東レのCFRP補修補強技術「現場VaRTM工法」が国土交通省の「活用促進技術」に選定

補修補強工事の工期短縮、施工品質の安定化に貢献

　東レ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：大矢 光雄、以下「東レ」）は、このたび、国土交通省が運用する新技術活用データベースである「新技術情報提供システム（New Technology Information System、以下「NETIS」）」に登録されている当社の真空含浸成形法を用いたCFRP補修補強技術「現場VaRTM工法」（以下「本技術」）について、同省の「令和8年度 活用促進技術」に選定されました。

　「活用促進技術」は、NETISの登録技術の中から、総合的に活用の効果が優れている技術や、全国的な普及が有益と判断された技術が選定されるもので、本技術の社会インフラ維持管理分野における有用性が高く評価されました。さらに、「活用促進技術」のインセンティブとして、工事成績評定で加点の上乗せ措置があることから、本技術においても今後さらなる活用拡大が期待されます。

　国内では、高度経済成長期以降に整備された橋梁、送電鉄塔、港湾・船舶関連設備などの社会インフラにおいて、老朽化対策や維持管理の高度化が重要な課題です。特に鋼構造物では、腐食や減肉に対する補修補強において、一般的に鋼製の当て板をボルトや溶接で母材に接合する方法が用いられていますが、重量物の取り扱いや火気作業を伴うほか、施工対象物への熱影響や損傷リスク、複雑形状への施工の難しさなどが課題となっています。こうした背景から、防爆区域など火気の使用が制限される環境にも適用可能で、安全性、施工効率、品質安定性を兼ね備えた補修補強技術へのニーズが高まっています。

　本技術は、航空機や風車ブレード、自動車などのFRP構造物の成形に用いられる従来のVaRTM技術を、鋼構造物の補修補強に応用し、真空含浸成形法を用いたCFRP接着工法です。腐食や減肉が進行した鋼構造物に対し、多積層CFシートや樹脂注入・吸引用チューブなどを配置し、フィルムで覆って真空状態を形成した後、大気圧とポンプの吸引力により樹脂を一度に注入・含浸・硬化させて施工現場にてCFRP補強材を形成します。本技術により、補強材内に空隙が生じず、形状追従性の高いCFRP補強材を形成することが可能です。また、樹脂の飛散を防ぎ、養生中の天候変化の影響を受けにくいなど施工性に優れるほか、溶接などの火気作業を必要としないため、防爆区域など火気使用が制限される環境にも適用できます。さらに、炭素繊維は軽量かつ腐食しないという特長を有していることから、資機材の搬入性向上による工期短縮や工事費用の削減に加え、長期的な耐久性の向上にも寄与します。

　東レは、このたびの「令和8年度 活用促進技術」への選定を契機に、道路構造物、送電鉄塔、船舶・海洋構造物など、腐食や補強ニーズを有する鋼構造物分野において、本技術のさらなる適用拡大を図り、施工会社、インフラ保有者、関係機関との連携を通じて、国内外における社会インフラの長寿命化と維持管理の高度化に貢献してまいります。

 　東レはこれからも、先端材料技術を活用した高付加価値製品の開発推進により、企業理念である「わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」を具現化し、社会貢献とともに持続的な成長拡大を目指してまいります。

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＜ご参考＞

１．医療被ばく研究情報ネットワーク（J-RIME）

医療被ばくに関するさまざまな研究情報を収集し、これらの情報を共有する組織として2010年3月に設立。放射線診療における施設・機器・頻度・被ばく線量・リスク評価に関するデータを収集し、国内の医療被ばくの実態把握を行うとともに、他の先進国と同程度の医療被ばく管理体制を国内に構築することを目指している。

２．診断参考レベル(DRL)

医療画像診断における患者の放射線量を最適化するための指標。

３．CFRF（Carbon Fiber Reinforced Foam）

炭素繊維の短繊維が三次元ネットワークを形成し、繊維同士をバインダー樹脂が接着することで、内部に空隙を有した構造を持ち、軽量でありながら剛性に優れる東レ独自の多孔質材料。

４．東京都立大学 健康福祉学部 放射線学科の根岸徹准教授

NPO法人日本乳がん検診精度管理中央機構の理事（2018年4月～2026年4月）や公益社団法人日本放射線技術学会の副代表理事（2023年4月～2025年4月）などを務めた経歴を持つ。

５．検出量子効率（DQE；Detective Quantum Efficiency）

X線が効率的に画像形成に活用されていることを示す指標。保護部材のX線透過性が高いほどDQEは向上する。