

第一部では、並河研氏の進行のもと、石川明氏、大西康之氏、大條が、リクルートの急成長期を支えた総務のあり方を語りました。当時のエピソードを振り返り、会場が笑いに包まれるシーンも多くあり、盛り上がりを見せました。

「組織活性化の三大要素」としての人事異動・社内イベント・レイアウト変更
リクルートの創業メンバーの一人であった大沢武志氏は、リクルートの心理学的経営を築いた人物です。大沢氏が唱えた組織活性化の三大要素「人事異動」「社内イベント」「レイアウト変更」は、大條がリクルートで総務を担当していた際に求められていた要素でした。当時、組織活性化のためにリクルートが行っていた施策として次の事例を紹介しました。

①社内イベント：全社規模で年間約20件、部門単位を含めると年間100件以上の社内イベントを総務が支援し、部門を越えた「斜めのコミュニケーション」を創出。山手線一周ウォーキングのような一晩かけたイベントなどを通じて、「この人と働きたい」という感覚が自然と醸成されていきました。

②人事異動：リクルートでは当時、自己申告制度と異動発令により年間約30%の異動を意図的に生むことで、退職率を約5%に抑制し、エンゲージメントの高い状態を実現していました。社内イベントでの斜めのコミュニケーションをきっかけに部署異動を希望する事例もありました。

③レイアウト変更：人事異動に伴って総務が毎週末のようにレイアウト変更を行いました。異なる部署が混在するオフィスを意図的に設計することで、部門を越えたコミュニケーションを創出していました。

こうした取り組みを通じて、異なる部署が混在する「カオス」をつくったことで、普段の業務では交わらない社員たちによる新規プロジェクトの提案やイノベーションが生まれていた、と語られました。

「称賛の文化」が当事者意識を育てる

リクルートでは、部門が目標を達成すると、社内放送でお知らせが入り、総務チームは鮨とビールを持って目標達成した部署に駆けつけ、広報チームは垂れ幕を準備して達成者にインタビューを行いました。さらに、武道館のステージで8,000人に囲まれながら表彰する場を設けるなど、称賛を"体験"として意図的に設計していました。

大西氏は、「拍手が握手に変わった瞬間、その人はもうこちらのもの」という元リクルート社員の言葉を紹介し、称賛の積み重ねによって、社員一人ひとりに「会社や仲間のために動こう」とするリクルート特有の圧倒的な当事者意識が育まれていたと語りました。また、リクルートが逆風のなかでも成長を続けられた要因について、多数のリクルート関係者に取材した経験から、「人に本気で投資し、いかに燃えて働いてもらうかを日本で一番真剣に考えたことにある」と評しました。

第二部：参加者の悩みに答えるライブセッション

第二部では、前田徹也氏のファシリテーションのもと、参加者から事前に寄せられた組織づくり・キャリア形成のリアルな悩みに、石川明氏と大條が壁打ち形式で答えるライブセッションを行いました。『すごい壁打ち』の著者である石川氏と、リクルート社内報『かもめ』のお悩み相談コーナー「大篠充能の愛と怒りの地平線」をリクルート在籍時から35年以上にわたり担当している大條が、事前アンケートとリアルタイムで集まった悩みをもとに、熱気あふれる対話を展開しました。以下、質問と回答の抜粋をご紹介します。

Q. テレワークや客先常駐で働く社員が多く、役員と現場が交わる機会がない。お金をかけずに雑談のきっかけをつくるには？

A. 社内イベントで社員が自然に交わる機会をつくることが、エンゲージメントにつながります。

物理的に離れた環境で働く社員が多い組織において、役員と現場の接点をどうつくるかという問いに、大條は、ゼロインで実践している社員旅行制度「ZT（ZEROIN TOUR）」を事例として紹介しました。ZTは、社員が「やってみたいこと」を自由に企画し、企画に賛同する仲間が4名以上集まれば成立する制度で、毎年多彩なツアーが生まれています。大條は「昨年の延べ参加率は100%超え。自分の予算を使い切った後に、自腹で何度も参加するメンバーもいる」と語り、趣味嗜好を通じて役員・部長・メンバーが小グループで自然に交わる場として機能していると説明しました。

