フリエ住まい総研「省エネ住宅」 に関する実態調査｜省エネ意識が高まる中で「省エネ住宅」自体の認知度はおよそ7割
住宅コストがネックも「光熱費が抑えられる」ことが購入の後押しに
●サマリー
1) 「省エネ住宅」自体の認知度はおよそ69.5％。
2) 「物件を購入する時に省エネ住宅を選ぶか」、という質問では76.8％が「はい」と回答。
3) 「省エネ住宅」を選ぶ理由としては、「光熱費が抑えられる」が87.9％で圧倒的な得票。続いて、近年のSDGsの動きなども背景に環境意識が高まり「環境に配慮するため」が26.1％で2位にランクイン。
4) 「省エネ住宅」を選ばない理由では「住宅のコストが高い」64.0%が唯一過半数の得票となった。続いて市場に出ている物件がまだ多くないことから「候補の物件が限られる」が40.2％で上位にランクイン。
＊＊＊＊＊＊
1) 「省エネ住宅」自体の認知度はおよそ69.5％。
2) 「物件を購入する時に省エネ住宅を選ぶか」、という質問では76.8％が「はい」と回答。
3) 「省エネ住宅」を選ぶ理由としては、「光熱費が抑えられる」が87.9％で圧倒的な得票。続いて、近年のSDGsの動きなども背景に環境意識が高まり「環境に配慮するため」が26.1％で2位にランクイン。
4) 「省エネ住宅」を選ばない理由では「住宅のコストが高い」64.0%が唯一過半数の得票となった。続いて市場に出ている物件がまだ多くないことから「候補の物件が限られる」が40.2％で上位にランクイン。
＊＊＊＊＊＊
不動産直販サイト「FLIE（フリエ）」を運営している株式会社FLIE（本社：東京都渋谷区）は、住まいや暮らしに関する様々な“気になるコト”を調査する「フリエ住まい総研」を立ち上げ、Webマガジン「FLIE magazine」上に調査結果を公表しております。
今回は「省エネ住宅」について、20代以上で日本国内にお住まいの方1,018名を対象にその実態を調査いたしました。
住宅の省エネルギー化を促すための「建築物省エネ法等改正案」が2022年6月13日の参議院本会議で可決/成立となり、すべての新築住宅と小規模ビルにおいて、2025年度から断熱性能などの省エネ基準適合が義務付けられることとなりました。
消費者の意識としても省エネに対する考え方が変化しているようで、フリエ住まい総研が実施した2022年6月調査「自宅の省エネ意識」においても、「今年の夏は自宅の省エネを意識しますか?」の質問で83.5%が「はい」と回答。
さらに「以前に比べて省エネ意識がどのように変化したかのか」の質問では過半数の51.9%が「向上した」と回答し、今年の省エネ意識の高さだけではなく、近年の意識の高まりが分かる結果となりました。
【 参考：フリエ住まい総研「自宅の省エネ意識」 】
https://flie.jp/magazine/features/research/vol-15/
消費者の意識だけでなく新築住宅の省エネ基準が大きく変わろうとする中、皆さんは「省エネ住宅」についてどのような意識を持っているのでしょうか。
一般の方々への調査を通してその実態をレポートいたします。
A. はい 69.5％
A. いいえ 30.5％
省エネ住宅の認知度はおよそ7割という結果となりました。まだ歴史の浅い省エネ住宅ですが、現代の意識の高まりもあり多くの方がその存在を認知しているようです。
続いて、省エネ住宅をご存知の方に向けて、ご自身が物件を購入する場合に「省エネ住宅」を選ぶかどうかをお伺いしました。
A. はい 76.8％
A. いいえ 23.2％
およそ4人に3人の方が省エネ住宅を選ぶと回答いたしました。購入の際は消費者にとってのメリット、デメリットがありますが将来も見越して省エネ住宅を選ぶ方が多数派の様子です。
続いて、Q2で「はい」と回答した方に向けて省エネ住宅を選ぶ理由をお伺いしました。調査結果をランキング形式で発表いたします。
1位 光熱費が抑えられる 89.9％
2位 環境に配慮するため 42.6％
3位 快適性が高い 32.7％
4位 補助金や減税制度がある 29.8％
5位 売却しやすい 2.9％
6位 その他（フリーアンサー） 0.4％
圧倒的な得票率だったのは1位「光熱費が抑えられる」で89.9％となりました。購入の費用が高くなる省エネ住宅ですが、近年のエネルギー価格の高騰による電気料金の値上がりも背景に、投資の意味も込めて購入に踏み切る方も多いと考えられます。そして2位は「環境に配慮するため」26.1％となり、近年の「SDGs」や「サステナブル」といったワードが注目される中で世の中のトレンドが影響したと考えられます。
