【フィットネス業界必見】VALX GYM、ジム内の抗ウイルス加工で安心・安全のトレーニング空間を提供開始

バルクスジム来店客へ安心という付加価値へ、ハドラスコーティング導入

ハドラスホールディングス株式会社開発の抗ウイルスコーティング剤「Ｄr.ハドラスEX」を用い、フィットネスジム「VALX GYM（バルクスジム） 武蔵小山」に抗ウイルス施工実施

ハドラスホールディングス株式会社（本社：東京都江東区 東京都産業技術研究センター内、代表取締役：山本英明、以下「ハドラス」）が開発した抗ウイルス・抗菌効果の高純度超薄膜ガラスコーティング剤「Ｄr.ハドラスEX」を用い、株式会社レバレッジ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：只石昌幸、以下「レバレッジ」）が運営する、フィットネスジム「VALX GYM（バルクスジム） 武蔵小山」に抗ウイルス・抗菌のコーティング施工を実施しました。

これまでハドラスはフィットネスジムでの施工実績はあるものの、バルクスジムでの採用は初となります。

バルクスジムでは入館に顔認証システムを導入するなど非接触型運営を行っておりますが、ジムマシンは人が触れざるを得ないため、新型コロナウイルスの接触感染予防の観点からこの度初めてＤr.ハドラスEXの導入に至りました。お客様がより安心安全にご来店・トレーニングに集中できるよう、各種トレーニングマシーンを中心に、パーソナルルーム、ロッカー、ハンガー、ウォーターサーバー、自動販売機、受付カウンターなど不特定多数の方が触れる細かい部分まで、抗ウイルス効果の高純度超薄膜ガラスコーティングを施しました。

■「Dr.ハドラスEX」ガラスコーティング剤の紹介
Dr.ハドラスEXは、抗ウイルス・抗菌効果のある高純度超薄膜ガラスコーティング剤です。
ウイルスや菌を不活化させる「Hシールド技術」を搭載しております。新型コロナウイルス変異株の一つである「デルタ株」に対して評価試験を行なったところ、同技術により99.9％以上のウイルスが不活化※したことを確認しています。抗ウイルス・抗菌の効果は、第三者機関である「SIAA（抗菌製品技術協議会）」に認証されています。
コーティング剤だけでなく、コーティング施工した箇所もSIAAに認証されます。そのため施工箇所に施工済みシールを貼付することで、トレーニングマシーンにも対策がされていることがお客様にお知らせでき、安心して使用していただくことができます。

また、ハドラスシリーズ全般の効果である防傷・防汚・防錆効果によって、汗や皮脂によるトレーニングマシーンへのダメージを抑える効果が見込めるだけでなく、耐候性試験によりガラス膜は5年以上持続することが確認されておりますので、長期間、日々のメンテナンス、清掃時間の削減も見込まれます。

 

 

※ 試験機関：一般財団法人 日本繊維製品品質技術センター　神戸試験センター、試験項目：抗ウイルス性試験、試験方法：ISO 21702 「Measurement of antiviral activity on plastics and other non

■株式会社レバレッジについて
レバレッジは、メディア事業としてパーソナルジム検索サイト「ダイエットコンシェルジュ」の運営やD2C事業としてフィットネスブランド「VALX」を展開し山本義徳氏監修のもと本物を追求したプロテインやサプリメントの販売をしております。2021年3月期の売上高は前期比362％と大幅に伸長し、今後もフィットネス業界を牽引してまいります。
代表者：只石 昌幸
本　社：〒150-0036 東京都渋谷区南平台町16-29 グリーン南平台ビル7F（総合受付）.8F
設　立：2006年5月
資本金：3,000万円
ＴＥＬ：[phone]
ＵＲＬ：https://www.lev.co.jp/
事業内容：メディア事業・D2C事業・フィットネス事業

■ハドラスホールディングス株式会社について
「常識を塗り替える」をスローガンに、既存の常識では計りきれないガラスコーティング製品を研究開発、世に送り出し、絶えずイノベーションを起こし続ける企業です。
弊社のガラスコーティング剤ハドラスシリーズは、東京都立産業技術センター、早稲田大学、東北大学との産学連携で研究開発を行っており、10年以上の歳月を費やし完成しました。今後も研究開発を続け、皆様が安心な生活を送れるよう、社会貢献したいと考えております。
代表者：山本 英明
本　社：〒135-0064　東京都江東区青海2-4-10 東京都立産業技術研究センター 製品開発支援ラボ304
設　立：2000年2月12日
資本金：5,680万円
ＴＥＬ：[phone]
ＵＲＬ：https://www.hardolass.com/
事業内容：ガラスコーティング剤の研究開発及び製造、販売

プレスリリースの内容は発表時のものです。
社会情勢の変化、会社組織の変更などにより、最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。