DeepL、NECへのリアルタイムAI音声翻訳ソリューション「DeepL Voice」世界初導入を発表

言語AIの世界的な先進企業であるDeepL（本社：ドイツ連邦共和国ケルン市、CEO：ヤロスワフ・クテロフスキー、以下DeepL）は、日本電気株式会社（NEC、本社：東京都港区、取締役 代表執行役社長 兼 CEO：森田 隆之、以下NEC）が、DeepLのビジネス向けリアルタイム音声翻訳ソリューション「DeepL Voice」（製品発表：2024年11月）を世界で初めて導入したことを本日発表しました。

50カ国以上で事業を展開するNECグループは、社内DXを積極的に推進し様々な働き方の変革を実現しています。その一環として今回、国際的なコラボレーションの強化に向けグローバルのオンライン会議における言語の障壁をなくすことを目的に、本製品をMicrosoft社が提供するTeamsに統合し、2024年12月1日より活用を開始しました。

NECは、DeepL日本法人立ち上げ以前からのユーザーであり、DeepL ProとAPIの両方を組織内で幅広く使用しています。昨年初からはDeepL Voiceベータ版のテストに参加、製品開発プロセスを通じて貴重なフィードバックを提供していただきました。

NECの執行役 Corporate EVP 兼 CIO 兼 コーポレートIT・デジタル部門長の小玉 浩氏は、次のように述べています。

「NECは、現在、2025中期経営計画の中で、自社をゼロ番目のクライアントとして新たな技術を積極的に取り入れ、その知見をお客様や社会に提供する『クライアントゼロ』戦略を推進しています。DeepL Voiceは、業務の効率化だけでなく、グローバルカンパニーとしてより豊かなコミュニケーションを実現するテクノロジーであると期待しています。NECはDeepL Voice活用に世界に先がけいち早くチャレンジし、ビジネスにおける言語の壁を超え、五感を駆使したコミュニケーションの進化を目指していきます」

また、DeepLの創業者 兼 CEOのヤロスワフ ・クテロフスキーは、次のように述べています。

「このたび、NECにDeepL Voiceを世界で初めて導入していただいたことは、日本のビジネス環境のデジタル化の変革の先陣を切るNECに相応しく、大変誇りに思います。当社のこの新しいテクノロジーは、新たなコミュニケーション機会の創出に大きな影響を与えます。DeepL Voiceが、NECのような大規模な組織に大きな利益をもたらすことを確信しています」

このたびの発表は、DeepLがリアルタイム音声翻訳の分野に初めて参入してから世界初の導入事例となります。DeepL Voiceは、2つの強力な製品を通して、音声コミュニケーションにおける高品質の翻訳とセキュリティを提供します。DeepL Voice for Meetingsは、すべての会議参加者が自身の好む言語で発言し、他の会議参加者は翻訳されたキャプションをリアルタイムで受信することで、オンライン会議における言語の障壁を取り除きます。DeepL Voice for Conversationsは、モバイルデバイスで利用でき、1対1の対面会話の音声を聞き取って翻訳されたキャプションを表示します。

現在、DeepL Voiceでは以下の言語で音声入力が利用でき、今後対応言語を拡大していきます。

対応言語： 英語、ドイツ語、日本語、韓国語、スウェーデン語、オランダ語、フランス語、トルコ語、ポーランド語、ポルトガル語、ロシア語、スペイン語、イタリア語

なお、翻訳されるキャプションは、DeepL翻訳がサポートする33の言語すべてで利用できます。詳細はこちらをご参照ください。

DeepLについて

DeepLは、世界中のビジネスにおける言語の障壁を取り除くことを使命としています。DeepLの言語AIプラットフォームは、228のグローバル市場で10万社以上の企業、政府機関、その他の組織と数百万人の個人から信頼を得ており、テキストと音声の自然な翻訳と、人間が行ったような文章の推敲を実現しています。企業のセキュリティを念頭に置いて設計され、言語向けに特別にチューニングされたDeepLのAIソリューションを世界中の企業が活用し、ビジネスコミュニケーションの変革、市場の拡大、生産性の向上を実現しています。CEOのヤロスワフ"ヤレック"・クテロフスキーによって2017年に設立されたDeepLは、現在1,000人以上の情熱的な従業員を擁し、Benchmark、IVP、Index Venturesを含む世界的に有名な投資家の支援を受けています。

NECについて

NECは創業以来120年を超える活動の中で、先進的な技術や様々な知見、アイディアを駆使し、イノベーションを起こすことで社会に貢献してきました。「ITサービス事業」と「社会インフラ事業」の2つの事業領域に加え、成長の柱となるヘルスケア・ライフサイエンス事業にも注力しています。
社会価値創造型企業としてデジタルの力で安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現を目指します。
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