つくし奨学・研究基金：情報交換会開催

〜医学・薬学の未来を担う学生、若手研究者を支援〜

株式会社アミノアップ

2025年6月30日 11時20分

2025年6月21日、公益財団法人つくし奨学・研究基金は、札幌グランドホテル（札幌市中央区）にて情報交換会を開催しました。現役奨学生と元奨学生、寄付企業・団体の関係者、財団関係者が対面で交流し、それぞれの立場から、研究支援の意義や今後の課題について意見を交わしました。同日に開催された理事会では、2025年度の新規奨学生として20名への給付を正式に決定。現役奨学生による研究発表会も行われました。1999年の設立以来、同基金を通じて支援を受けた学生・若手研究者は累計420名となりました。

つくし奨学・研究基金は、医学・薬学等を中心に、将来の研究を担う学生や若手研究者に対して奨学金を給付するものです。株式会社アミノアップ（北海道札幌市、代表取締役会長小砂憲一、代表取締役社長北舘健太郎）をはじめ、販売代理店、取引先企業、個人支援者が拠出を行い、継続的な支援体制を構築しています。

＜背景＞

つくし奨学・研究基金は、1999年に株式会社アミノアップとAHCC®(*)の販売に関わる企業、共同研究先の大学の先生たちが中心となって立ち上げたもので、人格なき社団としてスタートしました。支援の内容は、返済義務の無い給付型の奨学金として、毎月10万円を21カ月間給付するものです。この支給形態は、基金の発足から25年が過ぎた現在も変わっていません。人格なき法人として始まったつくし奨学・研究基金は、2004年にNPO法人、2016年に一般財団法人となり、その長年の活動実績が認められ、2017年には公益財団法人として内閣府からの認定を取得しました。1999年に第1期奨学生8名から始まり、今年新たに20名への採用を決定し、累計420名（世界15カ国の留学生を含む）の支援をしています。

(*)アミノアップが独自開発した機能性食品「AHCC®」（担子菌培養抽出物）

図：つくし奨学・研究基金ロゴマーク。

中央の水色が奨学生、左側に立つ濃青が指導教官、右側の淡青が基金を拠出する支援者を表している。

＜奨学生のコメント＞

情報交換会では現在支給を受けている奨学生２名、元奨学生３名が登壇し、支援への感謝とこれまでの経験について述べました。現役奨学生からは、奨学金の支援により長時間のアルバイトを抑えることができ、研究活動に十分な時間を充てられている現状や、学びに集中できる環境が将来への展望につながっていることが語られました。元奨学生からは、在学当時に自由に探究できたことが、研究姿勢やキャリア形成の基盤となっているという経験が共有され、現役世代への励ましの言葉が寄せられました。

また、指導教員を代表して登壇された北海道科学大学薬学部教授若命浩二氏からは、「自分が興味を持ったテーマに集中して研究できるのは学生時代の特権です。ぜひわくわくするような研究テーマを見つけて、奨学金受給で生まれた時間をそれに費やしてください。」との言葉が送られました。

他にも参加者の間では活発な交流も行われ、つくし奨学・研究基金を通じた人的ネットワークの広がりと支援の継続的意義があらためて認識される機会となりました。

＜代表理事のコメント＞

公益財団法人つくし奨学・研究基金の代表理事であり、自身もがん分野の研究者として研究活動や後進の指導を重ねてきた細川眞澄男氏は、「医学・薬学の進歩は目覚ましいものがありますが、その知識や技術が地球の隅々にまで及び、すべての人々の健康と活力を支える為にはまだまだ多くの課題があります。特に国際交流を深める中での人材の育成は、世界各国各々の急務とされながらもさまざまな障害があり、学生や研究者達は必ずしも十分な勉学・研究環境が提供されているとは言えません。時間的、経済的に制約や困難が伴う学生・若手研究者達の研究環境を支えるため、小さな組織ではありますが、これからも着実な歩みを積み重ねてまいりたいと考えております。」と基金設立の思いと、未来に向けた希望を語りました。

公式ホームページ

公益財団法人つくし奨学・研究基金　https://tukusi-foundation.or.jp/

株式会社アミノアップ

株式会社アミノアップは、1984年設立以来、北海道に拠点を置きグローバル展開する機能性食品・農業資材開発メーカー。独自開発した機能性食品「AHCC®」（担子菌培養抽出物）をはじめとする食品素材や、バイオスティミュラント「Dr. アミノアップ」などのアグリ事業を展開し、特許取得と論文発表に重きを置く。社内では医学・薬学・農学・理学・獣医学・工学など幅広い分野を専門とする研究チームが新製品の開発や科学的根拠の検証を続けていると同時に、世界100以上の医療機関や大学などとの共同研究を行なっている。さらに研究の促進、研究機関同士の連携などを目的として、統合医療機能性食品国際学会（ICNIM）を後援するなど、自社独自のグローバルネットワークの構築・交流にも精力的に取り組んでいる。環境対策にも力を入れており、自社製品の製造1トン当たりのCO2排出量を10年前と比較して40%削減した。