佐川急便とDHLジャパン 温室効果ガス排出量削減のための「GoGreen Plus」契約に調印

佐川急便株式会社（本社：京都府京都市、代表取締役社長：笹森 公彰、以下佐川急便 )とDHLジャパン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：トニー  カーン、以下DHL）は、持続可能な航空燃料（SAF）の活用により、輸送に伴う温室効果ガス排出量を削減（インセット）する国際輸送サービス「DHL GoGreen Plus」に関する契約を締結しました。これにより、佐川急便の日本発海外向け輸送サービス「飛脚国際宅配便」において、DHLが提供するSAFの環境価値を活用し、輸送にかかる温室効果ガスの排出量を約１０％削減できる見込みです。

2025年4月11日調印式にて　右からDHLジャパン 代表取締役社長 トニー  カーン氏、佐川急便 代表取締役社長 笹森 公彰

「DHL GoGreen Plus」がどのように作用するのか

「飛脚国際宅配便」とは、佐川急便が提供する日本発海外向けの、書類から貨物まで対応可能な輸送サービスです。佐川急便のセールスドライバー🄬が国内貨物と一緒にお預かりし、海外輸送はDHL　Expressのネットワークを活用、世界220以上の国・地域にドアツードアでスピーディにお届けしています。

このたびの契約締結により、佐川急便の「飛脚国際宅配便」にDHLが提供する「DHL GoGreen Plus」を導入することで、環境に配慮した地球にやさしい輸送サービスを提供することが可能となります。また、国際輸送サービスのSAF活用プログラムへの参加は、佐川急便として初の試みとなります。

DHLジャパン株式会社 代表取締役社長のトニー カーン氏は、「このたび、弊社のGoGreen Plusの価値を認めていただき、長年の信頼できるパートナーである佐川急便と契約締結できたのを大変嬉しく思います。佐川急便とDHLは、2050年までの温室効果ガス排出量実質ゼロを目指すというビジョンを共有しています。私たちは、このような志を同じくするパートナーと協力し、日本社会の環境負荷軽減に共に貢献していきたいと考えています」と述べています。

佐川急便株式会社 代表取締役社長の笹森公彰は、「このたび、「DHL GoGreen Plus」を導入することができ、大変嬉しく思います。地球温暖化の主要因とされている温室効果ガスの排出については、運送事業を営む当社にとって重要かつ緊急性の高いテーマです。当社ではこれまで環境対応車両の導入などにも努めており、今般のDHLとのパートナーシップを通じて、よりクリーンで効率的な航空輸送の実現を加えることができました。今後もサステナブルな物流を構築し、お客さまにより良いサービスを提供していきます。」と述べています。

佐川急便の脱炭素への取り組み

佐川急便を含めＳＧホールディングスグループでは、CO₂排出量削減目標※を掲げ取り組みを進めています。ハイブリッドトラックや電気自動車といった環境対応車の導入、モーダルシフトの推進、エコ安全ドライブによる燃料消費の抑制などさまざまな取り組みを通じて、脱炭素社会の実現に向けた事業活動を推進しています。

 

佐川急便とDHLはこれからも連携を深め、国際輸送サービスの提供を通して環境負荷低減や持続可能な社会の実現にも寄与するサービスの開発、提供に取り組んでいきます。

 

※　 SGホールディングスグループが掲げるCO₂排出量削減目標…Scope1・2：2030年46％削減（2013年度比）、2050年カーボンニュートラルを目指します