総額280万円のお年玉！広告ブロックアプリ「280blocker」Twitter投稿キャンペーン第２弾

トビラシステムズ株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社⻑：明⽥ 篤、証券コード：4441、以下「トビラシステムズ」）は、1月1日（土）〜14日（金）の間、賞金総額280万円が当たるお年玉キャンペーンを開催しております。
1月8日（土）〜14日（金）に開催するキャンペーン第２弾の参加方法をお知らせします。

■キャンペーン参加で賞金総額280万円のチャンス
トビラシステムズが提供する「280blocker」は、Webブラウザ「Safari」上の迷惑広告コンテンツをブロックするiOSアプリです。国内有料アプリで3年連続1位の実績を誇り、アプリ愛用者の皆様から、「不快なWeb広告が消えて快適になった」「通信量が節約できてインターネットがサクサク使える」「もうアプリを手放せない」など、多くの高評価をいただいています。

「知らないともったいない」と好評の本アプリを多くの方にお試しいただき、不快なWeb広告が表示されない快適なインターネットを楽しんでいただきたいと考えています。

App Store「280blocker」：
https://apps.apple.com/jp/app/id1071235820

そこで、期間中に指定の参加条件を満たした方の中から抽選で280名様に、10,000円分のAmazonギフトコード（賞金総額280万円）が当たるお年玉キャンペーンを開催します。この機会に「280blocker」をダウンロードいただき、Twitterキャンペーンに参加してお年玉ゲットを目指してください。

■キャンペーン期間
2022年1月1日（土）〜1月14日（金）
第1弾：2022年1月1日（土）〜1月7日（金）
第2弾：2022年1月8日（土）〜1月14日（金）
※期間中以外の投稿はキャンペーン対象外となります。

■キャンペーン第２弾の参加方法
第２弾 エントリー期間：2022年1月8日（土）〜1月14日（金）

①トビラシステムズ公式Twitterアカウント「@tobilasystems（以下、公式アカウント）」をフォロー
トビラシステムズ公式アカウント（@tobilasystems）：https://twitter.com/tobilasystems

②公式アカウントのキャンペーン投稿をリツイート
リツイート対象のキャンペーン投稿は、2022年1月8日に公式アカウントの固定ツイートにて公開します。

③【当選確率アップのチャンス】
・指定のキャンペーン投稿に記載された大喜利のお題に対する回答と「#280の大喜利」のハッシュタグを付けて引用リツイートした方は当選確率がアップします
・「280blocker」の新規ユーザー様はもちろん、既存ユーザー様の参加も歓迎です
・キャンペーン第１弾と第２弾、両方に参加された方は当選確率が２倍になります

キャンペーン第１弾の概要はこちら
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000032.000034282.html

■賞金・プレゼント方法
キャンペーン参加者の中から280名様に10,000円分のAmazonギフトコード（総額280万円）をプレゼントします。

※当選者には、キャンペーン期間終了後、TwitterのダイレクトメッセージにてAmazonギフトコードをお送りします。
※アカウントを非公開設定にされている方や、ダイレクトメッセージの受信を許可していない方は、参加対象外になりますのでご注意ください。
※当選者は当社の審査を経て決定いたします。

■「280blocker」はこんな方におすすめ
・電車やバスでWeb利用中にアダルト広告を誤ってタップし、恥ずかしい思いをしたことがある
→「280blocker」でWeb広告が非表示になり、広告の誤タップを防ぎます

・性的・暴力的など、過激な表現の広告が突然表示されて不快感や恐怖を抱いたことがある
→「280blocker」で過激な広告も非表示になり、安心してWebを利用できます

・スマホの格安料金プランを利用しているため、外出先でのインターネット利用は気が引ける
→Web広告の表示に消費される通信量を節約でき、月々の通信量に余裕が生まれます

・コンテンツを邪魔するWeb広告にいつもイライラする
→広告非表示によりWebページの表示が高速化され、ストレスフリーにWebを閲覧できます。もう広告を我慢する必要はありません。 
 

トビラシステムズでは、ユーザーに「迷惑・不快」を与える広告など、犯罪行為には該当しないが被害者がいる迷惑行為を「グレーゾーン犯罪」と定義し、社会からの撲滅を目指しています。「280blocker」のご利用により、一人でも多くの方をグレーゾーン犯罪から守れるよう、今後もサービスの強化と普及に努めてまいります。