<2019年映像コンテンツ利用実態分析>SVOD利用率がDVD・BDレンタル/セル超え、映画館とSVODの相互利用は拡大

映像コンテンツ視聴サービスを利用するユーザーとその利用実態に関する注目の調査結果

映画・映像エンタテインメント関連に特化したマーケティングデータ分析・レポート提供を行っているGEM Partners 株式会社(ジェムパートナーズ 代表取締役/CEO 梅津 文 東京都港区)は、映像コンテンツ視聴サービスを利用するユーザーとその利用実態に関する分析レポート「動画配信/放送/ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート」の2019年調査版を、12月12日(木)に発行いたします。

2019年有料サービスの契約形態別利用率2019年有料サービスの契約形態別利用率

 

本レポートは「契約形態(定額制、レンタル、購入、無料)」と、「鑑賞形態(動画配信、放送、ビデオソフト)」を組み合わせて市場を幅広く捉えたもので、日本在住の15~69歳の男女19,914人を対象に調査いたしました。動画配信とビデオソフトのユーザーの重なりや、動画配信における同一サービス内の併用状況などを分析することで、ホームエンタテインメント市場全体がこの1年でどう変わったのか、どう動いているかを把握できる、年1回発行のレポートです。

今回のレポートでは、DVD・BDのレンタルやセルといったフィジカル市場の利用率が縮小している一方で、定額制分野におけるSVOD(定額制動画配信サービス)の利用率が堅調に伸びていることが分かりました。SVOD利用率増加の背景をレポートから抜粋し、注目の調査結果としてお知らせいたします。

1:SVODの利用率がDVD・BDレンタル/セルを上回る

「定額制」「レンタル」「購入」「無料」といった契約形態別に利用率を調査したところ、「定額制」と「レンタル」「購入」分野で注目すべき動きがありました。「定額制」では、SVOD(定額制動画配信サービス:Subscription VOD)の利用率が昨年に続き堅調に伸び、今回の調査で昨年比+3.6ptの22.2%を記録。昨年僅差で超えた有料放送を大きく引き離す結果となりました(図1)。

一方で、「レンタル」「購入」分野におけるビデオソフト(図1青線)の動きに着目すると、DVD・BDレンタルは昨年比-3.6ptの21.6%。DVD・BDセルもこれまで微減傾向でしたが、今年は昨年比-2.3ptとなり、フィジカル市場の縮小が進みました。結果として、調査開始以来、初めてSVODの利用率がDVD・BDレンタル、およびセルの利用率を上回ることが判明しました(図1)。

 

(図1)契約形態別利用率の5年間推移(図1)契約形態別利用率の5年間推移

 

2:SVOD市場を牽引した「日本のドラマ」

「サービスカテゴリ別のよく観るコンテンツTOP5」によると、SVODでは「日本のドラマ」が昨年比+4.4ptと大きく伸長しました。2019年は各SVODプラットフォームが、日本向けのオリジナルドラマ制作やテレビドラマのスピンオフ配信に注力し、ヒット作が多く誕生。結果、昨年よりもユーザーの興味を引き、SVOD利用率上昇の一翼を担いました(図2)。
 

(図2)サービスカテゴリ別のよく観るコンテンツTOP5(図2)サービスカテゴリ別のよく観るコンテンツTOP5


3:映画館ユーザーのSVOD併用率が昨年に続き上昇

「サービスカテゴリ同士の併用状況」をみると、映画館ユーザーのSVOD利用率が昨年比+5.6ptと大きく増加し、33.0%に。同値は2018年も前年比+5.8ptの27.4%を獲得しており、上昇傾向にあります。さらにSVODユーザーの映画館併用率も昨年比+1.9ptと伸長。映画館、SVODの相互利用が拡大していることが分かります。

一方で映画館ユーザーによるDVD・BDレンタルとの併用状況は昨年比-5.6ptの35.4%、DVD・BDセルとの併用状況は昨年比-3.7ptの31.5%と大きく落ち込んでおり、映画館ユーザーにおいてもフィジカルから動画配信へと移行していることが分かりました(図3)。

(図3)サービスカテゴリ同士の併用状況(図3)サービスカテゴリ同士の併用状況

 

上記の結果を含む「動画配信/放送/ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート」に関する詳しい説明は下記のページでご覧ください。
https://gem-standard.com/p/products/133

 

■調査概要
【調査方法】インターネットアンケート
【調査実施日】2019年11月2日(土)~2019年11月5日(火)※前回は2018年10月20日(土)~2018年10月23日(火)に調査
【調査対象】日本在住の15~69歳の男女
【回答者数】19,914人
【値の重みづけ】10歳刻み性年代の比率が、総務省統計局発表の人口推計(2019年10月1日時点の概算人口)と等しくなるように重み付けを行った
【商品概要Webページ】https://gem-standard.com/p/products/133
【PDF版プレスリリースhttps://prtimes.jp/a/?f=d13190-20191206-9978.pdf

■会社概要

 

会社名 GEM Partners株式会社
設立 2008年3月17日
代表取締役 梅津 文
事業内容 ・エンタテインメントビジネス領域で下記に関わる一切のこと
・マーケティング戦略の立案と実行モニタリング/デジタルマーケティング実行
・メディアの企画・運営
URL https://www.gempartners.com/

 

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