ZTで生まれた斜めの関係は、仕事の壁にぶつかった際の相談先となり、社員が離職を思いとどまるケースも生まれているとして、「縦のコミュニケーションだけで辞めていく社員が多い。斜めの関係をつくることが、エンゲージメントを守る一番の近道だ」と強調しました。

Q. トラブルが起きると犯人探し、会議では評論家ばかり。この「指示待ち・他人ごと」な空気をどう壊すか？
A.　「あなたはどうしたい」を聞くことで、当事者意識を持たせることができます。

組織の当事者意識をどう育てるかという問いに対し、石川氏は「『あなたはどう思う？』ととにかく聞き続けることしかない」と断言しました。問い続けることで、問われる側も次第に「また聞かれる」と意識するようになり、当事者として考える習慣が生まれると語りました。

大條は、リクルート在籍時に大沢氏から受けた問いかけのエピソードを紹介しました。改善を意見したところ「それは評論家だ。大條はどうしたいのか」と返され、「自分はこうしたい」と答えた瞬間に予算と権限を与えられたといいます。「提案は、自分が当事者として動く覚悟とセットでなければならない」と語りました。
また大條は、入社3年目に西武球場で開催した運動会で「ソアラが当たる宝探し」を企画したところ、実際は「マルイの自転車」だったため大ブーイングを受け、イベント担当を外された失敗談を披露しました。しかし20年後、当時の参加者から「20年経っても鮮明に覚えているのは、一番いいイベントだったからだ」と感謝の言葉が届いたといいます。「失敗も20年経てば成功に変わる。だから諦めずに、『自分はこうしたい』をやり続けてほしい」と、会場に向けてエールを送りました。

Q. カルチャーは狙ってつくるもの？それとも積み重ねの結果できるもの？
A.　狙ってつくるものです。カルチャーを浸透させるには、辛抱強く積み重ねるべき施策もあります。

セッションの締めくくりとなった問いに、大條は「トップのメッセージを、ブレずに発信し続けることが出発点だ」と答えました。自身もコロナ禍をきっかけに、5分の動画を全社員に毎週配信し、年間50本以上のトップメッセージを5年にわたって伝え続けてきたといいます。「社長が目指す方向性を社内に浸透させ、総務・人事がトップのメッセージを後押しする仕組みをつくることが、カルチャーづくりの第一歩だ」と語りました。

石川氏は「カルチャーは放っておいてできるものではない。事業をサステナブルに続けるために、どんな文化が必要かを体系的に考え、人事評価・組織形態・社内イベントをセットで設計する。したたかに、計算して、つくりにいくものだ」と力強く語りました。

セッションは、「AIや新しい仕組みがどれだけ導入されても、カルチャーは人がつくるもの」というメッセージと、「リクルートの創業期から受け継がれてきた、社員を本気で動かすための設計思想は、現代の組織づくりにも活かすことができる」という二つのメッセージで締めくくられました。

アンケート結果

カルチャーデザイナーシンポジウム2026の満足度

今回のカルチャーデザイナーシンポジウム2026では、アンケート回答者の98.6%が「満足」または「やや満足」と回答しました。前年の満足度97.0%を上回る結果となりました。参加者からは次のような声が寄せられました。

【参加者の声】

リクルートの組織風土が形成された過程や、そこに込められたこだわりがよくわかりました。「自分のために学び、自分のために働け」という言葉は金言だと思いました。
楽しかったです。元気が出ました。
「自分の会社はこう」「自分のやることはこう」とこり固まっていた部分があることに気づき、まだまだやれることがある、いろんな挑戦や変化を起こせるという可能性を感じました。
柔軟な発想が求められているわけではなく、本質的な発想を実行するという当たり前だが難しいことをやってきたということがよくわかりました。今、話題になっている「コミュニケーション」や「出会い」「人的資本」などをリクルートがすでに行っていたということがわかりました。
総務は仕掛け人。大納得です。

ご自身の組織づくりに活かせそうな気づきの有無

アンケート回答者の90.0%が、今回のシンポジウムで「自身の組織づくりに活かせそうな気づきがあった」と回答しました。リクルートでの具体的な経験や組織の仕組みが、自社への活用イメージにつながったと考えられます。

