ワークブース2026年に17,000台規模に

MDB Digital Search 有望市場予測レポートシリーズにて調査

株式会社日本能率協会総合研究所（略称：JMAR 本社：東京都港区、代表取締役：譲原正昭）が提供するMDB　Digital Searchではワークブース市場を調査し市場規模を推計いたしました。
【URL】 http://search01.jmar.co.jp/mdbds/

ワークブース市場規模・予測

ワークブース市場概況

・2026年度のワークブース国内市場は17,000台となる見込み。
・ワークブースとはボックス状の筐体に椅子や机、電源、ディスプレイ等を備えた、Web会議、PC作業等のための個室製品。
・新型コロナ対策のためWeb会議の利用が急増し、会議に適した防音性の高い個室環境へのニーズが高まった。
・首都圏の大手企業の需要が高いが、中堅・中小企業、地方企業での導入も増加している。
・大学やマンションの共用部など需要のすそ野は広がっており、市場は拡大が見込まれる。

 ワークブースとは、電話ボックスのような形状の筐体に、椅子や机、電源、照明等の機能を備えた製品で、ボックス内で電話やWeb会議、PC作業などを行えるよう個室環境を整えたものです。

 ワークブースは海外で先行して展開が始まった製品で、国内では2017年から開発・販売が始まっています。2019年には公共空間にワークブースを設置し利用時間に応じて料金を徴収するワークブースサービスが開始されました。

2020年には、新型コロナウイルス感染症の対策として人との接触機会を減らすことが求められるようになり、企業では従業員の在宅勤務の導入や、密集状態で会議をしないようにするなどの取り組みを行いました。この結果、社内外のコミュニケーションにWeb会議を利用することが多くなり、職場ではWeb会議に適した防音性の高い個室環境へのニーズが高まりました。また、新型コロナへの対応を機にワークプレイスの変革に取り組む企業が増加し、オフィスに個人のデスクを設けないフリーアドレス制の採用が増え、仕事に集中できる個室空間へのニーズが高まったことも、ワークブースの需要急増につながっています。

現状では、ワークブースを導入するユーザーは首都圏の大手企業が多い状況ですが、テレワーク、Web会議の浸透により、中堅・中小企業や地方企業での導入も増加しています。また、大学ではオンライン授業の実施や、学生の就職活動の際にWeb面談を行うことが多くなっていることから、学生がWeb会議を利用する環境を整える目的でワークブースのニーズが高まっています。マンションでは、居住者向けのサービス向上策として、家の中では仕事に集中しづらい居住者のために共用部にワークブースを設置するといったケースがみられます。このようにワークブースの需要のすそ野は広がっており、こうした需要を取り込むことで市場は拡大傾向での推移が見込まれます。

本調査では1～2人用製品の出荷台数を対象とし、国内におけるワークブースの市場規模を推計いたしました。

本調査結果の詳細は、JMARが提供するリサーチプラットフォームMDB　Digital　Search
（http://search01.jmar.co.jp/mdbds/）に同レポートを収録し、ご提供しております。

レポートの構成
1.　調査対象市場定義　　2.　主要参入企業一覧　　3.　市場規模・予測　　4.　価格動向　　5.　マーケットシェア
6.　主要参入企業動向　　7.　業界構造・ビジネスモデル　　8.　ユーザー動向　　計7ページ
MDB　Digital　Searchでは、「有望市場予測レポート」シリーズとして、各種の新サービス・注目製品の市場規模を推計しています。

【会社概要】
会社名：　株式会社　日本能率協会総合研究所
所在地：　〒105-0011　東京都港区芝公園3-1-22日本能率協会ビル5階
代表者：　譲原　正昭
設立：　　1984年4月
URL：　　http://www.jmar.co.jp/
事業内容：　官公庁の政策立案・計画立案のための調査研究事業と、民間企業のマーケティング、コンサルティングを行う調査研究事業、および、会員制のビジネス情報提供サービス事業