「第3回 イオンディライト技術コンテスト【設備の部】」を開催

全国８支社代表チームが「店舗での災害時対応」を競技

イオンディライト株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼社長執行役員 グループ CEO：濵田和成、以下「当社」）は、2021年11月8日に「イオンディライトアカデミーながはま（滋賀県長浜市）」にて「第3回 イオンディライト技術コンテスト【設備の部】」（以下、「本コンテスト」）を開催しました※。
※ 新型コロナウイルス感染症予防対策のため、最小限の来場者とし、全国同時配信による審査を実施しました。
◆イオンディライト株式会社　https://www.aeondelight.co.jp

本コンテストは、「第3回イオンディライト技術コンテスト」として、2021年 11 月に実施する事業別（設備管理、警備、清掃）技術コンテストの第1弾※として執り行うものです。

第3回となった本コンテストでは、全国８支社より、各支社内で選抜された設備管理員によって構成される代表チームが参加し、「お客さま・従業員を守るための『自衛消防組織』の技術力向上」をテーマに競技を実施しました。当社は管理する多くの施設で、施設毎の消防計画に則って組成される「自衛消防組織」において設備の管理運営という重要な役割を担っています。緊急時における各種設備の円滑な運営は施設利用者・施設従業員の「安全・安心」に大きく影響します。そのため、自衛消防組織には、災害時に次々と発生する課題に対して、迅速かつ適切な対応が求められます。

コンテストでは各チームが、防災責任者役の競技者1名と避難誘導と初期消火を行う競技者２名の３人 1 組となり実施しました。地震に起因して店舗で発生した火災を想定し、安全に配慮しながらも、非常放送から初期消火活動、避難誘導、AEDを用いた心肺蘇生までの一連の活動を競い合いました。

審査にあたっては、活動手順の正確性やスピードに加え、地域消防署役・店長役・チーム間での連携とコミュニケーションの良否も問われました。

審査の結果、防災責任者役による的確な指示命令、一連の活動のメリハリとスピード、正確さを兼ね備えた動きが評価され、中四国支社代表が最優秀賞に選ばれました。
※ 第２弾、第３弾につきましては、2021年11月10日に「第7回働きやすさ追求活動取組発表会」（清掃）、11月19日に「第3回喜び・働きがい向上プロジェクト」（警備）を実施する予定です。
 

• 競技の模様

左上：非常放送と火災通報装置からの119番通報を実施、右上：被害と館内の状況を記録、左下：車いす使用の残留者を誘導、右下：外国人の残留者を誘導

• 当社社長 濵田による総括

「コロナ下において、施設の安全・安心を守っていただき、大変感謝している。現場で働く全ての従業員、共にサービスを提供するパートナー企業の皆さん、全員にお礼を言いたいと思う。
当社の営業拠点は全国各地に約５００か所、有資格者数は延べ約２万名を保有している。客観的に見ても、本技術コンテストが施設管理における最高峰のコンテストではないかと自負している。本日、各支社代表の競技風景を見て、あらためて、皆さんが専門家であり、技術者であることを実感できた。
3回目となる本コンテストは、イオンディライトアカデミーながはま全体を舞台に多様な登場人物が出演する、これまでで一番大がかりなもので見応えがあった。審査のうえでは、品質・速さ・正確さなど、全チームが満点を取った項目がいくつかあった点をうれしく思っている。常日頃から施設の安全・安心を守る使命感を持って業務にあたっていることが、本日、この場でも発揮されたのだと思う。
これまでもお伝えしている通り、真の専門家となるためには、『技術力』に加えて『人間力」が必要。他者への思いやりや高い志、自立心を持つ『人間力」に今後一層の磨きをかけて、それぞれの現場をリードする『専門家」となってほしい。」

優勝した中四国支社代表チーム 左から、西村　直也さん、濵田社長、佐藤　一星さん、瀧岡　勇優さん

当社は、更なる持続的成長に向けて、2018年10月にイオンディライトビジョン2025を掲げ、アジアにおいて、「安全・安心」、「人手不足」、「環境」の３つを成長戦略の柱に社会課題を解決する環境価値創造企業を目指していくことを決めました。これを実現していくため、「人間力」と「技術力」を兼ね備えた専門家人材を育成し、期待を上回るサービスの提供を通じて、お客さま満足度をより一層高めることを目的に2019年より「イオンディライト技術コンテスト」を開催しています。
企業においては、新型コロナウイルスへの対応と同様、自然災害や人的災害に対しても、事業継続を見据えた備えが求められています。
当社は、さまざまな取り組みを通じて、引き続き、設備管理における専門性を高め、お客さまの BCP 対策の強化を含め、施設とその周辺環境の「安全・安心」に貢献してまいります。