【参加者の声】

性善説にもとづき、個が能力を最大化させるための人事異動、社内イベント、レイアウト変更などの具体的な施策について、できるところから取り入れていこうと思いました。
現在運用している仕組みの、さらなる効果的な活用や、新規に検討中の施策へのアイデアや気づきが生まれました。
接点づくりに取り組んでいるが、アイデアとして間違えていないと感じることができました。

懇親会の様子

シンポジウム後には、希望者による懇親会を実施しました。44名の方が、登壇者に直接質問をしたり、参加者同士で名刺交換をしたり、同じ興味や課題を抱える参加者同士のつながりも生まれ、会場は大いに盛り上がりました。

総括

2回のシンポジウムを通じて、「カルチャーは制度ではなく、人がつくるものだ」という一貫したメッセージを届けてきました。総務・人事・経営企画など、組織を支えるすべての人が斜めのコミュニケーションを設計し、称賛の文化を育て、経営に届く言葉で価値を伝える——そうした「カルチャーデザイナー」としての役割を担えるという視点は、参加者アンケートでも「総務は仕掛け人」「ディフェンスラインを押し上げる総務」といった言葉で表れています。

ゼロインは今後もこのシンポジウムシリーズを継続し、さまざまな切り口から「カルチャーとは何か」「どうすれば組織のカルチャーをデザインできるのか」を探求し続けます。バックオフィスの可能性を広げ、「カルチャーデザイナー」という新たな役割をバックオフィスに根付かせていくことが、ゼロインの使命です。

講師プロフィール

大西康之（おおにしやすゆき）

ジャーナリスト・ノンフィクション作家

1965年生まれ、愛知県出身。1988年早稲田大学法学部卒業後、株式会社日本経済新聞社入社。欧州総局（ロンドン）駐在、日経ビジネス編集委員等を経て2016年独立。リクルート創業者・江副浩正を題材にした『起業の天才！江副浩正 8兆円企業リクルートをつくった男』（東洋経済新報社）は講談社ノンフィクション賞候補となり、日本を代表する経済ジャーナリストとして活躍。

石川明（いしかわあきら）

株式会社インキュベータ代表取締役
1988年株式会社リクルート入社後、一貫して新規事業を担当。リクルートの企業風土の象徴である新規事業提案制度「New RING」の事務局長として1,000件以上の起案に携わる。その後リクルートの社員として総合情報サイト「All About」の創業に参加（2005年JASDAQ上場）。2010年に独立、株式会社インキュベータを設立。著書に『Deep Skill』（ダイヤモンド社）、『すごい壁打ち』（サンマーク出版）等がある。大学院大学至善館特任教授。

並河研（なみかわけん）

株式会社OFC 代表取締役

1961年生まれ。1984年株式会社リクルート入社。広報室にて社内報編集と全社社員総会・周年行事をプロデュース。情報誌副編集長、映像制作プロデューサー等を歴任後、2002年に独立。企業のインターナルコミュニケーションに特化したイベント・映像・社内報制作を手がける。2009年より株式会社ゼロイン取締役、2019年より取締役副会長を経て2023年退任。現在は社会人アメリカンフットボール協会理事長（代表理事）も兼任。

前田徹也（まえだてつや）

株式会社ワークスエンターテイメント代表取締役
1963年生まれ、京都府出身。明治学院大学卒業後、株式会社リクルート入社、総務部オフィスレイアウト担当に配属。1989年、宇野康秀氏らとともに株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア株式会社）を創業し取締役就任。新卒採用コンサルティングや人材派遣・紹介事業を牽引し、2000年のJASDAQ上場後退任。2006年、株式会社ワークスエンターテイメントを設立し代表取締役就任。組織改善・経営コンサルティングをベースとした人事領域での事業を展開する。

大條充能（だいじょうみつよし）

株式会社ゼロイン代表取締役社長兼 CEO

1984年株式会社リクルート入社。総務部にて社員向け全社イベントを担当し、まれな才能でリクルートのお祭り男として注目されるように。1991年から始めた社内報での破天荒な人生相談コラムが評判となり、『ダ・ヴィンチ』など同社発行のメディアに拡大、キラーコンテンツとなる。1997年リクルートを退社、翌年株式会社ゼロインを設立。『熱いぜ！！悩まない人生方法』（宙出版）、『社会人のオキテ』（実業之日本社）『空気を読むな、温度を測れ！』（ポプラ社）など著書多数。