東京証券取引所マザーズ市場への上場承認に関するお知らせ
株式会社MTG(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:松下剛/以下「当社」)は、本日、株式会社東京証券取引所より、東京証券取引所マザーズ市場への新規上場を承認されましたことをお知らせいたします。
なお、上場日は2018年7月10日(火)を予定しております。
なお、上場日は2018年7月10日(火)を予定しております。
ここに謹んでご報告申し上げますとともに、当社ブランド・商品をご利用の皆様、お取引先様、株主様をはじめ当社に関わる全てのステークホルダーの皆様に、これまでのご支援、ご高配に心より御礼申し上げます。
当社は、「ブランド開発カンパニー」として、ReFaやSIXPADなど、BEAUTY・WELLNESSの領域で革新的なブランドを次々と生み出してまいりました。今後もお客様に長く愛され続けるブランドづくりを進めると同時に、グローバルにおける事業拡大を従業員一丸となって邁進し、日本発のブランドを世界へ発信してまいります。
引き続き、変わらぬ厚誼を賜りますよう、お願い申し上げます。
新規上場に関する詳細につきましては、東京証券取引所のウェブサイトをご覧ください。
・URL:https://www.jpx.co.jp/listing/stocks/new/index.html
株式会社MTGについて
MTGは、クリエイション・テクノロジー・ブランディング・マーケティングの4つのファクターを融合させ、革新的なブランドを創出する「ブランド開発カンパニー」です。自社開発のみならず、大学との産官学の共同研究や、他企業との共同開発に取り組み、BEAUTY・WELLNESSの領域において事業を展開、お客様に感動を与え続けるJAPANブランドを世界へ発信しています。
代表ブランドとしては、新たな美容価値を追求し続けるオムニビューティーブランド「ReFa」、世界的な美のアイコン、マドンナがプロデュースする究極のスキンケアブランド「MDNA SKIN」、世界No.1フットボーラー、クリスティアーノ・ロナウド選手と共同開発したトレーニング・ギア「SIXPAD」、浅田真央さんをブランドパートナーに迎えたウォーターサーバーブランド「Kirala」。
MTGコーポレートサイト: https://www.mtg.gr.jp/
※ご注意
この文書は、当社株式の東京証券取引所への新規上場の承認について一般に公表することのみを目的とする記者発表文であり、日本国内外を問わず投資勧誘等を目的に作成されたものではありません。投資を行う際は、必ず当社が作成する「新株式発行及び自己株式処分並びに株式売出届出目論見書」(及び訂正事項分を含む。)をご覧いただいたうえで、投資家ご自身の判断で行うようお願い致します。また、この文書は、米国における証券の販売の勧誘ではありません。1933年米国証券法に基づいて証券の登録を行うか、又は登録義務からの適用除外を受ける場合を除き、米国においては証券の募集又は販売を行うことはできません。なお、本件においては米国における証券の募集は行われません。
当社は、「ブランド開発カンパニー」として、ReFaやSIXPADなど、BEAUTY・WELLNESSの領域で革新的なブランドを次々と生み出してまいりました。今後もお客様に長く愛され続けるブランドづくりを進めると同時に、グローバルにおける事業拡大を従業員一丸となって邁進し、日本発のブランドを世界へ発信してまいります。
引き続き、変わらぬ厚誼を賜りますよう、お願い申し上げます。
新規上場に関する詳細につきましては、東京証券取引所のウェブサイトをご覧ください。
・URL:https://www.jpx.co.jp/listing/stocks/new/index.html
株式会社MTGについて
MTGは、クリエイション・テクノロジー・ブランディング・マーケティングの4つのファクターを融合させ、革新的なブランドを創出する「ブランド開発カンパニー」です。自社開発のみならず、大学との産官学の共同研究や、他企業との共同開発に取り組み、BEAUTY・WELLNESSの領域において事業を展開、お客様に感動を与え続けるJAPANブランドを世界へ発信しています。
代表ブランドとしては、新たな美容価値を追求し続けるオムニビューティーブランド「ReFa」、世界的な美のアイコン、マドンナがプロデュースする究極のスキンケアブランド「MDNA SKIN」、世界No.1フットボーラー、クリスティアーノ・ロナウド選手と共同開発したトレーニング・ギア「SIXPAD」、浅田真央さんをブランドパートナーに迎えたウォーターサーバーブランド「Kirala」。
MTGコーポレートサイト: https://www.mtg.gr.jp/
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この文書は、当社株式の東京証券取引所への新規上場の承認について一般に公表することのみを目的とする記者発表文であり、日本国内外を問わず投資勧誘等を目的に作成されたものではありません。投資を行う際は、必ず当社が作成する「新株式発行及び自己株式処分並びに株式売出届出目論見書」(及び訂正事項分を含む。)をご覧いただいたうえで、投資家ご自身の判断で行うようお願い致します。また、この文書は、米国における証券の販売の勧誘ではありません。1933年米国証券法に基づいて証券の登録を行うか、又は登録義務からの適用除外を受ける場合を除き、米国においては証券の募集又は販売を行うことはできません。なお、本件においては米国における証券の募集は行われません。
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