日本ノハム協会 × SoZo株式会社 × SMBCコンサルティング株式会社　３社共同で立ち上げ　『SDGs研修パッケージ』を会員組織「SMBC経営懇話会」中心にリリース

８月８日より『SMBC経営懇話会』を中心にサービス開始

Japan noharm Association

2022年8月8日 11時26分

一般社団法人日本ノハム協会（本社：京都市中京区、代表：神田尚子、以下「当会」）は、SoZo株式会社（本社：東京都千代⽥区、代表取締役あつみゆりか）、SMBCコンサルティング株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役田中良一）と連携して立ち上げた「SDGs研修パッケージ」を、SMBCコンサルティング株式会社が運営する「SMBC経営懇話会」の会員1万数千社を対象に「SDGs研修パッケージ」として、2022年8月8日（月）3社共同でリリースいたします。

SoZo株式会社、株式会社SMBCコンサルティング、一般社団法人日本ノハム協会の3社共同開発

■「SDGs研修パッケージ」とは
「SDGs研修パッケージ」は、当会専務理事で、前WWF（公益財団法人世界自然保護基金）ジャパン事務局長筒井隆司が監修し、SoZo株式会社が販売する企業研修eラーニング「SDGsビジネスラーニング」と対面型研修を組み合わせたものです。経営者向け、広報・人事向け、事業部向けの3コースをご用意。それぞれの立場で自社事業との関わりを認識できるよう社員力を高め、SDGs×ビジネスの知識を明日からの仕事に活かしていただくことを目的としています。

■「SDGs研修パッケージ」の開発背景
SMBCコンサルティング株式会社が展開する「SMBC経営懇話会」は、三井住友銀行の顧客を中心とした1万数千社の会員組織です。これまでも日本ノハム協会はSMBCコンサルティングと連携し、当会「SDGs経営支援プラン」を同懇話会の会員企業向けに提供したり、「SMBC経営者研究会（SEC）第36期経営セミナーコース」（2022年7月開催）をはじめ研修・講演・セミナー等の講師を担当したりするなど、企業のサステナビリティ推進、SDGs取り組み支援にあたってまいりました。企業からの反響や要望を受け、このたび、eラーニング制作を得意とするSoZo株式会社を含む三社共同で「SDGs研修パッケージ」を立ち上げることになりました。

eラーニングのイメージ

■「SDGs研修パッケージ」の内容

「SDGs研修パッケージ」は、経営者向け、広報・人事向け、事業部向けの、3つのコースから構成されています。すべてのコースが「eラーニング」と「対面型研修」のブレンド。受講者の学習効果を高めるとともに、企業の課題にあわせた研修で具体的な課題解決策を導き出していきます。

～経営者向け～
経営者、経営幹部として新たな市場参入要件にどう対応すべきか。例えば"気候変動対策の開示""生物多様性を巡るリスクとチャンス""人的資本経営の理解と行動""サプライチェーンとバリューチェーンの違いとすべきこと"など企業の持続可能な成長のシナリオを共に探ります。また「何からどう対応すべきか？」という経営者の率直な疑問・悩みにも正面から向き合います。研修前の事前ヒヤリングでご要望を確認の上、内容をアレンジいたします。
研修担当：日本ノハム協会専任理事筒井隆司

～広報・人事担当者向け～
広報・人事担当者が自社の活動の価値を認識しPR手法を学べます。既に日々の事業がSDGsに合致している企業が自社の取り組みを適切に発信することで、効果的な広報を行うのみならず、Z世代～SDGsネイティブ世代の採用にもつなげることができます。
研修担当：SoZo株式会社代表取締役 SDGsエバンジェリストあつみゆりか

～事業部向け～
自社事業のSDGsとの関わりを認識し、業務改善や新規事業開発のアイディアを深めます。事業内容とSDGsの関連性を知り、どのゴールに向かっていくべきかを理解し、社内で議論を深めていくための具体的な方策、ロードマップ作成の仕方を学びます。
研修担当：SoZo株式会社代表取締役 SDGsエバンジェリストあつみゆりか

【概要】
名称：SDGs研修パッケージ
発売日：2022年8月8日（月）
価格：お問い合わせください
販売場所：https://infolounge.smbcc-businessclub.jp/
特徴：

◆SDGsを事業活動に落とし込むノウハウが学べる

◆貴社の状況に合わせてカスタマイズ

◆1ヶ月〜受講可
お問い合わせ先：SMBCコンサルティング株式会社／　TEL 03-5255-5556

【日本ノハム協会概要】

日本ノハム協会は「SDGs経営支援プラン（noharm®︎）」を通じSDGs経営の実践をサポートするとともに、昨今課題となっている「SDGsウォッシュ」から企業を守ることで、未来に持続可能な「経済・環境・社会」の発展を目指します。2015年9月の国連サミットで採択されたSDGs（持続可能な開発目標）における＜17のゴール＞を目指す地球規模のミッション達成へ向けて、SDGsの取り組みを実施されている組織とのパートナーシップを築き、同時に多くの中小企業や個人がSDGsを知るきっかけとなる普及活動を行います。