その他のフリーアンサーとしては以下のような回答がありました。
【その他（フリーアンサー）の回答例】
・数年後から省エネ基準を満たすことが法的に義務化されるので（50代男性）
・貯蓄するため（30代男性）
最後に、Q2で「いいえ」と回答した方に向けて省エネ住宅を選ばない理由をお伺いしました。
1位 住宅のコストが高い 64.0％
2位 候補の物件が限られる 40.2％
3位 省エネ家電等で対応するため 15.9％
4位 省エネに対する知識がない 13.4％
5位 設定・操作が複雑な印象がある 11.6％
6位 省エネの必要性が分からない 9.1％
7位 その他（フリーアンサー） 4.3％
唯一過半数の得票となったのは1位「住宅のコストが高い」64.0%で、省エネ性能を兼ね備えた物件は価格が高いイメージがあるようです。
続いて一定の得票率を得たのは2位「候補の物件が限られる」40.2％で、市場に出ている物件としてはまだその数が豊富ではなく、選択肢が狭まってしまうことを懸念していることが考えられます。
その他のフリーアンサーとしては以下のような回答がありました。
【その他（フリーアンサー）の回答例】
・全部電気系統に頼るのは、危険だと思うため（40代女性）
・故障した時にいろいろお金がかかりそう（40代男性）
・省エネに対して勘違いしていることもあると思っている（40代男性）
調査対象： 20代以上で日本国内にお住まいの方 1,018名
調査期間： 2022年6月14日～2022年6月18日
当記事およびイラストの著作権は株式会社FLIEに帰属しますが、以下の利用条件を満たす方はご自由にデータを活用いただけます。なお、データご活用の旨ご一報をいただけますと幸いです。
◆当社が出典元である旨として以下クレジット明記をお願いいたします
クレジット： 「フリエ住まい総研」
◆「フリエ住まい総研」へのリンク掲載をお願いいたします（媒体特性により難しい場合はその限りではありません）
フリエ住まい総研URL： https://flie.jp/magazine/category/features/research/
仲介会社を介さないことにより、通常仲介会社に支払うことになる仲介手数料（物件価格の３％＋6万円）がかからず、コストを抑えて不動産を購入することができます。また、売主との直接コミュニケーションにより、正確かつ透明性の高い物件情報を得ることができ、安心安全な取引が可能です。
現在は一都三県（東京都/神奈川県/千葉県/埼玉県）のリノベーション物件を1,500件以上掲載しており、日々ユーザーの皆様に住まい探しのプラットフォームとしてご利用いただいております。
＊ウェブサイトURL： https://flie.jp/
◆ 企業概要
会社名： 株式会社FLIE
代表取締役： 榎本 亮太
本社所在地： 東京都渋谷区渋谷2-2-2 青山ルカビル 6F
設立： 2019年11月
事業内容： 不動産情報マッチング事業
今回は「省エネ住宅」について、20代以上で日本国内にお住まいの方1,018名を対象にその実態を調査いたしました。
住宅の省エネルギー化を促すための「建築物省エネ法等改正案」が2022年6月13日の参議院本会議で可決/成立となり、すべての新築住宅と小規模ビルにおいて、2025年度から断熱性能などの省エネ基準適合が義務付けられることとなりました。
消費者の意識としても省エネに対する考え方が変化しているようで、フリエ住まい総研が実施した2022年6月調査「自宅の省エネ意識」においても、「今年の夏は自宅の省エネを意識しますか?」の質問で83.5%が「はい」と回答。
さらに「以前に比べて省エネ意識がどのように変化したかのか」の質問では過半数の51.9%が「向上した」と回答し、今年の省エネ意識の高さだけではなく、近年の意識の高まりが分かる結果となりました。
【 参考：フリエ住まい総研「自宅の省エネ意識」 】
https://flie.jp/magazine/features/research/vol-15/
消費者の意識だけでなく新築住宅の省エネ基準が大きく変わろうとする中、皆さんは「省エネ住宅」についてどのような意識を持っているのでしょうか。
一般の方々への調査を通してその実態をレポートいたします。
- 調査結果内訳
A. はい 69.5％
A. いいえ 30.5％
省エネ住宅の認知度はおよそ7割という結果となりました。まだ歴史の浅い省エネ住宅ですが、現代の意識の高まりもあり多くの方がその存在を認知しているようです。
