「機能性表示食品制度」の4月1日施行に先立って、生活者6,000人に事前実態調査を実施！

株式会社イード（本社：東京都新宿区　代表取締役　宮川 洋）、株式会社ロイヤリティ マーケティング（本社：東京都渋谷区　代表取締役社長　長谷川 剛）、株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区　代表取締役 梅田 佳夫）は、3社共同で、「機能性表示食品制度についての生活者事前実態調査」を実施いたしました。

【 ガイドライン案公開以降、浸透し始めた「機能性表示食品制度」 】
2015年3月2日に消費者庁よりガイドライン案が公開されてから、「機能性表示制度」は多くのメディアで取り上げられ、生活者に浸透し始めてきています。

当調査は、2015年4月1日に施行される「機能性表示食品制度」の施行前夜として実施した実態調査で、その中で認知状況を確認した結果、〈対象者全体〉では、「聞いたことがあり 内容も知っている」と回答した者9％、「聞いたことはあるが 内容までは知らない」は37％、「まったく知らない」は半数を超える54％となりました。
〈対象者全体〉としてはまだ高いとは言えませんが、施行前の食品の制度であることを考えれば、順調な推移といえます。
また、現在の使用食品別で見ると、〈特定保健用食品の現使用者〉と〈栄養機能食品の現使用者〉は、どちらも認知率が高く、〈内容も知っている+聞いたことはある〉計で共に61％となり、自身の健康に関連した商品を使用している人は、「機能性表示食品制度」についても関心が高いことが伺えます。

施行後となる初夏には「機能性表示食品」が店頭に並び始める予定ですので、認知は更に高まっていくことが予想されます。

【調査設計】
調査方法：Pontaリサーチパネル＊1を利用したインターネットアンケート
調査期間：2015年3月13日～3月23日
調査対象者：全国　20～60代の男女
有効回収数：6,002（内、「健康食品」＊2現使用者3,905、未使用者・中止者2,097）
*1　株式会社ロイヤリティ マーケティングが提供するリサーチサービス「Pontaリサーチ」にご登録いただいているPontaリサーチ会員。
*2　当調査における「健康食品」の定義は、「サプリなどいわゆる健康食品」の他、保健機能食品にあたる「特定保健用食品」「栄養機能食品」を含めています。

【 注目成分含む60種類以上の認知や利用状況も把握 】
当調査では、各食品別の利用状況や、生活習慣、健康意識などのライフスタイル別に分析をしております。
また、機能性表示食品制度施行に伴い注目されている成分を含む、60種以上の認知/利用状況を把握することができます。さらに、みかんやアサイー、べにふうき等49種の素材の健康イメージも把握しております。

【調査内容】（調査項目の一部を下記に記載）

・機能性表示制度の認知 ・食品カテゴリー別_利用状況 ・食品カテゴリー別_今後の利用意向 ・食品/飲料カテゴリー別_購入場所 ・食品/飲料カテゴリー別_購入時認知経路 ・食品/飲料_店頭購入時の確認事項 ・食品/飲料_購入時の健康への意識 ・食品/飲料_素材別健康イメージ ・食品/飲料の機能性に対する意識

・トクホ_形状別利用状況 ・トクホ_期待する保健機能 ・サプリメント_成分/素材の認知 ・サプリメント_成分/素材の利用状況 ・サプリメント_期待する作用 ・サプリメント_使用中止理由 ・サプリメント_未使用理由 ・エナジードリンク_ブランド別利用状況 ・栄養ドリンク_ブランド別利用状況

尚、当調査におけるレポートの第１弾は、4月中旬より発売予定です。
※ 早期購入割引もございますので、下記よりお問い合わせください。

＜調査レポートのお問い合わせ＞
https://www.iid.co.jp/contact/researchreport_contact.html

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