【国際女性デー2026】沖縄県内495校へ生理用品を提供する「BRIGHT FUTURE OKINAWA」始動。3月28日(土)開催のチャリティーイベント参加者を募集

女子学生のエンパワメントと地域社会で支える社会インフラの構築へ

女性の健康と教育機会の向上を目指すNPO法人レッドボックスジャパン（代表：尾熊栞奈）は、沖縄県内の学校495校を対象に生理用品を提供するプロジェクト 「BRIGHT FUTURE OKINAWA」 を実施することを発表いたします。

本発表は、2026年の国際女性デー（3月8日）を記念し、学校への生理用品提供を通じて女子学生をエンパワメントし、地域社会全体で支える社会インフラの整備を目指す取り組みとして発信するものです。

BRIGHT FUTURE OKINAWAについて

「BRIGHT FUTURE OKINAWA」 は、沖縄の子どもたちが安心して学び、未来に向かって成長できる社会を目指すプロジェクトです。

近年、世界各国では生理用品へのアクセスを教育や健康の観点から保障する動きが広がり、生理を社会で支える仕組みづくりが進められています。

学校への生理用品提供を通じて女子学生のエンパワメントを推進するとともに、これまで「個人の問題」とされてきた”生理”を「地域社会全体で支える仕組み」として社会に実装し、子どもたちを支える新しい社会インフラづくりを推進し、女性活躍の国際モデル都市の実現を目指す取り組みとして展開していきます。

3月28日開催イベント参加者募集

2026年3月28日（土）、イオンモール沖縄ライカムにて、沖縄県内495校へ生理用品を届ける発送チャリティーイベントを公開形式で開催いたします。

当日は、沖縄県内の学校へ届ける生理用品の梱包・発送作業を参加型のチャリティー活動として実施します。来場者の皆さまにも実際の作業に参加していただきながら、地域社会全体で子どもたちを支える取り組みを広げていきます。

沖縄の子どもたちが安心して学校生活を送れる環境づくりのために、地域社会の一員として社会貢献活動に参加してみませんか。

どなたでもご参加いただけます。皆さまのご参加をお待ちしています。

■イベント概要

イベント名
BRIGHT FUTURE OKINAWA
沖縄県495校へ生理用品を届ける発送チャリティーイベント

日時
2026年3月28日（土）12:00〜15:00（11：45一般受付）

会場
イオンモール沖縄ライカム
イオンホールAB

内容
沖縄県内495校の学校へ届ける生理用品の発送を記念したチャリティーイベントを開催します。
当日はプロジェクトの記者会見を行うほか、来場者の皆さまにも参加いただけるアクティビティを通じて、地域社会全体で子どもたちを支える取り組みを発信します。

主なプログラム

・プロジェクト発表記者会見
・発送用ダンボールへのメッセージ記入やステッカー貼り
・豪華景品が当たるくじ引き大会

主催

NPO法人レッドボックスジャパン

参加費

無料

▼イベント参加登録はこちら（事前登録制）
https://luma.com/52vt3ylj

協賛企業・団体募集について

本プロジェクトでは、沖縄の子どもたちの未来を共に支える 協賛企業・団体を募集しています。

協賛企業や連携団体、イベント登壇者などの詳細については、3月28日のイベントに向けて今後順次発表していく予定です。

レッドボックスジャパンについて

尾熊栞奈(レッドボックスジャパン代表理事)
愛知県立岡崎高等学校卒、南山大学経営学部学士号取得
東京大学物性研究所上床研究室事務補佐員として勤務。宇宙素材ベンチャー企業との共同研究である高機能耐放射線性炭素繊維”BASH FIBER”事業参画。再生可能素材製造研究の補佐を担当。2019年12月に「レッドボックスジャパン」を設立し、生理用品の寄付を通した学生支援を開始。

照屋健太郎(レッドボックスジャパン理事・沖縄代表)

沖縄県出身。2001年に「XLARGE」や「X-girl」などを扱う株式会社ビーズインターナショナル入社。ブランドPRやコラボレーション企画・発案を担当。「XLARGE」「X-girl」「MILKFED.」などのアパレルショップ5店舗と、ソーダ専門店のSODA BARを運営する株式会社「トライラボ」の代表を務める傍ら、2020年にオリジナルブランド「LIBERTY FORCE」を立ち上げる。2021年にレッドボックスジャパン理事・沖縄代表就任。

お問い合わせ先

NPO法人レッドボックスジャパン
担当：尾熊

[e-mail]

NPO法人レッドボックスジャパン

NPO法人レッドボックスジャパンは、英国発祥のチャリティー団体「The Red Box Project」の日本支部として2019年に設立されました。
生理をはじめとする女性特有の課題を「個人の問題」ではなく「社会インフラの課題」と捉え、学校・企業・自治体・教育機関と連携しながら、女性が安心して学び、働き、社会で活躍し続けられる環境づくりに取り組んでいます。