続いて、省エネ住宅をご存知の方に向けて、ご自身が物件を購入する場合に「省エネ住宅」を選ぶかどうかをお伺いしました。
A. はい 76.8％
A. いいえ 23.2％
およそ4人に3人の方が省エネ住宅を選ぶと回答いたしました。購入の際は消費者にとってのメリット、デメリットがありますが将来も見越して省エネ住宅を選ぶ方が多数派の様子です。
続いて、Q2で「はい」と回答した方に向けて省エネ住宅を選ぶ理由をお伺いしました。調査結果をランキング形式で発表いたします。
1位 光熱費が抑えられる 89.9％
2位 環境に配慮するため 42.6％
3位 快適性が高い 32.7％
4位 補助金や減税制度がある 29.8％
5位 売却しやすい 2.9％
6位 その他（フリーアンサー） 0.4％
圧倒的な得票率だったのは1位「光熱費が抑えられる」で89.9％となりました。購入の費用が高くなる省エネ住宅ですが、近年のエネルギー価格の高騰による電気料金の値上がりも背景に、投資の意味も込めて購入に踏み切る方も多いと考えられます。そして2位は「環境に配慮するため」26.1％となり、近年の「SDGs」や「サステナブル」といったワードが注目される中で世の中のトレンドが影響したと考えられます。
その他のフリーアンサーとしては以下のような回答がありました。
【その他（フリーアンサー）の回答例】
・数年後から省エネ基準を満たすことが法的に義務化されるので（50代男性）
・貯蓄するため（30代男性）
最後に、Q2で「いいえ」と回答した方に向けて省エネ住宅を選ばない理由をお伺いしました。
1位 住宅のコストが高い 64.0％
2位 候補の物件が限られる 40.2％
3位 省エネ家電等で対応するため 15.9％
4位 省エネに対する知識がない 13.4％
5位 設定・操作が複雑な印象がある 11.6％
6位 省エネの必要性が分からない 9.1％
7位 その他（フリーアンサー） 4.3％
唯一過半数の得票となったのは1位「住宅のコストが高い」64.0%で、省エネ性能を兼ね備えた物件は価格が高いイメージがあるようです。
続いて一定の得票率を得たのは2位「候補の物件が限られる」40.2％で、市場に出ている物件としてはまだその数が豊富ではなく、選択肢が狭まってしまうことを懸念していることが考えられます。
その他のフリーアンサーとしては以下のような回答がありました。
【その他（フリーアンサー）の回答例】
・全部電気系統に頼るのは、危険だと思うため（40代女性）
・故障した時にいろいろお金がかかりそう（40代男性）
・省エネに対して勘違いしていることもあると思っている（40代男性）
- 調査概要
調査対象： 20代以上で日本国内にお住まいの方 1,018名
調査期間： 2022年6月14日～2022年6月18日
当記事およびイラストの著作権は株式会社FLIEに帰属しますが、以下の利用条件を満たす方はご自由にデータを活用いただけます。なお、データご活用の旨ご一報をいただけますと幸いです。
◆当社が出典元である旨として以下クレジット明記をお願いいたします
クレジット： 「フリエ住まい総研」
◆「フリエ住まい総研」へのリンク掲載をお願いいたします（媒体特性により難しい場合はその限りではありません）
フリエ住まい総研URL： https://flie.jp/magazine/category/features/research/
- 不動産直販サイト 「FLIE（フリエ）」 について
仲介会社を介さないことにより、通常仲介会社に支払うことになる仲介手数料（物件価格の３％＋6万円）がかからず、コストを抑えて不動産を購入することができます。また、売主との直接コミュニケーションにより、正確かつ透明性の高い物件情報を得ることができ、安心安全な取引が可能です。
現在は一都三県（東京都/神奈川県/千葉県/埼玉県）のリノベーション物件を1,500件以上掲載しており、日々ユーザーの皆様に住まい探しのプラットフォームとしてご利用いただいております。
＊ウェブサイトURL： https://flie.jp/
◆ 企業概要
会社名： 株式会社FLIE
代表取締役： 榎本 亮太
本社所在地： 東京都渋谷区渋谷2-2-2 青山ルカビル 6F
設立： 2019年11月
事業内容： 不動産情報マッチング事業
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- 調査レポート
- ダウンロード
